更新日: 2024.10.10 貯金
主婦のお小遣いはいくら？ 専業主婦と働く主婦でどれくらい違う？
株式会社タンタカ（本社：東京都江東区）では、主婦500名にお小遣いの額、お金の使い道、理想のお小遣いの額などアンケート調査を行いました（※）。それでは結果を見ていきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
主婦のお小遣いは「1万円〜3万円未満」がボリュームゾーン
回答者の内訳を見ると、68.0％が「専業主婦」で、パート、アルバイト、正社員、フリーランスなどで働いていて「専業主婦ではない」という人は32.0％でした。働く主婦は少数派のようです。
毎月のお小遣いを聞いたところ、最も多いのは「1万円〜3万円未満」が33.2%でした。次いで「5000円〜1万円未満」が27.8%、「5000円未満」が25.8%、「3万円〜5万円未満」が10.6%となりました。
「1万円未満」のお小遣いの人は専業主婦では6割以上。働く主婦では3割
次に、専業主婦のお小遣いの額を聞きました。1位は「5000円未満」が32.6%でした。
以下は「5000円〜1万円未満」(30.6%)、「1万円〜3万円未満」(27.4%)となりました。専業主婦のお小遣いは、1万円未満が63.2%であり、全体の53.6%と比べて9.6ポイントも上回りました。これを見ると、専業主婦のお小遣いは全体と比べて低めのようです。
一方、働く主婦のお小遣いの額は、「1万円〜3万円未満」が45.6%で半数近くを占めました。次いで「5000円〜1万円未満」(21.9%)、「3万円〜5万円未満」(16.9%)と続き、1万円未満は33.2%で、全体と比べて20.4ポイントも少ない結果になりました。
やはり働く主婦は自由になるお金が多いですね。
主婦のお小遣いの使い道は、女性に必須の化粧品や、衣類、美容院
主婦のお小遣いの使い道を見てみると（全体）、1位は「化粧品・スキンケア用品」(18.8%)でした。化粧品は女性にとって必須アイテムなので、支出が多いのは仕方ないでしょう。
2位は「衣服・靴・バッグ・アクセサリー等」(16.6%)でした。働いている場合はある程度きちんとした服装をしていないといけないので、これも必要経費と言えます。
3位は「菓子・スイーツ等」(11.9%)でした。これはたまのご褒美やストレス解消に買ってしまうのでしょうね。4位は「交際費」(11.1%)で、人との関係を良好にするために必要な支出です。
ただし、昨年から続くコロナ禍で、交際費は減っているのではないでしょうか。5位「美容院」(10.1%)となりました。美容院も化粧品同様、身なりを整えるための必要経費ですね。
お小遣いの額に満足しているか聞いたところ、全体の41.6％が「満足」と回答しました。 理想のお小遣いの額については、「1万円〜3万円未満」が42.2%と最も多く、「3万円〜5万円未満」が34.8%、「5万円〜10万円未満」が19.6%という結果に。
お小遣いは多いに越したことはないですが、理想の金額は常識の範囲に止まっており、少しアップすれば十分だと思っているようです。もし、専業主婦で、もう少しだけ自由になるお金が欲しい場合は、短時間でのパートやアルバイトをするのも一つの手です。
小さな子どもがいて働くことがむずかしければ、データ入力などパソコンを使った在宅ワークや、不用品をフリマアプリで売ってみるのはいかがでしょうか？
※株式会社タンタカ 主婦500名に調査！お小遣いの額・使い道ランキング！
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
