更新日: 2024.10.10 家計の見直し

思うようにお金が貯まらないときには、家計のダイエットが必要?

思うようにお金が貯まらないときには、家計のダイエットが必要?
お金を貯めようと思っているのだけれど、なかなか貯められない。どうしたら貯められるのだろうという相談を多くいただきます。基本的に、お金を貯められるようにする方法は2つです。1つ目は「収入を増やす」、2つ目は「支出を減らす」。
 
収入を増やすのが簡単でないなら、家計をダイエットして、支出を減らすことを検討してみてはいかがでしょうか。
蟹山淳子

執筆者:蟹山淳子(かにやま・じゅんこ)

CFP(R)認定者

宅地建物取引士、住宅ローンアドバイザー
蟹山FPオフィス代表
大学卒業後、銀行勤務を経て専業主婦となり、二世帯住宅で夫の両親と同居、2人の子どもを育てる。1997年夫と死別、シングルマザーとなる。以後、自身の資産管理、義父の認知症介護、相続など、自分でプランを立てながら対応。2004年CFP取得。2011年慶應義塾大学経済学部(通信過程)卒業。2015年、日本FP協会「くらしとお金のFP相談室」相談員。2016年日本FP協会、広報センタースタッフ。子どもの受験は幼稚園から大学まですべて経験。3回の介護と3回の相続を経験。その他、宅地建物取引士、住宅ローンアドバイザー等の資格も保有。

家計のダイエットとは

ダイエットは、増えすぎた体重を運動や食事制限などで減らし、スリムな体にすることです。体のダイエットと同じように、お金の使い方を見直して節約で支出を減らし、家計をスリムで健康にすることを、「家計のダイエット」と考えます。
 
体のダイエットが、やみくもに食事制限をして体重を減らしても、健康を害することになったり、ダイエットの後にリバウンドしたりするのと同じように、家計のダイエットも極端な節約だけでは長続きしません。
 

最初に目的と目標を確認しましょう

ダイエットを始めるときは、つらく感じるかもしれません。しかし、ここが一番のがんばりどきです。つらい時期を乗り越えるためには、はっきりしたダイエットの目的と達成できる目標の設定が重要です。
 
マイホーム購入したいのか、子どもの教育資金目的なのか、それとも海外旅行に行きたいのか、それぞれの目標はさまざまだと思いますが、自分が手に入れたいものを明確にし、それにはいくら必要か、そのための資金をどのくらいの期間で貯めるのか、計画を立てましょう。ただし、無理な計画は禁物です。1つの目標を達成したら、次の目標に進むといった具合に、小さな目標を積み重ねていくのがおススメです。
 

家計の実情をつかみましょう

計画を立てるためには、自分の家計の実情をつかまなくてはなりません。体のダイエットをする人が、自分の体重もウエストサイズも分からないのではお話になりません。同じように、家計のダイエットをするときも、自分の貯蓄額と毎月の家計の状況(何にいくら支出しているか)を把握することが重要です。
 
家計の実情を知るのに必要なのは、家計簿です。最近はスマホの家計簿アプリが普及したためか、若い世代で家計簿をつけている人もいらっしゃるかもしれません。それでも、家計簿という言葉を聞くだけで「無理!」と感じる人もいるでしょう。また、最近はキャッシュレス化が進み、毎月どのくらいのお金を使っているのかを把握するのが難しくなっています。
 
ざっくりしたつけ方で構いませんので、まずは1ヶ月だけでも試してみましょう。家計簿をつけるだけでも、お金の使い方に対する意識が変わって、支出を減らせることもあります。もし、1ヶ月だけの家計簿をつけるなら、できるだけイベントなどで特別の出費が少ない月を選びましょう。
 

無駄をなくすことから始めよう

節約の方法としては、「買わないでガマンする」や「できるだけ安く買う」を思い浮かべる方が多いと思います。もちろんそれも大切ですが、それだけではストレスがたまります。まずは「無駄を減らす」から始めてみましょう。
 
冷蔵庫に賞味期限切れの食品はないでしょうか。セールで安く買えて喜んだのに、次のシーズンにはクローゼットにしまったままの服はないでしょうか。2個まとめて買えば安く買える商品も、2個目を使いきれずに捨ててしまうなら、1個ずつ買うほうがお得です。食料品を買いに行くときは、出掛ける前に冷蔵庫の中をチェックすると、無駄な買い物を防ぐことができます。
 

成果が出るようになったら

家計のダイエットがうまく進み、支出額が減って成果を実感できるようになれば、しめたものです。節約が習慣化し、無意識にやっていても成果が出るようになれば、家計もスリムになってきているはずです。無駄を減らすだけでは限界を感じたら、家計簿を活用して、どこを節約したらよいのか分析しましょう。
 
自分の分析だけでは効果が上がらないなら、ファイナンシャル・プランナーなどの専門家に相談してみるのも1つの選択肢です。
 
執筆者:蟹山淳子
CFP(R)認定者

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