更新日: 2021.12.22 家計

アラフォーで出産した場合のライフプラン。子どもの教育費と老後資金はどう備えていく?

アラフォーで出産した場合のライフプラン。子どもの教育費と老後資金はどう備えていく?
現在はアラフォーで出産する人も珍しくありません。子どもがいる世帯で費用面においてポイントとなってくるのが、教育費と老後資金です。今回は、アラフォーで出産した場合のライフプランとして、教育費と老後資金をどのように備えていくべきかを考えてみましょう。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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新井智美

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
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アラフォーで出産した場合の子どもの教育費プラン

子どもにかかるお金として無視できないウエイトを占めるのが教育費です。現在は大学進学が珍しくないため、長期的なライフプランを見越して必要な教育費用を割り出し、どのように確保していくかを考えていかなければならないでしょう。
 
子どもの教育費用は幼稚園および大学は私立、他は公立の場合、おおよそ650~1300万円ほどかかる目安です。ボリュームが増えてくるのは小学生あたりからで、最も費用がかかるのは大学時です。
 
アラフォーで出産した場合、子どもが大学に進学する頃自分の年齢は60歳前後になります。職種にもよりますが定年で退職し、老後に差し掛かっていく年代なので、この先大きな収入は見込めないでしょう。だからこそ、出産直後から着実に教育費用を準備することが大切です。
 
40代50代はこれまでの仕事の経験を生かし、難易度の高い業務などを任されることも多い働き盛りの年齢と言えます。収入が最も高くなる年代なので、月々まとまった金額で教育費用を貯めていきましょう。
 
幼稚園・小学校・中学校・高校・大学と、各ステージで必要な費用を計算し、家計を圧迫することなく教育費を捻出するための貯蓄計画を組む必要があります。もし貯蓄を継続する自信がない場合は、学資保険などを利用するのも1つです。
 
また、教育関係のほかに、世帯で大きなお金が動くタイミングもつかんでおきましょう。具体的にはマイホームの購入や自家用車の購入などです。
 
なお、教育費用の貯め方をスケジューリングできたら、それを実現するため働き方を考えることも重要です。現在は共働きの家庭も多く見られます。いつ、どのくらいの教育費用が必要なのかがわかれば、費用の確保に向けてどれくらいの収入を得なければならないかがわかり、働き方を決める材料にもなります。
 

アラフォーで出産した場合の老後資金プラン

人生で大きくお金のかかることの1つに、老後の生活があります。日本には年金制度がありますが、年金を受給できる年齢は徐々に上がっており、自分が高齢者になる頃に、現在と同じ年齢から受給できるかどうかはわかりません。
 
また、年金のみで老後生活を送るのはかなり難しいと言えます。そのため、老後を迎える前から老後に向けた貯蓄をしておくべきです。老後資金の必要額は、老後生活にかかる月の費用をシミュレーションし、年金で支給される金額を差し引いて計算してみてください。
 
子どもがいる世帯では、子どもを育てているうちは教育費などで大きな出費が続くため、子どもが巣立った後に自分たちの老後資金の貯蓄をスタートするパターンも見られます。
 
しかし、アラフォーで出産した場合、子どもが大学を卒業し巣立つ頃には、自分たちは既に高齢者と呼ばれる年代に差し掛かっているので、このパターンでは資金づくりが間に合わない可能性があります。よって、もう少し早いタイミングから老後資金の確保を意識した方が良いでしょう。
 
例えば、子どもの教育費用を先にある程度貯めて、その後に老後資金を貯めるというプランもあります。また、定年で退職金がもらえる見込みなら、退職金をそのまま老後資金に充てるのも1つの考え方です。教育費用と切り離して考えてしまうと貯蓄の実現に無理が生じる可能性もあるので、セットにして計画を立てましょう。
 

アラフォーで出産する場合の子どもの教育費と老後資金は綿密にスケジュールを立て貯蓄しよう

アラフォーで出産する場合、子どもの教育費が大きく動くタイミングとそのときの自分たちの年代を考慮して貯蓄プランを考えることが大切です。また、子どもが独立した後すぐ老後に差し掛かるため、時間に余裕をもって老後資金づくりをすることも重要でしょう。ぜひこの記事を参考にしながら、自分たちのライフプランを考えてみてください。
 
出典
平成30年度子供の学習費調査(文部科学省)
ニュースリリース(日本政策金融公庫)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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