更新日: 2022.03.14 家計の見直し

相次ぐ値上げから家計を守る! 電気・ガス代が増えるNG習慣とは?

執筆者 : 堀江佳久

相次ぐ値上げから家計を守る! 電気・ガス代が増えるNG習慣とは?
このところ生活用品などの相次ぐ値上げが続いており、家計への影響が心配されます。
 
日本銀行が2021年12月に行った「生活意識に関するアンケート調査」では、物価に対する実感の調査結果が公表されています。前年対比物価が上がったと回答した人が77.4%となっており、半年前の2021年6月調査に比べて21%も増えています。
 
電気料金についても例外ではなく、電力大手10社すべてが電力料金の値上げを発表し、2月から値上げしています。また、東京ガスなどの大手都市ガス4社も値上がりしています。
 
一方で、日本人の給与については上がらない状況が続いているとの懸念から、収入が増えないのに支出がますます増えるため、家計管理がさらに難しくなってしまいます。
 
こういった中で今回は、電気・ガス代の使用料金を増やしてしまうNG習慣について紹介します。
堀江佳久

執筆者:堀江佳久(ほりえ よしひさ)

ファイナンシャル・プランナー

中小企業診断士
早稲田大学理工学部卒業。副業OKの会社に勤務する現役の理科系サラリーマン部長。趣味が貯金であり、株・FX・仮想通貨を運用し、毎年利益を上げている。サラリーマンの立場でお金に関することをアドバイスすることをライフワークにしている。

現状を知ろう

総務省統計局が発表している家計調査結果(表1)をみると、電気代については、7月~8月の暑いときにエアコンの使用が増えることで電気代が上がりそうですが、それよりも、寒い2月〜3月にかけて上がっているようです。
 
これは、冬場に暖房器具をたくさん使うことが影響していると考えられます。ガス代については、電気代と同じように、寒い2月〜3月にかけてピークになるようです。これは、冬場に給湯器を多く使用する影響があると考えられます。
 
したがって、電気・ガス料金を抑えるためには、通常の省エネに加え、暖房器具や給湯器に関する対応も必要です。

図表1:2人以上世帯の月別電気・ガス代

出典:総務省統計局「家計調査 家計収支編 2人以上世帯 2020年1月〜12月」
 

NG習慣を変えよう

次に、省エネを妨げているNG習慣についていくつか紹介します。
 
冬場で料金が上がったことをきっかけにして、今までの習慣を見直し、少しでも家計の足しになるように具体的に行動をしてみましょう。

(1)古い電化製品をそのままにしている

10年、15年以上たったエアコンや冷蔵庫、洗濯機をそのまま使っていることはありませんか? 
 
古くなると故障も頻繁に起きて、修理の手間がかかるだけでなく、なんといっても消費電力がかかります。電気料金が上がったことをきっかけにして、最新の省エネ機能がついた家電製品へ買い替えることを検討しましょう。
 
照明器具については、つけっぱなしにするNG習慣からこまめに消す習慣へ変えることも必要。でも、消し忘れを完全になくすことはできないかもしれませんので、LED照明に変えるとよいと思います。電力量が下がるだけでなく、長持ちするので取り換えする手間も省けます。
 
ただし、エアコンはこまめに消すと電力の消費が大きくなります。照明器具については、消しただけ消費電力が少なくなります。
 
なお、家電製品を一気に買い替えると多額の出費になってしまうので、例えば賞与ごとに取り換えるなど、計画を立てるとよいでしょう。

(2)電力会社の契約を古いままにしている

電力会社・電力プランを見直すと、料金が下がることがあります。特に、昔に契約したプランのままですと効果は大きいかもしれません。
 
また、同じ会社の電気とガスをセットで申し込むと、セット割りが適用されて割安になるものもあります。
 
最も安い会社や電力プランを比較するサイトがありますので、長い間の習慣で同じ電力会社で同じ電力プランに加入している人は、参考にしながらぜひ検討してみましょう。

(3)無駄に消費している

照明器具のつけっぱなしにするNG習慣については先ほど述べましたが、ほかにも無駄に電力やガスを使うNG習慣を変えるようにしましょう。
 
エアコンについては、フィルターの清掃をしないで使用するNG習慣から、定期的に清掃を行う習慣へ変更することで省エネになります。
 
ホットカーペットでは、無意識に全面積で使うNG習慣を、必要な面積のものだけを使う習慣へ変更し、無駄な面積の使用をやめましょう。
 
また、お風呂については、家族で時間を空けてお風呂に入って、その都度、追い炊きをして温めるのは無駄になります。なるべく家族で同じ時間帯に入り、追い炊きの回数を減らす習慣へ変えるとよいでしょう。
 
出典
総務省統計局 家計調査(家計収支編) 調査結果
日本銀行 生活意識に関するアンケート調査(第88回<2021年12月調査>の結果)
 
執筆者:堀江佳久
ファイナンシャル・プランナー