家計を見直したい！大きく改善できるのはどんな費用？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

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新型コロナの影響で収入が下がるといった影響を受け、家計を維持するのが大変な家庭もあります。そんな時の家計の見直し、どんな部分に注意すればいいのでしょうか？

本記事では家計を見直すときにどこの部分に注目すればいいのか見ていきます。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 支出の平均はどの程度？
2 どこが改善できる？
3 まとめ

支出の平均はどの程度？

まずはどの程度普段の生活で支出しているのか統計を見てみます。総務省が毎月調査している「家計調査報告」によると、2021年12月の平均値は以下の表のようになっています。

分類	金額
消費支出合計	31万7206円
食料	9万9518円
住居	2万2251円
光熱・水道	2万2260円
家具・家事用品	1万3540円
被服および履物	1万1493円
保健医療	1万5070円
交通・通信	4万275円
教育	1万702円
教養娯楽	3万372円
その他消費支出	5万1725円

※総務省　「家計調査報告－2021年(令和3年)12月分，10～12月期平均及び2021年平均－」より筆者作成

この中で、固定費と変動費に大まかに分類してみます。

　固定費：住居、光熱・水道、交通・通信、教育
　変動費：それ以外（固定費部分でも一部含まれる部分はあります）

完全な分類は困難ですが、大体月の支払額が一定になるもの、またはそれに近いものを固定費と考えます。

どこが改善できる？

ではどの部分が家計の改善につながりやすいか考えてみます。変動費と呼ばれる部分は、その月によって変わったり、突然必要になったりするなど予測が困難な部分です。その部分ばかりに目を向けて節約などをすると効果が見えにくく、継続しにくく感じるかもしれません。

一方で固定費部分の場合、例えば毎月1000円の削減をすれば、それだけで1年間で1万2000円の削減につながり、金額がある程度一定なため、家計改善効果も分かりやすいといえます。具体例を考えてみますと以下のようなものが想定されます。

●水道・光熱：電気、ガス料金のプランを割引が多いものに変更
●保健医療：各種保険を再検討し、必要な保障に絞って契約
●交通・通信：スマートフォンを格安SIMに変更、使っていないものへの定額課金をやめる

上記は一例ですが、いくつかの改善を組み合わせることにより、合計で毎月1万円削減することができれば、年間12万円の家計改善につながります。