40代の平均貯蓄額はいくら？ 老後への備えはどうすればいい？

自分の年収や貯蓄額がほかの人と比べて多いか少ないかは、とても気になるところです。特に働き盛りといわれる40代は、将来について不安を抱える年代でもあります。そのため、特に老後に備えるための貯蓄が十分なのか不安を覚える人も多いでしょう。
 
この記事では、40代の貯蓄額の平均や老後への備えに関して解説します。40代の方、それ以外の年代の方も、ぜひご一読ください。

40代の平均貯蓄額は？

　
同じ40代の人がどれくらい貯蓄しているのか、気になる人も多いでしょう。
 
総務省の「家計調査報告（貯蓄・負債編）」によると、令和2年度では2人以上の世帯で、全年代の平均貯蓄額は1791万円という結果でした。
 
それでは、40代の貯蓄額について詳しく解説しましょう。
 

40代平均貯蓄額は約1000万円

　
40～49歳の平均貯蓄額について、総務省の「家計調査報告（貯蓄・負債編）」によると、令和2年度は2人以上の世帯で、世帯主の年齢階級別貯蓄額の年平均結果は1081万円でした。
 
各年代別における年齢階級別の貯蓄額と負債額の年平均結果を、図表1で確認してみましょう。
 
図表1

世帯主年齢	平均貯蓄額	平均負債額	貯蓄額－負債額
40歳未満	708万円	1244万円	－536万円
40～49歳	1081万円	1231万円	－150万円
50～59歳	1703万円	699万円	1004万円
60～69歳	2384万円	242万円	2142万円
70歳以上	2259万円	86万円	2173万円
全年代	1791万円	572万円	1219万円

※2人以上の世帯
 
出典：総務省 ・家計調査報告（貯蓄・負債編）より筆者作成
 
図表1から、40代の貯蓄額は平均を下回り、かつ負債が貯蓄を上回っていることが読み取れます。
 
しかし、50代以降の数字を見ると、貯蓄額は増加して反対に負債額は大きく減少することが分かります。これは住宅ローンが大きく影響しているためでしょう。
 
この結果から、40代は50歳以降の貯蓄が負債を上回ってプラスになる年代への過渡期といえます。
 

貯蓄は預金だけではない？ 貯蓄にも種類がある

　
政府の統計数字を見ると、自分の貯蓄額と大きく違っていると感じる人が多いのではないでしょうか。その理由の大半は、貯蓄額には銀行の預金額以外の金額も含まれているからです。
 
そこで、政府の統計で貯蓄額に含まれるものを図表2にまとめてみました。
 
図表2

統計上の貯蓄額	貯蓄の内容
金融機関への貯蓄	1. 通貨性預貯金：金融機関の普通預金、当座預金、通知預金、納税準備預金など 2. 定期性預貯金：金融機関の定期預金、定期貯金、定額貯金など 3. 生命保険など：生命保険会社の積立型生命保険、損害保険会社の損害保険（積立型のもの）など 4. 有価証券：株式、株式投資信託、債券など
金融機関外への貯蓄	社内預金、共済組合などへの預貯金など（たんす預金は含まない）
年金型貯蓄	生命保険会社の個人年金保険、財形年金貯蓄および個人年金信託などの年金型貯蓄
外貨預金・外債	ドルなど外国通貨建ての預金、株式、債券、投資信託、保険

出典：総務省・家計調査≪貯蓄・負債編≫の概要 II 用語の説明 より筆者作成
 
このように、掛け捨て以外の生命保険は貯蓄に含まれるのが分かります。そこで、自分の貯蓄額が少ないと感じた人も、生命保険なども含めて計算しなおしてみると、それほど大きな差はない可能性もあります。
 

40代で考えるべき老後の備えとは

　
上記の図表1から分かるように、40代を境に50代以降は貯蓄が負債を上回りプラスに転じます。つまり、40代で家計をうまく乗り切れるかどうかが老後に大きく影響するといえるでしょう。こうしたことから、老後を不自由なく暮らすためには、40代での努力が重要と考えられます。
 
まずは、自分の貯蓄額を計算しなおしてみて、平均を大きく下回っていたり、まだ不足していると感じたりした人は、これをきっかけに老後の備えを始める必要があるでしょう。
 

人生における40代とは

　
人生において40代は、他の年代に比べて以下の特徴があると考えられます。

●中間管理職の立場が多く、責任も大きくなるうえに部下のマネジメントも加わり、仕事が最も忙しい年代
●家庭では子どもがまだ独立していないことが多く、教育にお金がかかる年代
●住宅ローンを組んでいれば、まだ完済までには時間があり、負債額が大きい年代

これらの点を考えると、40代は仕事、家庭、経済面のすべてで忙しさがピークの年代といえるでしょう。
 

老後の備えとして見直しや検討するもの

　
老後に不安を感じる大きな要因は、やはりお金と健康の問題でしょう。
 
また、40代は仕事も忙しく、子どもの教育費や住宅ローンにお金もかかるので、貯蓄に回す余裕がないことも不安の原因になります。しかし、老後を年金の受給が始まる65歳以降と考えると、まだあと20年前後もあるのです。
 
そこで老後の備えとして、今加入している生命保険を見直すのもひとつの方法です。例えば、個人年金保険は老後の資金として備えられます。
 
また、老後資金を運用する「iDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）」や「つみたてNISA」に加入することを検討してもよいでしょう。生命保険やiDeCoで支払う保険料や掛金は年末調整や確定申告における控除の対象となるので、所得税や住民税の節約にもなりますし、つみたてNISAは非課税なので、お得に運用できます。
 

40代は老後の備えを始める年代

　
一般的に、40代は最も忙しい年代と感じる人は多いのではないでしょうか。職場ではより責任のある立場になり、子どもの教育に最もお金がかかる時期で、住宅ローンも払わなくてはなりません。そのうえに、老後の備えは考えられないという人も多いでしょう。
 
しかし、この40代を頑張ってうまく乗り切ることができれば、50代からは貯蓄額が負債額を上回り、老後の備えに余裕がもてる可能性が高くなります。そのため、人生で最もお金のかかる40代が、老後に備えるためにとても重要だと考えられます。
 
老後の備えは早いほうがよいといわれており、40代のタイミングを逃してしまうと、老後までの時間に余裕がなくなります。ぜひ40代のうちから、人生設計を見直していきましょう。
 

出典

総務省 家計調査報告（貯蓄・負債編）
総務省 家計調査≪貯蓄・負債編≫の概要 II 用語の説明
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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
 
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員