多くの人が漠然と教育、住宅、老後にたくさんのお金が必要だと分かっていますが、実際にどれくらい準備しておかないといけないか把握できている人は少ないでしょう。
本記事では、人生の三大費用である教育、住宅、老後のそれぞれの費用についてどれくらい準備しておくべきなのか紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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教育費用
教育費用は通う学校の公立／私立による違いや子どもの数によって大きく変わります。例えば、金融広報中央委員会の調査によると、高校まで公立であれば家庭の教育費を除いて2000万円台半ば、私立であれば3000万円を超す費用がかかります。
また、大学4年間にかかる費用は国公立の自宅通学で560万円、私立理系で自宅外通学の場合1210万円となっており、選択する環境や学校によって差があります。
教育費用は子どもに対する将来への投資であることから、子どもと将来の展望を良く話し合って学ぶ環境を選択していきましょう。また、奨学金という選択肢もあるため、必要な場合には返済計画も見据えて利用することをおすすめします。
住宅費用
金融広報中央委員会によると、住宅を買う場合、全国の平均的な価格は3000万円台〜4000万円台となっています。また、住宅を買うと固定資産税や様々な維持費がかかるため、実際には購入金額以上の出費を確保しておかないといけません。
住宅を借りる賃貸という選択肢もあります。賃貸の場合毎月の家賃を住み続ける限り払い続けないといけませんが、いつでも好きな場所へ引っ越せるメリットがあるため自由な暮らしをしたい人に向いています。部屋の広さ、駅からの距離、家賃などライフスタイルに応じて柔軟に変更できます。
老後費用
一般的に退職してからの生活費を老後費用と呼びます。例えば65歳で退職して100歳まで生きる場合、毎月の生活費が20万円であれば（20万円×12ヶ月）×35年間＝8400万円必要です。ただし年金を受給できる場合は8400万円全額を準備する必要はありません。
金融広報中央委員会の調査によると、夫婦2人が満額国民年金を納めた場合、老後に毎月約13万円もらえます。よって、（13万円×12ヶ月）×35年間＝5460万円は年金でまかなえるので、残り2940万円を老後までに準備しておかないといけません。
なお、会社員などで厚生年金に入っている場合はもらえる年金額がアップします。
自分のライフスタイルだと人生の三大費用がいくらか確認しよう
今回紹介した人生の三大費用について、金額の目安を理解できたのではないでしょうか。重要なのは「自分の場合はいくら必要か」ということです。
例えば「住宅は賃貸が良い」、「子どもの教育にはしっかりとお金をかけるので住宅費用は抑える」、「親から相続する予定の家があるので住宅費用はかからない」「独身なので教育費用は不要」のように具体的に考えてみましょう。ライフスタイルを考えていくと将来必要になるお金がはっきりと見えてきます。
出典
金融広報中央委員会 人生のデザインとお金
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
