更新日: 2022.07.25 家計

【節約】家計簿の「娯楽費」。削りやすいポイントとコツとは?

【節約】家計簿の「娯楽費」。削りやすいポイントとコツとは?
家計改善をしようと考えたとき、真っ先に削減対象となるのが「娯楽費」ではないでしょうか。
 
娯楽費とは、レジャー費や外食費など、日常生活において必要ではないものの、生活の質を高めるためにはあった方がよい出費です。とはいえ、日々発生する食費などの日常生活費とは性質が違うため、家計の状態によっては、少々抑えることも必要です。
 
そこで今回は、家計簿の娯楽費のうち削減しやすいポイントについて紹介します。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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娯楽費は日常生活における任意の出費

総務省統計局では、5年ごとに家計調査を実施しています。日常生活における、さまざまな収入と支出について収支項目を定め、それぞれ時系列で統計を取る目的です。
 
家計調査の収支項目分類に、家計簿の娯楽費の参考になる支出が記載されています。家計調査上では「教養娯楽費」といい、教養・娯楽・趣味などのために必要な財、およびサービスへの支出と定義されています。
 
主に以下のような支出が、教養娯楽費の例として提示されています。

●教養娯楽用耐久財 テレビ、パソコン、カメラ、楽器、ホームシアターなど
●教養娯楽用品 文房具、絵画用品、ゴルフなどスポーツ用品、おもちゃ、ゲーム機など
●書籍ほかの印刷物 新聞、本、雑誌など
●教養娯楽サービス 旅行関連費、習い事の月謝、有料サービス料金(BS・ケーブルテレビなど)、映画、遊園地など

 

家計簿の娯楽費ではレジャー費や外食費が対象になる

家計調査上の教養娯楽費は、かなり幅広い対象となっています。これらを基に、私たちの生活で用いる家計簿上の項目に置き換えてみましょう。
 
旅行などのレジャー費や外食費、習い事など趣味にかけるお金などが、ごく一般的な娯楽費としてイメージしやすいのではないでしょうか。これら娯楽費は、毎月必ず支出があるものではなく、家計が厳しくなると真っ先に削減対象とされることが多いです。
 
一方で、家計に影響のない範囲での娯楽費は、日々の暮らしの質を高めることにもつながります。過分に節約するのではなく、娯楽費の中でも優先順位をつけて支出のバランスを考えるとよいでしょう。
 

娯楽費はどう削る?家族の協力のもと無理なく進めよう

娯楽費の削減の仕方について紹介します。むやみにすべてを削るのではなく、理由をもって削ることを心がけましょう。
 

まず外食費から見直してみよう

外食費は、世帯によっては「食費」でひとまとめにしている場合もあるのではないでしょうか?
 
家計管理上でいえば、外食費と日常の食費は分けた方がよいです。なぜなら、食事は毎日しますが、毎日外食である必要はないからです。ただし単身世帯の人で、日常的に外食やデリバリーを利用している場合は、この限りではありません。
 
娯楽費を削減するために、外食をまったくなくすということではありません。まずは外食の頻度を減らすことや、外食1回あたりの予算を決めて、その範囲内の食事を楽しむことがおすすめです。
 

レジャー費も回数を減らすことで削減に

旅行などレジャー費の削減をする場合には、予算や回数を削る方法があります。旅行へ行く回数を減らしたくない場合は、予算を抑えることで娯楽費の削減になります。
 
一方、旅行の質を落としたくない場合では、旅行の回数を減らすことで娯楽費の削減になります。
 
このように、レジャー費を削減するとしても、削減方法はさまざまです。レジャー費自体をカットすることが最も節約にはなりますが、世帯全体として有益になる削減方法で、無理なく進めていければよいのではないでしょうか。
 

娯楽費の中で優先順位をつけよう

前述したように、娯楽費にはさまざまな支出があります。例えば、1ヶ月のうちに何度もある外食費なのか、年に数回しかない旅行なのかによって、家計に与える影響は違います。
 
娯楽費の項目が多いことを利用して、世帯の中で、どの娯楽費にはお金を使いたいのか、逆に大幅に削減してもよい娯楽費がないかを話し合ってみましょう。
 
例えば、趣味への出費が最優先であるとした場合、そのほかの娯楽費は抑える、または削減するなどがあります。
 

まとめ

家計簿の娯楽費は、ともすると「ムダな出費」だと置き換えられてしまいがちです。
 
しかし、決してムダな出費ではなく、日々の暮らしを少しでも健やかに過ごすためには、必要な支出といえるでしょう。ただ、無制限に娯楽費を使ってしまうと、家計支出に大きな負担になってしまいます。
 
本記事を参考に、世帯の中でどのように娯楽費を使い、削減すればよいか、一度話し合ってみてはいかがでしょうか。
 

出典

総務省統計局 家計調査・収支項目分類
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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