更新日: 2024.10.10 その他家計
物価上昇で購入を諦めた人が4割も! 値上げに悩む消費者たちの声
実際、値上げが厳しくてほしくても諦めたモノもあるのではないでしょうか。そんな物価上昇渦中の消費者の実態を、株式会社エアトリの調査結果(※1)から読み解いてみましょう。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
物価上昇を実感する商品ランキング!1位〜3位は接戦
この調査は、20代以上の男女1251名を対象に行われたもの。前提として、このうちのおよそ9割にあたる1102名が、日々の生活のなかで物価上昇をひしひしと感じていると回答しています。そんななか、「これは値上げしたな〜」と実感せざるを得ない商品のランキングを見てみましょう。
1位:ガソリン
2位:野菜
3位:電気代
4位:小麦粉
5位:乳製品
(複数回答)
1位〜3位の票数はいずれも700台と接戦。4位と5位は500票台でした。
1位のガソリン代については、コロナ禍における「原油価格・物価高騰等総合緊急対策」として政府から「燃料油価格激変緩和補助金」が出ているものの、それでもレギュラー173.6円(2022年7月4日時点/全国平均価格)というお高さ。この制度がないと、とうに200円を突破しているということですから、おそろしいものです。(※2)
2位の野菜については、出荷量が多く出回っている旬のモノを優先するなどして少しでも安く済むよう工夫している人も多いと思います。しかし、今年は異例ともいえるほど梅雨が短かったこともあり、今後の野菜の生育にも影響が出ることは否めません。今後ガソリン代を抜いて1位になってしまう可能性もないとは言い切れないでしょう。
3位の電気代についても、世界情勢が安定しない限り改善はむずかしそうです。仕方ないとわかってはいても、なにぶんエアコンを活用するこの時期は電気代の値上げを疎ましく思ってしまうものですね。
車を所持していない人にとってみればガソリン代は無縁ともいえますが、食品や電気代ともなると完全に無視できる人はほぼいないでしょう。今後も節約と向き合って日々生活しなければならないと思うと、頭が痛いですよね。
値上げがキツくて買うのを諦めたモノは?
このような値上げラッシュのなか、「高くて予算と合わない! 諦めよう……」と買うのを断念したモノはあるのでしょうか。
本調査では、およそ4割の人(514名)が購入を諦めた経験があると回答。具体的になにを諦めたかというと、1位は「旅行」(およそ250票)、2位は「家電製品」(およそ170票)、3位は「衣料品」(およそ120票)と続きました。(複数回答)
原油の価格が上がっていますから、当然飛行機などの運賃も上がっています。物価上昇中の旅行はなにをするにもお金がかかるため諦めたという人が多いのかもしれません。
「その他」の回答には70票が集まりましたが、そのなかには外食やパン、たまねぎなど具体的な名前も。高くても食品の購入を諦めるという人は少数派で、諦めるのであれば旅行・家電・衣類が多いということがわかります。
海外旅行については、価格が高くなっても行く予定という人はおよそ1/4にとどまりました。4割近くの人は「行きたいけど想定より高くなったら諦める」と回答。現実的に考えている人のほうが多いようです。
値上げラッシュで自由に使えるお金が減ってしまった人も
物価上昇で家計が圧迫されるなか、自分で自由に使える金額に変化はあったのでしょうか。およそ4割の人が「減った」と回答し、なんと1割近くの人が「大幅に減った」と回答。変わらないという人はおよそ半数でした。
この結果から読み解く限り、およそ半数の人はなんらかの節約方法が功を奏して自由に使えるお金に影響が及んでいないのかもしれませんね。
支出を抑えるためにできる限り買い物の回数を減らしたり、今まで以上に精査に時間をかけたり、「今本当に必要なものなのか」を立ち止まって考えたり。なかなかパーッと消費で発散できる状況ではないため、何事にも我慢がつきもの。さらなる政府の対策や給付にいちるの望みをかけたいものですが、どうなることやらですね。
出典
※1 株式会社エアトリ「物価に関する調査」
※2 経済産業省「燃料油価格激変緩和補助金」
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部