しかし、ライフプランの設計後、良くも悪くも自身の状況が変化したのに、ライフプランを見直すことは良くないのでは、と思う人がいるかもしれません。
設定したライフプランの見直しは、果たして必要なのでしょうか？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
ライフプランは見直しが必要
結論からいうと、ライフプランの見直しは必要です。なぜなら、自分自身や生活環境などが変化するからです。また、ライフプランは、自身を取り巻く状況が良くなったから見直しをするのか、悪くなったから見直しをするのかで、見直し方も大きく異なります。
状況が良くなるということは生活に余裕ができたということですが、状況が悪くなるということは、生活が厳しくなったということになるでしょう。状況の変化に合わせてライフプランを見直すことは必要であり、むしろ自然なことなのです。
ライフプランを見直すタイミングとは？
ライフプランは一般的に、人生の転機とよばれるようなイベントが発生したり、想定外なことが起きたりした場合、見直しが必要です。
例えば独身時代に作成したライフプランでは、「結婚しない」としていても、実際には結婚するかもしれません。
結婚したら、子どもが生まれた場合などを想定に入れながら、改めてライフプランを設定しましょう。
また、転職により年収が増えた、または減った場合も、貯蓄の金額などを含めたライフプランを見直す必要があるでしょう。
基本的に、現在の行動指針にしているライフプランと違うできごとが起きたときや、ライフプランに設定している内容を実現できなかったときには、ライフプランの見直しをおすすめします。
ライフプラン設計のコツ
ライフプランを設計するコツは、実現可能な内容を設定すること。そして毎日の生活に目標を持たせるようにすることです。
例えば現在の貯蓄額が0円なのに、「来年までに1000万円を貯蓄する」と設定しても、現実としては難しいでしょう。
現実的に考えて貯蓄額を設定するのであれば、「来年までに50万円を貯蓄する」などの方が適切といえます。ライフプランは何度も見直ししても問題がないので、実現できる範囲で設計することが大切です。
また、ライフプランは自分だけでも設計できますが、より具体的で正確なライフプランを設計したいのであれば、FPなどの専門家に相談するのもおすすめです。もしもFPに具体的なライフプランの設計を依頼するなら、年収や現在の借入額などについて把握してから相談するとスムーズです。
注意！ 結婚したら夫婦でライフプランの共有を！
結婚後は、夫婦で相談してライフプランを設定する必要があります。なぜなら、子どもの教育費や住宅購入などには多額の費用が必要なこと、そして共働きならそれぞれの年収などを考慮しながら、貯蓄可能額などを計算するためです。
例えば、生まれた子どもの教育方針などを考え、大学までの教育費をライフプランに設定し夫婦で共有しておけば、お互いにどうすれば設定した教育費を貯められるか、具体的にイメージできるのではないでしょうか。
夫婦どちらかが勝手にライフプランを設計し、共有できないでいると、夫婦間でのトラブルに発展する可能性もあるので、夫婦でしっかりとライフプランを設定して共有しておきましょう。
ライフプランの見直しは積極的にしよう
ライフプランの見直しは珍しいことではありません。そもそも、ライフプランは人生の行動指針として設計するものであり、最初に設計したライフプランどおりに人生が進むことの方が珍しいのです。
人生にはさまざまなできごとが起こりますが、プラス方向に変化することもあれば、マイナス方向に変化することもあります。
そのときその都度、見直しながら最適なライフプランを設計して、プラス方向でもマイナス方向でも変化が起きたら、実際にどのように行動できるかを考えましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
