更新日: 2024.10.10 その他家計
相次ぐ値上げで毎月の支出が「1万円」以上増！みんなはどんな値上げ対策してるの？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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目次
相次ぐ値上げにより、毎月の支出が平均1万4673円増
2022年に入ってから値上がりしたと感じるモノやサービスは「食料品」と答えた人が79.8％と最多で、次いで「ガソリン・燃油」が76.2％、「水道光熱」が61.9％となりました（図表1）。
図表1 2022年になって以前より値上がりしているモノ・サービスの認知状況（n=1000：全員回答）複数回答 単位：％
出典 楽天インサイト「値上げに関する調査」（2022年8月発表）より引用
そのうち、家計に最も影響があると思う項目を聞いたところ、「食料品」が42.1％とダントツで、2位の「水道光熱」（18.5％）を20ポイント以上上回りました。「食料品」は毎日必ず必要となるので、少しの値上げでも累積すると1ヶ月では大きなインパクトとなってきます。
モノ・サービスの値上げが家計に影響しているという人に、毎月の支出がどのくらい増えたかを聞いたところ、全体の平均金額は1万4673円となりました。
家族の人数が多い「親・子・孫の3世代以上の世帯」では2万563円で最も高く、「夫婦もしくはパートナー2人だけの世帯」では1万4618円、「親と子、夫婦／パートナーと親等2世代世帯」が1万4582円、「単身世帯」が1万3562円となっています。これを見ると、単身世帯と複数人の世帯と支出増がそれほど変わらないように見えますね。
購入頻度を減らしたのは菓子類、安いものを買うようになったのは生鮮食品
毎日買っている食料品・飲料品の中で、最も値上がりを実感しているのは、「生鮮食品」が44.9％となり、次いで「調味料・油」（41.0％）、「パン類」（38.7％）、「小麦粉・ミックス粉類・製菓材料類」（36.9％）となっています。輸入の多い小麦粉や大豆を原料としたものの値上げが目立ちますね。
食料品・飲料品の値上げに伴い、購入頻度を減らすか、もしくは購入価格帯を下げるか聞いたところ、購入頻度を減らす傾向があるものは、「菓子類」「インスタント食品」「小麦粉・ミックス粉類・製菓材料類」と回答した人が多かったです。実際に「菓子類」を購入する頻度を減らしたという人は20.7％となりました。
購入価格帯を下げる傾向があるものは、「生鮮食品」「米」「卵」といった、毎日消費する食品があげられました。「生鮮食品」の購入価格帯を下げたという人は15.6％で、安いスーパーに変えたり、値下がりしたものを買ったりしていることがうかがえます。
毎日買う食品は容量そのままで値上げがよく、お菓子やデザートは容量を減らして値段据え置きがいい
値上げの方法として、値段はそのままで容量が少なくなるというやり方もあります。そこで、普段から購入している食品・飲料品について、品目ごとに「容量はそのままで値段が10％程度値上げ」もしくは「容量は10％程減で値段はそのまま」のどちらを購入したいかを聞きました。
その結果、22項目のうち15項目、特に、「米」「卵」「酒類（ノンアルコール類含む）」のように毎日消費する食品を中心に「容量はそのままで値段が10％程度値上げ」が支持されました。
一方、「菓子類」「デザート類」「そうざい類」「アイス類」といったものでは、「容量は10％程度減で値段はそのまま」がよいという人が多い結果となりました。
食料品・飲料品の値上がりによる家計への影響を乗り切るために工夫していることについて聞いたところ、「クーポンを使ったり、割引がある時に買い物をしたりする」（53.0％）、「安い時に多めに購入して保存しておく」（49.5％）が多い結果に。これらは特に女性60代で、全体より10ポイント以上高いことが分かりました。
一方、男性30代と女性20代・30代では「ポイント付与が多い支払い手段を選ぶ」、20代・30代男女で「日頃からサイトやアプリでポイントを貯める（ポイ活）」が高くなっており、世代間の違いが明らかになりました。
食料品・飲料品の値上げに伴う、家計への影響を乗り切るための情報収集先を聞いたところ、「実店舗のチラシ」（33.7％）、「実店舗の店頭（商品そのもの、POP、店員の説明）」（26.0％）と、実店舗のチラシや店頭で安い商品をチェックするという人が多いことが分かりました。
「YouTube」は、男性20代・30代で全体より10ポイント以上高く「レシピ動画、サイト」では、女性で高くなっており、情報収集源も性年代による違いがあるようです。
食料品の値上げ以外に、電気代の高騰でエアコンが欠かせない夏は電気代も大きな負担となります。家族が集まってエアコンをつける部屋を減らすなど、電気代を下げる工夫もしたいですね。
出典
楽天インサイト株式会社 「値上げに関する調査」（2022年7月）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
