更新日: 2022.08.26 家計

結婚したい30代はいくら貯金があれば安心? 平均貯金額からみる目標貯金額

結婚したい30代はいくら貯金があれば安心? 平均貯金額からみる目標貯金額
「結婚したいけど、今の貯金額で大丈夫なのだろうか?」
 
結婚を希望する30代独身の方の中には、どれくらいの貯金額があれば安心なのか、気になっている方もいるのではないでしょうか?
 
独身の30代は結婚に向けて、どの程度貯金が必要なのか、平均貯金額のデータから考えてみました。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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【単身・2人以上世帯別】30代の平均貯金額

まずは、単身・2人以上世帯別に、30代の平均貯金額を確認しましょう。
 
【図表1:30代の平均貯金額と中央値】

平均貯金額 中央値
単身世帯 606万円 56万円
2人以上世帯 752万円 238万円

※データは金融資産保有額を指すが、この記事では貯金額とする
 
出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)」単身世帯/2人以上世帯(シート4)
 
中央値とは、対象のデータを小さい順に並べたときに、中央にあたるデータのことです。中央値を使えば、極端に大きい、または小さいデータに左右されにくいという特徴があります。例えば、0、1、2、3、4、5、550というデータがあったときに、平均値は約80.7、中央値は3になります。
 
貯金額に平均値を用いると、両極端の貯金額の数値が反映され、データの偏りが大きくなる傾向があります。そのため、平均貯金額においては、平均値よりも中央値の方が参考になるでしょう。
 
貯蓄額のデータから、単身世帯より2人以上世帯の方が貯金額が多いと分かりますが、独身・既婚という観点でみてみると、結婚に向けて必要な貯金額はどれくらいだと考えられるのでしょうか。
 

貯金額が多い方が結婚しやすい? 結婚に向けた30代の目標貯金額とは

単身世帯・2人以上世帯の平均貯金額のデータから、結婚を見据えて、どれくらいの貯金があれば安心なのか考えてみましょう。
 
「2人以上世帯の方が単身世帯よりも貯金額が多い」というデータから、貯金額が多い方が結婚しやすいと考えられます。
 
2人以上世帯は配偶者の貯金額も合算されるので、単身世帯よりも貯金額が多くなるのはある意味当然といえるかもしれません。しかし、2人以上世帯の貯金額の中央値が、単身世帯の中央値の4倍以上あることから「貯金額が多いほど結婚しやすい」という側面があるともいえるでしょう。
 
結婚には、次のような費用がかかるのが一般的です。

・結婚式の費用
・結婚指輪代
・新婚旅行代
・新生活にかかる費用

さらに、子どもが生まれると次のような費用も必要です。

・教育費
・住宅購入費

結婚すると、結婚にかかる費用や子どもの教育、住宅関連の支出が多くなる方もいるでしょう。そのため、貯金額が多い方が、結婚後に必要になるさまざまな支出に対応できます。
 
もちろん、結婚において貯金はすべてではありせんが、多い方が安心できると考える方が多いのも事実でしょう。
 

結婚したい30代はどれくらいの貯金があればいい?

それでは、本題に入ります。平均貯金額の調査から、結婚を希望している30代は、どれくらいの貯金額があるのが望ましいのかを考えてみます。
 
2人世帯以上の貯金額の中央値である238万円という数字を参考にすると、結婚を望む方は、250万円弱の貯金があれば安心だといえるでしょう(実際には預貯金の金額だけではなく、生命保険や債券、株式などの金融商品も含みます)。
 
2人以上世帯の貯金額は、結婚相手の預貯金がプラスされているので、実際はもっと少なくても大丈夫といえるかもしれません。
 
もちろん、人によっては結婚式や結婚指輪、新婚旅行を必要としない場合もありますし、住宅関連費用も独身時代とあまり変わらない方もいるでしょう。そのため、目標金額はあくまでも目安としてご参照ください。
 

結婚を視野に入れているなら、貯金額を増やすことも大事

平均貯金額のデータから、結婚に向けて独身の方は250万円弱の貯金があれば安心といえます。しかし、実際には人によって必要な費用は異なるでしょう。
 
結婚式を挙げるのか、また住宅を購入するのかなど、自身の意向やライフプランをある程度明確にしておけば、将来必要な金額が分かります。その金額を目標に貯めていけばよいでしょう。
 
とはいえ、預貯金があれば心に余裕が生まれる方が多いのも事実です。結婚に向けて貯金額を増やしておけば、結婚相手も安心できるでしょう。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)」単身世帯
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査(令和3年)」二人以上世帯
内閣府 平成26年度「結婚・家族形成に関する意識調査」報告書(全体版)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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