今回は、年代にかかわらずお金を貯めるための基本を振り返り、年代別の対策についても解説します。
執筆者：堀江佳久（ほりえ よしひさ）
ファイナンシャル・プランナー
中小企業診断士
早稲田大学理工学部卒業。副業OKの会社に勤務する現役の理科系サラリーマン部長。趣味が貯金であり、株・FX・仮想通貨を運用し、毎年利益を上げている。サラリーマンの立場でお金に関することをアドバイスすることをライフワークにしている。
お金を貯める基本
（1）先取り貯蓄をする
使った残りを貯金しようという習慣、つまり「収入-支出＝貯蓄」の発想をしていると、いつまでもお金がたまりません。はじめに貯蓄額を決めて残ったお金で生活する、すなわち「収入-貯蓄＝支出」の考え方に変えましょう。給与天引きの仕組みなどを活用して、貯金をするとよいでしょう。
（2）節約は固定費を削減する
食費やレジャー費、交際費などの変動費を減らすことはなかなか長続きしません。もちろん、そういった日々の努力は否定しませんが、一度見直せば節約効果の高い固定費を優先的に見直しましょう。
具体的には、スマホやインターネットなどの通信費、趣味などの習い事の費用、生命保険料、定期利用の会員費、スマホアプリなどのサブスクリプション費などがあります。
（3）収入を増やす
昇進や昇給などによって収入を増やす、もしくは副業をする、あるいは配偶者が働いていない場合にはパートやアルバイトなどをしてもらうことによって家計収入を増やし、増やした分を貯蓄にまわしましょう。
（4）運用する
インプットの収入とアウトプットの支出を見直したら、あとは運用によって貯蓄を増やすことも検討するとよいのではないでしょうか。投資というと株やFXを思い浮かべる人もいるかもしれませんが、まずは社内貯蓄制度（財形や持ち株会など）や税制面で有利なNISA、iDeCoを活用してみましょう。
年代別の対策
（1）20代・30代
この年代は、お金をためるよりも使うほうが多い年代でしょう。また、老後資金を考えるよりも、結婚資金や住宅購入資金を準備することのほうが優先される傾向にあります。
先取り貯蓄として、財形制度（住宅財形・一般財形・財形年金）や持ち株会などの社内貯蓄制度を活用し、NISAやiDeCoのような税制面で有利な制度を少しずつ開始してもよいでしょう。余裕資金がたくさんある人は、株や投資信託などの資産運用もリスクのとれる範囲で行って投資経験を積むのもよいと思います。
ただし、この年代はなんといっても収入を増やすことに注力したいものです。すなわち、一生懸命に働いて自分のキャリアアップをし、給与を増やすことで資金を貯めることを最優先に考えるのが基本だと筆者は考えます。
（2）40代
家庭をもって子どもを授かって、住宅費や教育費にもお金がかかる方も多くなる年代です。一方で、会社の中でのポジションも見えてきて、そろそろ給与が頭打ちになってしまう可能性もあるかもしれません。
前述のような先取り貯蓄などの「お金を貯める基本」をベースに、貯蓄を増やしていきましょう。20代・30代で活用してきた社内貯蓄制度やNISA、iDeCo制度を継続するのが堅実です。
（3）50代
この年代になってくると、役職定年制度などにより給与が頭打ちになるどころか60歳定年へ向けて減少していく方が増える傾向にあります。50代は、老後資金の最後の貯め期です。今一度、前述の「お金を貯める基本」に戻って貯蓄に努めましょう。
特に、子どもが独立した人は、それまで子どもにかかっていた教育費等に該当する支出分を無駄遣いせずに、貯蓄や投資にまわす額を増やしていくのがよいでしょう。
（4）60代
多くの人は給与が減り、年金受給を開始する時期となります。若いころと違って大きな価格変動を伴う可能性のある投資は、せっかく長年勤めてもらった退職金や貯蓄してきた給与など減らすリスクがあるので、投資対象や投資方法は慎重に判断するべきです。
健康な人は、元気なうちは働いて生活費を稼ぐのがもっともリスクが少ない蓄財の方法です。年金の繰り下げ受給ができる人は、受給時期を繰り下げて、将来受け取る年金を増やすことのメリット・デメリットを検討してもよいかもしれません。
まとめ
今回は、それぞれの年代に合わせた貯蓄法の一例をご紹介しました。無理のない範囲で貯蓄を行い、いずれ訪れる老後に向け、資金の準備をしておきましょう。
執筆者：堀江佳久
ファイナンシャル・プランナー
