更新日: 2024.10.10 貯金
国内旅行の旅行費用は平均3万7000円! 賢い旅行費用の貯め方とは?
家族が4人の場合、必要な旅行費用は約15万円となり、決して少ない金額ではありません。
そこで、この記事では無理のない旅行費用の貯め方をご紹介していきます。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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旅行費用を貯める前に確認すべきこと
まず旅行費用を貯めるにあたって以下のことを必ず確認しましょう。
1.毎月の家計
2.日帰り旅行か宿泊旅行か
3.いつまでに貯めたいか
確認すべきこと1:毎月の家計
旅行費用に限らず貯金を始める前には、毎月の家計から確認しましょう。
貯金の方法は、収入を増やすか支出を減らすかの2通りの方法しかありません。そのため、月にいくらの収入があるかと、月にいくらの支出があるかを、目で見える形で記録する必要があります。
確認すべきこと2:日帰り旅行か宿泊旅行か
日帰り、もしくは宿泊のどちらにするのか決まれば、おのずと大まかな予算も決まります。
「旅行統計旅行・観光消費動向調査 2022年4-6月期(速報)」によると、日帰り旅行の平均費用は1人あたり1万7788円、宿泊旅行の平均費用は、1人あたり5万5442円かかるというデータがあります。
4人家族の場合、日帰りなら約7万円、宿泊なら約22万円かかる計算になり、その差は約3倍です。どちらを選ぶかで大きく予算が変わるのでよく考えましょう。
確認すべきこと3:いつまでに貯めたいか
例えば年末に旅行に行きたい場合は、それまでに旅行費用が貯まっていないといけません。いつまでに貯めたいかが決まれば、そのときまでの貯金の目標金額を月割りし、月にどれくらい貯めればいいかも分かります。
その期間が長期であるほど余裕を持って貯められますが、旅行先の人気の高さや原油価格の上昇などの要因で、必要な費用が増える場合があるので注意しましょう。
具体的な旅行費用の貯め方4選
以上のことが確認できたら、次は実際に旅行費用を貯めていきます。具体的な旅行費用の貯め方は以下の4つの方法がおすすめです。
1.固定費を見直す
2.クレジットカードを活用する
3.旅行積立をする
4.不要なものを売却する
旅行費用の貯め方1:固定費を見直す
家計の見直しをして支出が分かったら、固定費を見直すことから始めましょう。固定費とは毎月価格の変動しない支出のことを指します。
例えば、スマホの契約で大手キャリア回線を使っているなら格安スマホ回線に変えたり、電気やガスの契約を安いものに変えたり、利用していないサブスクリプションサービスを解約したりといったことは、生活の満足度を大きく下げずに節約ができまるでしょう。
旅行費用の貯め方2:クレジットカードを活用する
クレジットカードを使う利点は、主に2つあります。1つ目は「家計管理が楽になる」という点です。
家計管理は重要なことですが、家計簿をつけるのは簡単なことではありません。クレジットカードは決済の記録が残るので、家計簿アプリとひもづければ、自動的に家計簿をつけてくれます。
2つ目は「ポイントやマイルがたまる」という点です。
クレジットカードの中には、ポイントやマイルがたまるものも多いです。還元率は会社によって0.5~2.0%とさまざまですが、使った金額が一定の割合で返ってくるのは、現金にない利点です。
旅行費用の貯め方3:旅行積立をする
旅行会社が用意している旅行積立は、旅行資金を一定期間積み立てられ、さらに積み立てた金額にサービス額(年利)がプラスされるのが特徴です。
毎月の積立額を決めて積み立てるタイプや、満期額を決めて積み立てるタイプなど、旅行会社によってさまざまなプランが用意されており、用途はその会社の旅行に限定されているものの、積立期間やプランに応じて年利が1~2%程度と、定期預金よりも高く設定されている利率が魅力です。
しかし、積み立てたお金はその旅行会社の旅行以外に使えないので、病気や引っ越しなどの急な出費に対応できない点は注意しましょう。
旅行費用の貯め方4:不要なものを売却する
近年では、フリマアプリやオークションサイトなどのおかげで、簡単に不用品を売買することができるようになりました。
多くの場合、リサイクルショップで売るよりも高く売れるので、不用品を売るだけで数万円の臨時収入になることも少なくありません。家の片付けにもなる上、旅行費用も捻出できるので一石二鳥です。
無理のない範囲で旅行費用を貯めよう
旅行は古くから親しまれているレジャーです。しかし、旅行を楽しむには時間も費用もかかるため、そう気軽に行けるものではありません。
無理のない範囲の節約と貯金をし、年に一度の旅行が楽しめるように準備をしましょう。
出典
観光庁 旅行統計旅行・観光消費動向調査 2022年4-6月期(速報)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部