老後2000万円問題などもあり、老後資金に不安を抱いている方は多いです。お金を貯める方法を理解して実行することで、不安を軽減できます。本記事では、50代から10年で1000万円貯める方法について解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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50代から10年で1000万円貯める方法
50代から10年で1000万円貯める方法には、NISAやiDeCoの活用、先取り貯金、固定費の見直し、節約などがあります。大切なのは、できるだけ早く取り組むこと、そして「先取り貯金＋節約」など複数の方法を並行して実行することです。
ここでは、50代から10年で1000万円貯める方法について見ていきましょう。
NISAやiDeCoを活用して節税しながらお金を増やす
NISAやiDeCoを活用すれば、節税しながら資産構築を目指せます。
NISAは個人投資家向けの非課税制度で、NISA口座の運用益には税金がかかりません。通常、運用益にかかる20.315％の税金が非課税になるため、効率的な資産運用が可能です。
2024年には、新しいNISAへと生まれ変わります。現行NISAと新NISAの主な違いは、図表1のとおりです。
【図表1】
| 現行NISA | 新NISA | |||
|---|---|---|---|---|
| 一般NISA | つみたてNISA | 成長投資枠 | つみたて投資枠 | |
| 非課税保有期間 | 最長5年間 | 最長20年間 | 無期限化 | 無期限化 |
| 非課税投資枠（年） | 120万円 | 40万円 | 240万円 | 120万円 |
| 口座開設期間 | 2023年開始分まで | 2042年開始分まで | 恒久化 | 恒久化 |
| 対象年齢 | 18歳以上 | 18歳以上 | 18歳以上 | 18歳以上 |
| 投資対象商品 | 上場株式・投資信託など | 積立・分散投資に適した一定の投資信託 | 上場株式・投資信託など | 積立・分散投資に適した一定の投資信託 |
金融庁「NISAとは？」より筆者作成
また、自分で掛金を拠出して自分で運用を行い老後の資金をつくるiDeCo（個人型確定拠出年金）は、掛金が全額所得控除の対象です。運用益も非課税で、60歳以降に受け取る場合も公的年金等控除や退職所得控除があるため、高い節税効果が期待できます。
NISAやiDeCoを活用して節税しながら資産運用をすることで、50代から10年で1000万円貯めることも可能です。ただし、資産運用は元本割れのリスクもあるので注意してください。
先取り貯金で強制的にお金を貯める
先取り貯金とは「手取り収入の10%」「毎月5万円」など、収入が入ったら先に決まった金額を貯蓄に回し、残ったお金で生活をやりくりする方法です。強制的に貯蓄するため、コツコツとお金を貯められます。
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]令和4年調査結果」によると、50代の金融資産保有額と貯蓄額の平均は、以下のとおりです。
●金融資産保有額：1199万円
●貯蓄額：473万円
※金融資産を保有していない世帯を含む
また、同調査によると、50代の年間手取り収入（税引後）の中央値は500万円でした。年間手取り収入の20％を貯蓄すれば、年間100万円、10年で1000万円貯められます。
ただし、イレギュラーな支出や収入源、「手取り年収が年間500万円もない」といったこともあるため、自分たちの家計に合った無理のない金額を先取り貯金していきましょう。
携帯電話や保険を見直して支出を減らす
携帯電話料金や保険料などの固定費を見直すと、継続的な節約が可能です。支出が減ることで、家計に余裕が生まれ、より多くのお金を貯蓄に回せます。
携帯電話を今より安いプランや格安SIMに変更したり、生命保険や医療保険を見直したりするなどして、固定費の削減を図りましょう。
生活費を節約してお金を貯めやすくする
日常の買い物や交際費、洋服代、お酒代、タバコ代、水道光熱費、飲み代などの費用を節約することで、貯蓄を増やせます。
●スーパーはまとめ買いをする
●コンビニはできるだけ利用しない
●洋服はセールを活用する
●お酒・タバコの量を減らす
●飲み会の参加ペースを減らす
日々のちょっとした工夫や意識で節約が可能です。
50代から10年で1000万円貯めるなら複数の方法を組み合わせよう！
NISAやiDeCoの活用、先取り貯金、固定費の見直し、節約などを行うことで、50代から10年で1000万円貯めることは可能です。ただし、資産運用は損失のリスクがあるので十分に注意してください。
早速、10年で1000万円貯めるために「先取り貯金+節約+資産運用」など複数の方法を組み合わせて実行しましょう。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]令和4年調査結果
金融庁 NISAとは？
金融庁 新しいNISA
国民年金基金連合会 iDeCo公式サイト
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
