更新日: 2023.03.14 家計

毎月5000円の貯金すらキツい! 「無理せずお金を増やす方法」ってある?

毎月5000円の貯金すらキツい! 「無理せずお金を増やす方法」ってある?
給料が安い、収入と支出のバランスが取れていないなどの理由で、毎月5000円の貯金すらできないというご家庭もあるのではないでしょうか。ただ単に生活するだけなら、毎月の収入だけで何とかやりくりは可能かもしれません。
 
しかし、貯金がなければ、自分や家族が病気になったなど不測の事態が発生した際に、生活が立ち行かなくなるリスクが高まります。そのほかにも子どもの教育費がかかる、自宅の修理が必要になるなど、予想外の出費に対応できなくなるでしょう。
 
本記事では、最初に二人以上の世帯における毎月の貯蓄額がどのくらいなのかを解説し、その後に無理なくお金を増やす方法をまとめました。「貯金をしたいけれどできていない」「将来が不安だから少しずつ貯金を始めたい」と考える人は、ぜひ参考にしてください。
 
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

毎月の貯蓄額はどのくらい?

総務省統計局「家計調査報告(貯蓄・負債編)2021年平均結果」によると、二人以上の世帯における貯蓄現在高は1880万円、平均年収は633万円でした。その一方で、二人以上の世帯のうち勤労者世帯になると、貯蓄現在高が1454万円、平均年収は749万円となっています。
 
また、貯蓄種類別では、図表1のとおり二人以上の世帯、勤労者世帯ともに定期性預貯金と通貨性預金の現在残高が高いことを確認できます。
 
【図表1】

貯蓄の種類 現在残高 現在残高に占める割合
二人以上の世帯 定期性預貯金 615万円 32.7%
通貨性預貯金 584万円 31.1%
生命保険など 357万円 19.0%
有価証券 295万円 15.7%
金融機関外 29万円 1.5%
二人以上の世帯のうち勤労者世帯 通貨性預貯金 521万円 35.8%
定期性預貯金 399万円 27.4%
生命保険など 293万円 20.2%
有価証券 198万円 13.6%
金融機関外 44万円 3.0%

総務省統計局「家計調査報告(貯蓄・負債編)-2021年(令和3年)平均結果-(二人以上の世帯)」より筆者作成
 

お金の増やし方とは? 無理なくできる方法を解説

「生活するだけで精いっぱいだから貯金をするのは無理」「そもそもお金を増やす方法を理解していない」という人でも、毎月の支出を減らしたり、収入を増やしたりする方法なら、今すぐにでも始められます。そのほかにも、無理のない金額の範囲内で投資を行うのもお金を増やすために効果的な方法です。
 
お金の増やし方について、一つずつ解説しますので参考にしてください。
 

支出を見直す

お金を増やすためには、まず毎月の支出を見直してみてください。支出が減れば手元に残るお金が増えて、その分だけ多くのお金を貯金に回せます。
 
毎月の支出の詳細を把握できていない場合は、家計簿アプリが便利です。いつ・どこで・何にお金を使っているのかを可視化できるので、無駄な支出やおさえられそうな支出が見えてきます。
 
支出をおさえる際には、外食やコンビニなどで何となく買い物をする機会を減らすのも有効ですが、優先したいのは金額の大きい固定費の見直しです。
 
固定費とは毎月決まった金額が発生する費用で「住居費」「住宅ローン」「自動車ローン」「保険」「光熱費」「通信費」などが該当します。即効性の高い方法ではありませんが、一度支出の見直しを行えば継続的な節約が可能です。
 
また、一時的に費用が発生しますが家賃の安い物件への引っ越しやローンの借り換え、生命保険や携帯電話の契約内容の見直しなどを検討してみましょう。
 

収入を増やす

支出を見直す以外にも収入を増やすことを積極的に検討してみましょう。スキルアップをして昇給や昇格を目指す、現在よりも年収アップを期待できる会社に転職すれば、手元に残るお金を増やせます。
 
また、昇給や昇格、転職以外にも、本業に加えて副業で収入を得る方法があります。勤務先が副業を認めている場合に限られますが、以下のように経験を生かせるものからスキル不要のものまで選択肢の幅が広いです。
 

・記事作成
・動画編集
・テープ起こし
・Webデザイン
・イベントスタッフ
・ポイントサイト
・アフィリエイト

 

iDeCoやNISAでお金を増やす

iDeCoやNISAといった、投資に対する利益が非課税になる制度を活用しながら資産構築を目指すことも可能です。
 
iDeCo(個人型確定拠出年金)は、掛金の全額が所得控除の対象で、運用益も非課税扱いになります。60歳以降に年金の給付を受ける際にも公的年金等控除や退職所得控除が適用されるなど、節税に優れている点がメリットであり特徴です。
 
NISAは、少額投資非課税制度のことで、一定額の範囲内で購入した株式や投資信託などを5~20年間非課税で保有できます。ただし、2024年にNISA改正が予定されており、内容は図表2のとおりです。
 
【図表2】

2023年までのNISA 2024年以降のNISA
一般NISA つみたてNISA 成長投資枠 つみたて投資枠
非課税保有期間 5年間 20年間 無期限化 無期限化
年間投資枠 120万円 40万円 240万円 120万円
投資可能期間 2023年末で終了 2023年末で終了 恒久化 恒久化
対象年齢 18歳以上 18歳以上 18歳以上 18歳以上
投資対象商品 上場株式、ETF、投資信託など 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 上場株式、ETF、投資信託など 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託
両制度の併用 不可 不可

金融庁「NISAとは?」より筆者作成
 

無理なくできる方法で効率よく貯蓄を増やそう

お金を貯める方法は、支出を見直す、収入を増やす、iDeCoやNISAなど複数の選択肢があり、それぞれで特徴やどのくらいのお金を増やせるのかが異なります。同時に複数の方法を併用することも可能ですが、大切なのは無理なく継続して取り組めるかという点です。始めてみたものの長続きしなければ、お金は増えませんし、費やした時間も無駄になります。
 
5000円の貯金すらキツい、でも何とかしてお金を増やしたいと考える人は、この機会に自分に合った方法をみつけて取り組んでみてください。
 

出典

総務省統計局 家計調査報告(貯蓄・負債編)-2021年(令和3年)平均結果-(二人以上の世帯)
金融庁 NISAとは?
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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