更新日: 2023.03.24 貯金

【2022年】世代別平均貯蓄額トップは1755万円!地域別平均額もあわせて紹介

【2022年】世代別平均貯蓄額トップは1755万円!地域別平均額もあわせて紹介
同世代の貯蓄額が気になったことはありませんか? 貯金や資産などは、非常にセンシティブな話題のため、気軽に周囲と情報交換するのは難しいでしょう。
 
本記事では、世代別・地域別の平均貯蓄額について、世論調査をもとにご紹介していきます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

【平均貯蓄額】含まれる金融資産の種類について

そもそも、「貯蓄額」とは、どのような資産を指すのでしょうか?
 
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査2022年」では、金融資産を以下のように定義しています。
 
『定期性預金・普通預金等の区分にかかわらず、運用の為、または将来に備えて蓄えている部分とする。ただし、商・工業や農・林・漁業等の事業のために保有している金融資産や、土地・住宅・貴金属等の実物資産、現金、預貯金で日常的な出し入れ・引落しに備えている部分は除く』
 
具体的には、次の項目が含まれます。

・預貯金:銀行、信用金庫などへの預金
・保険:積立型保険商品/個人年金保険など
・有価証券:株式/債券など
・その他金融商品:投資信託/金融派生商品など

同調査によると、2022年の平均貯蓄額は1291万円、中央値が400万円。2021年の平均貯蓄額1563万円、中央値450万円から、大幅に減少する結果となっています。
 
※中央値:調査対象世帯を保有額順に並べた際、真ん中に位置する世帯の金融資産保有額。高額資産保有世帯の影響を受けないため、平均値より世帯全体の実感により近い数値となっている。
 

【2022年】年代別|平均貯蓄額

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[総世帯](令和4年)」による、2022年の年代別金融資産保有額は、以下のとおりです。

世帯主の年齢 平均額(万円) 中央値(万円)
20歳代 185 20
30歳代 515 150
40歳代 785 200
50歳代 1199 260
60歳代 1689 552
70歳代 1755 650
平均 1150 280

※筆者作成
 
上記の調査結果には、運用目的の資産を有さない、あるいは預貯金を保有していない「金融資産非保有世帯」も含まれています。
 
平均保有額のトップは、70歳代の1755万円。預貯金、生命保険、個人年金保険、株式など、長期間積み重ねた資産が多いことが、ほかの世代との差につながっているといえるでしょう。
 

【2022年】地域別|平均貯蓄額

一方、地域別の平均金融資産保有額は、以下のようになっています。

世帯主の年齢 平均額(万円) 中央値(万円)
北海道 741 70
東北 842 124
関東 1325 310
北陸 1182 254
中部 1262 348
近畿 1216 300
中国 1062 270
四国 932 200
九州 801 114

※筆者作成
 
平均金融資産保有額トップの関東と、もっとも低い北海道とでは、584万円もの差があることが判明しました。
 
このような地域格差には、生産性の高い地域産業の有無や人口構成、老後資金に対する考え方など、さまざまな理由が考えられます。
 

平均貯蓄額をライフプランニングの参考にしよう

平均貯蓄額には、世代や地域による格差があります。
 
しかし、職種や年間収入額、世帯人数、世帯の就業人数などによっても変動するため、ご自身の貯蓄額と本記事のデータを比較して、必ずしも一喜一憂する必要はありません。
 
ご紹介した情報はあくまで参考程度にとらえ、今後の貯蓄計画やライフプランニングにお役立てください。
 

出典

・金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]令和4年調査結果」各種分類別データ
・金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2022年」(二人以上世帯調査)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

ライターさん募集