「年間20万円」以上の節約可能!? 家計支出を減らす「見直しマスト」の固定費5選

執筆者 : 佐々木咲

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「年間20万円」以上の節約可能!? 家計支出を減らす「見直しマスト」の固定費5選

物価がぐんぐん上昇している昨今、これまで以上に節約に励んでいる人も多いことでしょう。家計の見直しには、固定費の削減が効果的であることは周知のとおりです。

本記事では、支出削減に効果的な5つの固定費について、見直すべきポイントを解説します。

執筆者：佐々木咲（ささきさき）

2級FP技能士

1 なぜ「家計の見直しは固定費から」なのか
2 生活費を下げる固定費5選
3 まとめ

なぜ「家計の見直しは固定費から」なのか

「固定費」とは、住宅費や保険料など毎月一定の金額が発生する支出のことをいいます。反対に、月によって金額が増減する食費や交際費などの支出は「変動費」と呼ばれます。なぜ、家計を見直す際にまず手を加えるのは固定費からなのでしょうか。

最も大きな理由は、1度見直したあとは削減効果が持続するからです。例えば、家賃（住宅費）を1万円下げたとしましょう。

その後は何もしなくても金額は－1万円の状態となり、1年間で12万円、10年間で120万円の節約になっていきます。スーパーをはしごして、10円でも安い食品を探し求めるのと、どちらが効率的かつ効果が大きいのかは明らかです。

また、固定費は変動費に比べて手を付けやすい面もあります。交際費や医療費などの変動費は突然発生する場合が多く、その性格的にもあまり節約できるものではありませんが、固定費は自身で削減や減額を検討、実行しやすいといえます。

生活費を下げる固定費5選

固定費を見直そうと思ったときは、以下の5つの項目から手を付けてみてください。難しい手続きは必要なく、誰でも取り組みやすいものが並んでいます。

1：スマホは格安スマホに

スマホ料金は固定費削減の王道といってよいでしょう。大手キャリア（携帯会社）だと月1万円を超えるスマホ料金を支払っている人も多いでしょう。

格安スマホに変更するだけで半額以下になります。月5000円削減できたとすると、年間では6万円にもなるのです。携帯会社の変更に抵抗がある場合には、まずはその会社の中で安い別のプランがないか、料金プランの見直しから始めるとよいでしょう。

また、スマホ本体の購入については携帯会社での分割購入ではなく、中古品も検討してみてください。今の時代、一般的な使い方であれば最新機種でなくとも問題ない人がほとんどです。

2：不要なサブスクは解約も検討

使っていない無駄なサブスクはありませんか？ 1ヶ月間無料だからと気軽にサブスクを始めて、そのまま解約し忘れて支払い続けているということが結構あるものです。

特に今は、webやメールでの利用明細のみで、文書による利用明細が届かないものが多いため、自身でアクションを起こさない限り気が付けないのが怖い点です。

数百円だからと面倒くさがる人もいますが、月500円としても年間6000円です。スーパーで少しでも安い商品を探そうとしている自分と矛盾していませんか？

3：過剰加入の保険がないかチェック

保険は万が一に備えて大切なものではありますが、加入しすぎてはいませんか？心配だからといって過剰に加入するのは無駄な支出につながりやすいです。まずは、必要な保険の優先順位を付けましょう。

例えば、一家の大黒柱が死亡した場合の生命保険や、マイホームにトラブルが生じた場合の火災保険は最優先に加入すべき家庭が多いです。しかし、医療保険はどうでしょうか？

医療機関や薬局で支払う医療費が上限額を超えた場合その超えた額を支給する「高額療養費制度」や、会社員であれば病気休業中に受給できる「傷病手当金」の制度もある中で、家計を圧迫してまで入る保険なのか考えてみましょう。

月1000円の減額でも、年間1万2000円の節約につながります。

4：住宅費の見直し

住宅費（家賃）は年収の25％以内が適正だといわれています。年収400万円であれば年間100万円が適正ということになりますが、金額のインパクトは大きいです。家計の大部分を占めている家賃を少しでも減額することができれば、非常に大きな節約につながります。

ただし、目先の節約だけを目的に引っ越しをすると、新居の契約費用や引っ越し費用などで大きな支出が発生して本末転倒になってしまうため、まずは今住んでいる住宅の契約更新のタイミングで家賃交渉をしてみるとよいでしょう。

ちょうど更新料が発生するタイミングであれば、より賃料の低い家への引っ越しを前向きに検討してみてもよいでしょう。もし、月1万円下げることに成功すれば、年間12万円もの節約になります。

5：テレビを捨ててNHK受信料を回避

放送法第64条には、「NHKの放送を受信することができるテレビをお持ちの場合、NHKと受信契約をしなければならない」と規定があります。

つまり、テレビを置いている人は、NHKを見る見ないに関わらずNHK受信料を支払わなければなりません。NHK受信料は図表1のとおり、衛星放送で年約2万4000円、地上契約で年約1万4000円となっており、意外と大きな出費になっていることに気が付いているでしょうか。

今は、テレビからチューナーを除いた「チューナーレステレビ」が登場しています。テレビをあまり見ない、YouTubeやAmazon Prime Video、Netflixなどの動画配信サービスで十分という人は、思い切ってテレビの処分を検討してみましょう。

図表1