更新日: 2023.05.23 貯金
50代の平均貯金額とは?「貯金ゼロ」の割合はわりと多い…?
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では、ほかの50代の人たちは、いくらくらいの貯金をしているのでしょうか。この記事では、50代のリアルな貯金額を紹介します。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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世の中の50代の平均貯金額はいくら?
各家庭や個人の貯金額は、家族構成や収入額、生活スタイルなどによって大きく変わります。収入が多くても、働き手の人数に対して養う家族が多かったり、子どもの教育にたくさんお金がかかっていたりすれば、十分な貯金をすることが難しくなる場合もあるでしょう。
一方、収入が少なくても、お金を多く使う必要や習慣がない人であれば、十二分に貯金ができる場合もあります。そのため、この年代だからこれくらい貯金できると、一概にいうことはできません。
しかし、一般的には、年代ごとに迎えるライフイベントが似たものになりやすいため、同年代のほかの人の貯金額を、一つの目安にすることは可能です。
ここからは、金融広報中央委員会が公開している「家計の金融行動に関する世論調査[総世帯](令和4年)」のデータに基づいて、考えていきます。なお、この調査では、預貯金や信託、保険、債券、株式、貯蓄などの金融商品すべてを含めた「金融資産保有額」が示されていますので、「金融資産保有額」=「貯金額」として、話を進めていきます。
この調査によると、50代の平均貯金額は1199万円です。40代の平均貯金額は785万円となっていて、50代の平均貯金額は40代より400万円以上多くなっています。
また、60代の平均貯金額は1689万円で、50代から60代に向けても平均貯金額は高くなっていく傾向があります。そのほかの年代をみても、20代から70代まで、年齢を重ねるにつれて、貯金額を増やしている傾向にあります。
ただし、1199万円という数字は、あくまでも平均の金額です。そもそも平均貯金額とは、調査対象者の貯金額をすべて足して、その合計を調査対象者の人数で割った金額を指します。
例えば、貯金額が100万円の人が9人と、5000万円の人が1人いた場合、平均貯金額は(100万円×9人+5000万円×1人)÷10人=590万円です。ほとんどの人の貯金額が100万円であるにもかかわらず、その6倍近い金額が平均額として示されます。
そのため、極端に多い貯金額や少ない貯金額に左右されない、貯金額の実態を知りたい場合には、中央値の貯金額を確認する方法が有効です。中央値を確認すれば、調査対象者のすべての貯金額を金額順に並べたときに、ちょうど中央にくる金額を知ることができます。
平均ではなく中央値をチェック! リアルな50代の貯金額とは
50代の貯金額の中央値は260万円です。50代の平均貯金額が1199万円と知ると、なかには、自分の貯金額の少なさに、大きな不安を覚える人もいるでしょう。しかし、50代のリアルな貯金額の標準は、それよりもかなり少ない金額になります。
実際に50代の人は、子どもがいれば、まだ教育費や仕送りで出費が多く、自分のための貯金を十分にできない人も少なくありません。親の介護にお金がかかり始めたり、自身の体調にも不具合が出て、医療費の負担が増えたりする人もいるでしょう。
そのようなこともあり、実際には、多くの人が平均を超える貯金をできていません。50代の貯金額の金額の分布をみると、1000万円以上の人が全体の約30%いる一方、100万円未満の人は9.9%、貯金ゼロの人は28.4%もいます。
50代の人のうち、約4分の1の人は貯金ができていない状況です。そのため、現状、貯金が少ないという人も、必要以上に悲観することはありません。
ただし、老後にお金が必要なことは確かです。50代はまだ、家族にいろいろなお金がかかりやすい年代ではあるものの、その後は、子どもの自立や親の死去などもあって、老後の資金を貯めやすくなる年代に入ります。そのため、50代になったならば、老後に向けた貯金をあらためて考えるのによい時期だと考えて、自分の生活に合った貯金計画を立てるとよいでしょう。
60代からがチャンス! 安心して老後の生活を送るためにも貯金は計画的に
老後に必要となるお金は、人によってさまざまですが、一般的には、年金だけでは生活は難しく、貯金ゼロでは、老後の生活は厳しくなります。50代の時点で貯金がゼロ、または貯金額が少ない人は、比較的お金を貯めやすくなる60代からが、貯金をするチャンスです。
今後、大きな出費が予想されるものがあれば整理して、老後に必要となるお金をきちんと貯められるように、50代のうちから資金計画を立てて、準備をしておくとよいでしょう。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[総世帯] 各種分類別データ(令和4年)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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