更新日: 2023.06.16 ライフプラン

老後に備えたライフプラン!40代・50代で押さえておきたい貯蓄術とは?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

老後に備えたライフプラン!40代・50代で押さえておきたい貯蓄術とは?
子育て世帯は確かにお金がかかりますが、そのなかでも貯金をして、老後に備えていきたいものです。今回は、出費の多い40代、50代でもできる貯金習慣について、紹介していきます。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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子育て中に考えておきたいお金のこと

子育て中は、どうしても子どもに使うお金が多くなり、貯金に回せる分が少なくなってしまいます。小学生から高校生までの出費も多いものの、一番気になるのは、大学進学にかかる費用ではないでしょうか。
 
国公立に入学する場合でも、負担が大きいことは変わらないため、今からできる準備や対策は、しっかり確認しておきましょう。
 

奨学金制度を利用する

さまざまな理由から、子どもの大学進学費用を貯めることが難しい場合は、奨学金制度を利用することも、一つの手段です。
 
子どもが自分で返済していくことになりますので、どうして大学に進学したいのか、将来どういったライフプランを考えているのかを、しっかり考えるきっかけにもなります。必要に応じて、家族で話し合いの場を持つようにしましょう。
 
また、子どもにそういった負担をかけたくないのならば、親が教育ローンを借りるという方法もあります。
 

大学費用の半額を18歳までに貯められるようにする

奨学金制度を利用するにしても、貸与型のものは借金と変わりありません。できれば大学費用は、子どもが小学生のうちから貯金を始めておきましょう。ただ漠然と、余ったお金を貯めるのではなく、費用の半分は自分で貯金するなど、目標も立てておきましょう。
 
金額をある程度決めておくことで、目標達成のために、貯金を継続することができます。
 

40代から始めたい退職後の貯金

今まで、貯金をあまりしてこなかった方も、40代以降からは、老後のことを視野に入れておく必要があります。子どものための貯金以外にも、自分のライフプランやマネープランに合わせた貯金を考えていきましょう。
 

明確な目標を持って貯金する

貯金のコツは、明確な目標を持つことです。老後の生活のためには、いくら必要なのか、少しでも余裕のある生活をするには、どの程度貯めておくべきなのか、具体的な数字を算出しておきましょう。
 
子どもが巣立ち、自身も退職したあとは、教育費がなくなる分、保険料や余暇費などがかかってきます。金融広報中央委員会によると、食費や衣服、水道光熱費などを含めた退職後の生活費には、年間で433万円程度が必要と考えられていますので、自分が受け取れる年金とあわせて確認して、貯蓄すべき金額を計算しておきましょう。
 

退職後のライフプランも考える

退職後に、年金以外の収入がないということは、心もとないものです。収入が多いとされる年収1000万円の家庭でも、実は、退職後の貯金が全くないというケースが珍しくありません。退職後は資産運用をしていくつもりでも、パートやアルバイトなどで固定の収入を作っておくと、より安心できます。
 
万が一、思い通りの貯金額に満たなかったとしても、それをリカバリーできる方法を、検討しておくことが重要です。
 

住宅ローンや保険も考える

将来的に、貯金をするのならば、住宅ローンや保険料についても、しっかり考えることが重要です。住宅ローンも、漠然と返済するのではなく、いつまでに完済するのかを具体的に計画して、必要のなくなった保険は解約するなどの対応を考えておきましょう。
 

住宅ローンはいつまでに返済すべきか

住宅ローンは、遅くとも自分が退職するまでには、返済しておくことをおすすめします。少しでも老後の経済的負担を減らすために、ボーナスなどで繰り上げて支払える月があるのならば、今のうちに多めに返済することを心がけましょう。
 
思い通りに返済ができそうになければ、目標の年齢までに返済ができるように、ローンの借り換えなども視野に入れるとよいでしょう。
 

保険は必要に応じて解約する

子どもが独立したあとは、生命保険は不要になるため、解約してしまうという方法があります。保険料を削った分は貯蓄に回せますので、老後の負担を軽くすることができます。
 
保険は、万が一のことがあったときに備えるものなので、子育て中は必要でも、子どもが巣立ったあとでも必要であるかは、改めて考えておきましょう。
 

計画的に貯金をして老後に備えよう

40代、50代であっても、貯金をするのに遅すぎるということはありません。子育て中でも、できることがあるならば、少しずつ実行に移すことが重要です。
 
具体的な目標金額を立てておいて、できることから始めることで、老後の負担を少しでも軽くするようにしましょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 40代以降(中年世代)のためのライフプラン 表4
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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