更新日: 2023.07.20 貯金
毎月の生活費から10%を貯める!具体的な支出削減策4選
![毎月の生活費から10%を貯める!具体的な支出削減策4選](https://financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2023/07/Shutterstock_224295640-2.jpg.webp)
未来に期待を抱けない時代だからこそ、生活費を削減して、将来の人生のために、今から確実に貯蓄していく必要があります。本記事では、平均的な貯蓄額の目安と、具体的な支出削減策を紹介していきます。
![FINANCIAL FIELD編集部](https://financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2017/11/39h8jtBb_400x400-e1498208749762.jpg.webp)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
貯蓄割合の目安
収入や地域性、ライフスタイルなどにより、貯蓄額は異なってきます。一人暮らしの場合、毎月の貯蓄額は、どの程度を目安にすればよいのでしょうか。
年間平均貯蓄割合
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査]」によると、年間手取り収入に対する貯蓄割合は、すべての年代の平均は13%です。20代は16%、30代が15%、40代で16%、50代は13%となっています。
年齢が上がるほど、住宅ローンや子どもの教育資金など、ライフイベントの負担が重くなるため、貯蓄率が低くなる傾向があります。
貯蓄割合の目標
この結果から、まずは、毎月の手取り収入の10%を、貯蓄に回すことを目標に設定してみましょう。最初は、10%の貯蓄にチャレンジしてみて、続けていけそうかどうかを、検討する必要があります。もし、余裕があるようならば、15~20%を目標としてみましょう。そして、自分の生活に合った、貯蓄可能額を見つけてください。
具体的な支出削減策4選
貯蓄額を増やすには、収入を増やす方法と、支出を減らす方法の2種類がありますが、ここでは、具体的な支出の削減方法を紹介します。節約は、無理なく計画的に進める必要があります。
家計簿をつける
すべての家計の見直しは、家計簿を正確に記録することから始まります。記録が残っていないと、無駄遣いがあるのかさえも分からなくなります。近年、便利な機能が搭載された家計簿アプリもありますので、効果的に活用して、自分の消費行動を振り返りましょう。
自分の使いやすいものを選んで、長く続けることが最も大切です。
収支状況と問題点の把握
家計簿をつけることが習慣化できたら、家計の見直しのスピードが上がります。収入は分かっていますので、支出が明らかになれば、収支の現状が把握できます。収支一覧表を作成して、支出科目を目に見えるようにすれば、効果が大きくなります。
収支状況が把握できたら、その中で無駄なものはないか、問題点を抽出します。必要に応じて、固定費などの契約内容も調べて、出費の削減策を検討します。
固定費の見直し
問題点が明らかになったら、まず、固定費から見直していきましょう。優先順位をつけて、できることから始めることが重要です。
住居費は、最も支出の割合が高い項目です。賃貸の場合は、値下げ交渉や転居を視野に入れて、削減を検討しましょう。住宅ローンの場合は、繰り上げ返済やローンの借り換えなどで、返済額を減らす可能性を探ります。長期間の返済になりますので、見直しの効果が高いといえます。
通信費は、インターネットや携帯電話代になります。必要不可欠であるからこそ、契約や料金プランの見直しに、着手する必要があります。
光熱費も、契約会社や料金プランの比較検討によって、削減が可能になります。そのほかにも、生命保険料や自動車関連費なども、定期的に見直しを行うとよいでしょう。
変動費の見直し
変動費で、最も大きな割合を占めるのが食費です。健康を維持するための重要な項目ですので、やみくもに削減すればよいというものではありません。
メリハリをつけて、無駄をなくす努力をしましょう。外食を減らして自炊をするとか、買い物の回数を減らしてまとめ買いをするとか、週末の時間があるときにおかずの作り置きをするなど、改善できるポイントはたくさんあります。
交際費も、人間関係を維持するためには必要ですので、慎重に見直しましょう。飲み会などは、3回に1回は断るなど、自分なりのルールづくりが大切です。
節約を徹底して手取りの10%を貯蓄しよう
毎月の生活費から、一定額を貯蓄に回すには、相応の工夫が必要になります。目標金額を決めて、計画的に節約を徹底して、まずは10%の貯蓄を目指しましょう。貯蓄ができる仕組みづくりも、重要な対策といえるでしょう。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降)」 各種分類別データ(令和4年) 8 年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)
※2023/7/20 記事を修正いたしました。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー