更新日: 2023.07.26 貯金

50代独身男性の「生活費」「平均年収」はいくら? 月にいくら貯金できる?

執筆者 : 柘植輝

50代独身男性の「生活費」「平均年収」はいくら? 月にいくら貯金できる?
独身男性も、50代となってくると老後を真剣に考えだす時期です。同世代の方がどのくらい稼ぎ、生活費を支出しているのか気になることでしょう。
 
そこで、50代独身男性の平均年収や、それをもとに毎月いくら貯金すれば老後に備えていくことができるのか、考えていきます。
柘植輝

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士
 
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2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

50代独身男性の平均年収

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によれば、令和4年度における企業規模10人以上の企業に勤める50代男性の平均年収は、大卒で926万3750円となるようです(月収を年換算し賞与を加算した後、それを50代前半と後半とで足して2で割って算出した数値)。高卒では、699万600円となるようです。
 
学歴によって違いはありますが、おおむね400万円程度といわれる日本の平均年収を、大きく上回っています。
 

50代独身男性の生活費はどれくらい?

総務省の「家計調査」によれば、令和4年度における35歳から59歳の独身男性の1ヶ月間の消費支出は18万6503円で、年換算すると223万8036円となります。
 
35歳から59歳と、この統計の年齢層には幅がありますが、統計におけるサンプルの平均年齢が50.1歳となっていることから、これを50代の平均的な支出として考えてもよいでしょう。
 

月々いくら貯金ができる?

では、ざっくりと大卒の年収を930万円、高卒の年収を700万円と仮定してみましょう。手取りの割合もざっくりと75%と仮定してみると、大卒なら698万円程度、高卒なら525万円程度が手取りになるでしょう。
 
ここから年間約224万円の消費支出を差し引きます。すると、大卒なら年間で474万円、高卒なら301万円程度の貯金が理論上可能であると考えられます。月々の金額に換算すると、大卒ならおよそ40万円、高卒なら25万円程度貯金が可能ということになります。
 
もちろん現実には賞与額が関係したり、繁忙期と閑散期とで収入に差がついたりして、毎月一定額を必ず貯金することは難しいかもしれません。そういった場合は、年間を通じて平均した場合に月々の貯金額が一定になるように考えていくと、計画的に貯金がしやすくなるでしょう。
 
なお、今回は収入や支出も統計上の数値を用いています。必ずしも全ての50代の独身男性が、25万円や40万円といった大きな額の貯金を、毎月できるわけではありません。必ず自身の収入に応じて無理のない範囲で貯金と向き合うようにしてください。
 

思うように貯金ができないときはどうする?

貯金が思うようにできないという状況であれば、まずは生活費を見直してみましょう。地域やライフスタイルにもよりますが、18万6503円を大きく超える支出をしている場合は支出が多すぎる可能性もあります。
 
50代の独身男性であることを踏まえると、ある程度の人間関係や社会的地位を有していることもあるでしょう。付き合いなどで、多少支出が高くなってしまうのも致し方ない年齢です。
 
しかし、貯金が思うようにできていないという状況であれば、支出を見直していく必要があるでしょう。例えば、食費が5万円を超えていたとしたら、まずは自炊を始める、スーパーなどで買い物をするようにするなどして、4万5000円に下げるよう努力してみましょう。
 
特に支出の高い項目について、3つから5つほどに絞って、無駄を削減していきましょう。そうすることで、月に数万円は無理なく貯金ができるようになるはずです。
 

貯金は無理のない範囲で行うべき

50代独身男性の平均年収は、日本の平均的な収入を大きく超えている一方、生活費は20万円未満と堅実な生活を送っている方が多いようです。堅実な生活を続けていれば、毎月20万円以上の貯金も可能であり、老後のお金の心配を少なくすることができるでしょう。
 
とはいえ今回の試算は、あくまでも統計を基に算出した一般的なデータであり、全ての方に当てはまるようなものではありません。今回の試算は参考程度にとどめ、自身の収入やライフスタイルに応じ、無理のない範囲で貯金を行うようにしてください。
 

出典

総務省 家計調査 家計収支編 単身世帯 2022年
e-Stat 賃金構造基本統計調査 令和4年賃金構造基本統計調査
 
執筆者:柘植輝
行政書士

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