更新日: 2024.10.10 家計の見直し

子どもが生まれたのと同時に収入が「激減」……。毎月の赤字家計を改善するために、なにができる?

子どもが生まれたのと同時に収入が「激減」……。毎月の赤字家計を改善するために、なにができる?
子どもが生まれると、育児のために、多くのお金が必要になります。
 
しかし、そのタイミングで、会社の業績不振・ボーナスカット・事業の失敗などで、収入が激減してしまったら、どうすればよいのかと、不安を抱くのではないでしょうか。
 
まずは、収支内容の見直しをして、そのうえで、今後の生活方法について考えましょう。
 
しかし、それだけではなく、次に「収入をどう増やすか」「負担軽減のために手当の申請が必要か」などを、検討しておくことも大切です。苦しい家計を少しでも楽にするために、さまざまな観点から、お金について考えておきましょう。
FINANCIAL FIELD編集部

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収支内容を見直して生活水準を見直す

子どもが生まれた時期に収入が激減してしまった場合は、収支内容を明確にしたうえで、夫婦で共有することが大切です。
 
漠然と節約を意識するだけではなく、家計の収支内容や、これからかかる保育園・幼稚園の料金など、お金の情報を細かく共有します。
 
すると、目標がはっきりするうえに、お金に関する意識をすり合わせることができて、家族内のトラブルを回避しやすくなります。
 
収支内容の確認と意識のすり合わせができたら、生活水準をどこまで下げるべきか、どのように支出を減らしていくかを、夫婦で検討しましょう。保険料を調整することもよいのですが、まずは表1のように、生活のなかで、購入しないものと購入するものを、決めておくこともおすすめです。
 
表1

購入・利用しないもの 購入・利用してよいもの
雑誌・たばこ・酒など
パチンコ・競馬などのギャンブル
オンラインゲームのガチャ課金
特売日以外のお店
ついで買いしてしまうお菓子
値段を理由に購入する食品
今までのランクの食品
育児で疲れたときに利用する、デリバリーの食事
幼児向け絵本のサブスクリプションサービス
両親が楽しめる書籍・音楽・映画のサブスクリプションサービス
子育て応援サービスで、送料が安くなるネットスーパー
ワンランク下の価格帯の食品

※筆者作成
 
育児の際は、両親の息抜きも欠かせません。
 
「家計を見直さなければならないから」「少しでも節約しなければならないから」といって、すべてを我慢するのではなく、無理なく支出を抑えられる方法を探りましょう。
 

収入を増やす方法を探る

収支内容を見直しても、すぐに、赤字を黒字にできるわけではありません。どのように収入を増やすかを、検討する必要があります。
 
「収入を増やすためには副業をするしかない」と思う人もいるかもしれませんが、必ずしも、それが正解ではありません。
 
育児で大変な時期は、家事や育児に、夫婦が共に積極的に関わり、互いに負担を軽減することが大切な場合もあります。
 
また、支払い方法をクレジットカードに変更することも効果的です。クレジットカードのポイントが貯まれば、QUOカードPay・nanacoポイント・商品券などに交換できます。
 
毎月貯めることができるポイントは少量かもしれませんが、日々の積み重ねが大切です。
 
また、クレジットカードのポイントモールサイトを利用することで、より多くのポイントを貯められる場合もあります。
 
自身が持っているクレジットカードに対応したモールや、普段利用しているお店は提携しているかを、チェックしましょう。
 
また、不用品があれば、フリマアプリや買取専門店に売却することをおすすめします。自宅内がスッキリするうえに、お小遣い程度の収入が得られるでしょう。
 

もらえる手当や利用できる制度を確認する

国や自治体が提供している手当について、確認しましょう。自身が申請できる手当や、利用できる制度は、意外とあるものです。少なくとも下記については、必ずチェックしておきましょう。
 

<子どもが生まれた後に収入が減った場合に、確認しておくべき手当など>

・児童手当
・介護保険料の減額・免除
・年金の免除・支払い猶予

 
介護保険料や年金の減額・免除などを申請するには、収入を申告して、一定の条件を満たす必要があります。条件を満たしていれば、直近の保険料・年金の支払いによる、金銭的な負担を軽減させることも可能です。
 

これからのためにさまざまな観点からお金について考えよう

著しい収入減少は、生活に大きな影響を及ぼします。特に、子どもが生まれたばかりで、育児に追われながらも、家計の見直しをしないといけないときは、想像している以上に、大変な状況に陥ってしまうかもしれません。家族で協力して、これからのお金の使い方について、検討・対応することが大切です。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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