節約を頑張っているのに貯まらない！ 3児の母が見落としていた家計の「特別費」とは？

3児の母であるAさんは、通信費などの節約は頑張っているが「貯金できない」という悩みを抱えている。しかし、支出の内容を見ると「特別費」が多く計上されており、内容を聞くと改善できる余地があることが判明した。
 
本記事では、節約を頑張る3児の母が見落としていた、家計の「特別費」に関する事例を紹介する。

特別費の大半は帰省費用とふるさと納税

「わが家は子ども3人の5人家族です。節約を頑張っているのですが、なかなか貯金ができないんですよね……」と専業主婦のAさんは漏らす。
 
Aさんの家族構成は、以下の通り。
 

・Aさん（専業主婦）:40歳
・Bさん（夫、会社員）:42歳
・子ども3人（8歳、5歳、3歳）

 
また、Aさん世帯の毎月の手取り収入は40万円で、支出は以下の通り。
 

・住宅ローン:8万円
・食費:10万円
・水道光熱費:3万円
・教育費:3万円
・日用品:2万円
・衣類代:1万円
・保険料:1万円
・通信費:1万円
・娯楽費:5万円
・美容費:2万円
・特別費:4万円

 
「保育料の無償化は、わが家にとって非常にありがたいですね。また、通信費は大手キャリアから格安SIMに変えて、節約効果を得られました。食費に関しても、適度に外食を楽しみつつ、毎月10万円以内に収められています」
 
「ただ、ある程度節約を頑張っているのに、家計収支はトントンなんですよね。ほかに何を節約すればいいのか……」
 
そこで、特別費の4万円についての内訳について聞いてみたところ、ふるさと納税や帰省などに関する費用だという。
 
「私の実家まで、電車で2時間位の距離感なので、2ヶ月に1回くらいのペースで帰省しています。私の父母も孫に会えて楽しそうですし、子どもたちも喜んでいます」
 
「あと、ふるさと納税も毎年やっています。どのような仕組みか分かっていませんが、返礼品がもらえるうえに税金が安くなるんですよね？」
 
3児の母であるAさんは、さまざまな節約に取り組んでいるが、特別費には改善の余地がありそうだ。
 

帰省は父母の理解を得て半分に。ふるさと納税はしない

通信費の見直しなど、Aさんは高い節約効果が見込まれる節約を行っており、家計に大きな問題点はない。しかし、特別費に関しては見直しを行う必要がある。
 
主に、帰省やふるさと納税などに関する費用とのことだが、数回はAさんの父母に来てもらう形にすれば、帰省に関する交通費を節約できるだろう。また、子どもを3人も連れて2時間以上移動するには体力がいる。父母に来てもらえれば、Aさんの身体的な負担を軽減できるメリットがある。
 
なお、専業主婦で収入がなく、所得税と住民税を納めていないAさんにとって、ふるさと納税を行うメリットはない。ふるさと納税は、自治体に寄附した金額に関して、当年の所得税と翌年の住民税から控除されるからだ。
 
つまり、Aさんが行っているふるさと納税は単なる寄附（返礼品はもらえるが）であり、家計を圧迫するデメリットしかない。Aさんではなく、夫で会社員のBさん名義でふるさと納税を行えば家計が楽になるが、現状Aさんがふるさと納税を行う必要性はない。
 
特に、3児の家庭であれば今後教育費がかさむ可能性が高いため、できるだけ無駄な支出は抑えるべきだ。毎月の特別費を4万円から1万円に節約できれば、毎月3万円の貯蓄が可能になる。
 
また、毎月の貯蓄と児童手当を計画的に貯蓄し、余裕資金を資産運用に回せば、着実に学資資金を用意できるだろう。子どもが大きくなればなるほど、生活費がかかるうえに学費も高くなる。特別費の削減に加えて、美容費や娯楽費も抑えることができれば、より月々の家計は楽になるだろう。
 
生活の満足度を下げないように注意を払いつつ、将来の学資資金のために計画的に資産形成することが大切だ。
 

まとめ

3児の子どもを育てるのは大きな経済的負担になるため、余計な支出を抑えることが大切だ。本記事のAさんのケースでは、何回か父母に来てもらう形にして、ふるさと納税の制度を理解することで特別費を抑制できる。
 
特に、子ども3人はこれから育ち盛りを迎えることから、基本的な生活費は高くなる可能性が高い。支出のなかに無駄があれば、徹底的に省いて将来に向けて備えていこう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー