更新日: 2024.10.10 貯金

独身の貯金は「節約」vs「稼ぐ」の二択。どんなことで今より収入を増やせる?

独身の貯金は「節約」vs「稼ぐ」の二択。どんなことで今より収入を増やせる?
効率よく貯金をするには、節約を行うことと、稼ぐ金額を増やすことが代表的な方法です。特に、独身の時期は一般的に人生の中で「お金を貯めやすい時期」とされることから、早い段階で「節約」と「稼ぐ」アクションを起こすことが大切です。
 
こちらの記事では、独身の方が貯金を増やす方法の中で主に「稼ぐこと」に焦点を当てて、具体的な方法を解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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単身者世帯の消費支出の平均は約18万円

総務省統計によると、2022年の単身勤労者世帯の平均消費支出は17万8434円でした。消費支出の中でも、主な項目は下記のとおりです。

・食料:4万301円
・住居:3万2314円
・光熱・水道:1万1138円
・家具・家事用品:5267円

あくまでも「全国平均」なので、都心部に住んでいる人と地方に住んでいる人では差があるでしょう。例えば都心部において家賃3万円程度は現実的ではありません。これらは目安と考えましょう。ただし、食料と光熱・水道に関してはある程度一律ですので「全国平均より高い」状況にある場合は、節約や省エネを意識することで貯金ペースを早められるでしょう。
 
また「余計なものは買わない」「価値を感じないサービスは利用しない」などを意識すれば、月に数1000円程度の節約効果が期待できます。
 

年齢別平均給与と収入を増やす方法

国税庁の令和3年度民間給与実態統計調査資料によると、年齢別の平均年収は以下のようになっています。

・19歳以下:133万円
・20~24歳:269万円
・25~29歳:371万円
・30~34歳:413万円
・35~39歳:449万円

自分の収入を平均的な数値と比較して、客観的に把握してみましょう。もし平均よりも収入が低く、貯蓄ペースを早めたい場合は、収入を増やすためのアクションを起こしてみてはいかがでしょうか。
 

ポイ活を始めてみる

収入を増やす手段として、手軽にできることのひとつがポイ活です。特別なスキルは不要で、通勤時間や昼休みなどの隙間時間でもできる点がポイ活のメリットです。
 
ポイ活の代表的な方法は、簡単なアンケートに答えたり、モニターとしてインタビューを受けることでポイントが付与され、それをギフト券などに交換できるシステムです。手軽にできる一方で、スキル不要で誰にでもできる関係から、稼げる金額(ポイント)が少ない点には注意しましょう。
 
「時給換算すると100円程度だった」というケースも多々ありますが、すきま時間にコツコツとり組める方はポイ活に励んでみてはいかがでしょうか。
 

副業に挑戦する

休日に単発で働く副業や、保有しているスキル・技能を活かして「個人事業主」として副業する方法もあります。
 
近年は、隙間時間でも副業できるクラウドソーシングサービスや、すきまバイト、自分の何らかのスキルを売るサービスなどのマッチングサービスが増えています。特に、クラウドソーシングサービスの中には、WEBライターやプログラミング、動画編集、経理事務など多様な案件が掲載されているため、本業で培ったスキルを活かしやすいでしょう。
 
副業であれば都合が良い時間に働けるメリットがあるうえに、ポイ活よりも効率よく稼ぐことも可能です。慣れてくれば、副業で月5万円以上稼ぐことも可能なので、貯蓄ペースが早まるでしょう。
 

転職

今の職場よりも高く評価してくれる職場があれば、転職することも検討しましょう。同じ業界や職種であっても、ほかの企業のほうが相当に年収が多いといった場合は転職を検討するのがよいでしょう。
 
日本企業の多くは年功序列で給料が決まるため、高いスキルを持っている方でも「若い」というだけで収入が低くおさえられているケースも多いです。高い技能を有している方は、年齢や勤続年数ではなく「スキル」や「成果」で評価してくれる企業への転職を検討してみてはいかがでしょうか。
 
転職サービスの登録や転職エージェントとの面談は無料でできるため、自分の市場価値を認識したうえで、収入アップが実現できる企業がないか確認してみましょう。
 

まとめ

貯蓄を増やす方法として、主に「稼ぐ」点にフォーカスして解説しました。
 
誰でも気軽にできるポイ活や、スキルや技能があれば効率よく稼げる副業、より良い待遇で働ける転職が収入を上げる手段として挙げられます。近年は物価が上昇している影響もあり、「節約」だけでなく「稼ぐ」ことの重要性も高まっています。
 
普段の生活スタイルや保有している技能に応じて、最適な方法で収入を増やしていきましょう。
 

出典

総務省 家計調査 家計収支編 単身世帯
国税庁 令和3年分 民間給与実態統計調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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