そこで今回は、毎日の総菜や弁当をやめて、自炊にしたら、いくら節約できるのかを解説します。食費を節約したいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
1ヶ月当たりの平均食費
総務省統計局の「家計調査（2022年）」によると、単身世帯（勤労者世帯）の1ヶ月当たりの食費の平均は、4万301円とのことです。そのうち、自炊に関係のない食費は、以下のとおりです。
●菓子類：3027円
●調理食品：8502円
●飲料：3515円
●酒類：2406円
●外食：1万1492円
●賄い費：161円
上記の合計（2万9103円）を全体の食費から差し引くと、1万1198円になります。単身世帯であれば、自炊にかかる費用は、食費のみを見ると1万円ほどといえるでしょう。
総菜や弁当の購入をやめたら、いくらの節約になるのか？
同じく総務省統計局の「家計調査（2022年）」より、支出の内訳を詳しく見てみましょう。
総菜や弁当に当たる支出は「調理食品」です。調理食品は、さらに「主食的調理食品」と「他の調理食品」に分類されます。それぞれの内容は以下のとおりです。
●主食的調理食品：弁当、すし（弁当）、おにぎり、調理パンなど
●他の調理食品：サラダ、コロッケ、天ぷらを含む総菜や、冷凍調理食品など
それぞれにかかる支出は、「主食的調理食品」が4359円、「他の調理食品」が4143円です。合わせて月に8502円、年間では、10万2024円となります。
なお、500円ほどの弁当を毎日購入したとすると、月に1万5000円ほどかかります。購入する商品によっても支出は変わりますが、自炊にすると、月に1万円ほどの食費を減らせるかもしれません。
自炊で効率よく節約するポイント
自炊をしても、買い物や料理の仕方によっては、あまり節約につながらないこともあります。ここでは、自炊で効率よく節約するポイントを、ご紹介します。自炊をして節約しようと考えている人は、以下のポイントを意識しましょう。
●事前に献立を考えて、食材はまとめて購入する
●作り置きおかずを弁当にも使う
●冷凍機能をうまく活用する
週に2、3日の自炊では、かえって食費が高くつく可能性があります。1週間分の献立を事前に考えて、食材を使いまわすことで、節約効果が期待できます。
おかずは少し多めに作って保管しておくと、毎日の家事の手間を減らせるだけではなく、昼食用の弁当などにも活用できるでしょう。また、冷凍機能をうまく活用することで、食材を無駄にせず、使い切ることが可能です。
自炊をする際はポイントを押さえて効率よく節約しよう
毎日、総菜や弁当を購入している人は、自炊をすることで、食費の節約につながります。
自炊をして、効率よく節約するには、今回ご紹介したポイントを意識しましょう。しかし、自炊を頑張りすぎると、モチベーションの維持が難しくなります。疲れている日や忙しい日には、総菜や冷凍食品を活用するなどして、メリハリをつけることで、無理なく続けられるでしょう。
出典
総務省統計局 政府統計の総合窓口（e-Stat） 家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 2022年 ＜用途分類＞1世帯当たり1か月間の収入と支出 1 （実数，構成比，増減率，寄与度） 単身世帯・勤労者世帯・勤労者世帯以外の世帯・無職世帯
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
