ガソリン代高すぎ！今車を手放したら「維持費」だけでどれだけ出費が減る？

ガソリン代の値上がりが続き、2023年8月には、ついに1リットルあたり180円台になりました。なかには、ガソリン代が高すぎるため、車を手放すことを考えている方もいらっしゃるでしょう。今回は、車を手放すと、維持費だけでどれだけ出費が減るのかを調べてみました。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 値上げが続くガソリン代！価格変動の推移と家計に与える負担
2 今車を手放すと維持費だけでどれだけ出費が減る？
3 絶対に必要でなければ車を手放すのもあり!?

値上げが続くガソリン代！価格変動の推移と家計に与える負担

ガソリン価格は変動することがほとんどであり、過去のガソリン価格全国平均を年度別に振り返ると、おおむね以下のとおりです。

2023年　167.4～186.5円
2022年　164.7～175.2円
2021年　136.1～169.0円
2020年　124.8～151.6円
2019年　142.5～150.4円
2018年　141.9～160.0円
2017年　130.3～141.7円
2016年　112.0～130.3円
2015年　123.5～145.2円
※経済産業省資源エネルギー庁「石油製品価格調査」を参照

ガソリンの消費量は、お住まいの地域や車の使用状況によって異なりますが、少なくても年間150リットル、多くて700リットルほどが目安といわれています。ガソリン価格が1リットル130円の場合と、180円の場合を比較すると、年間でどれだけの負担がかかるかが分かります。

●1リットル130円の場合
150リットル　1万9500円
700リットル　9万1000円

●1リットル180円の場合
150リットル　2万7000円
700リットル　12万6000円

上記の例から、年間のガソリン代だけでも、車の使用頻度が低い家庭では7500円程度、車の使用頻度が高い家庭では3万5000円程度の負担が発生することが分かるでしょう。

今車を手放すと維持費だけでどれだけ出費が減る？

車の維持費は、ガソリン代だけではありません。車の維持費に含まれるものは、大きく以下の4種類に分けられます。

・税金

4月1日時点で車を所有している人には、自動車税（種別割）が課せられ、5月頃に納税通知書が届きます。1年あたりの自動車税は、排気量によって料金が異なります。

例えば、軽自動車の場合は1万800円、排気量1.0〜1.5リットルのコンパクトカーは3万500円、2.0〜2.5リットルのミニバンは4万3500円ほど。
※新車登録を行う時期により、課せられる税金の金額が異なります。

車の重量に応じて、税額が高くなる自動車重量税も、2年ごとの車検時に支払う必要があります。

・保険料

法律で加入が義務づけられている自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）は、強制保険とも呼ばれていて、車の購入時や車検の際に、保険料を支払います。

自賠責保険料は、24ヶ月契約の場合で、普通自動車は1万7650円、軽自動車は1万7540円です。自賠責保険だけでは補償が十分ではないため、さらに広い範囲を補償する、任意保険に加入するケースが一般的です。

任意保険料は、運転者の年齢・車種・補償範囲によって大きく異なり、年間で数万～数十万円かかります。

・メンテナンス費用

新車購入から3年、それ以降は2年ごとに車検費用が発生します。これには、税金や自賠責保険料も含まれますが、数万～数十万円かかる場合が一般的です。

消耗品であるエンジンオイル・オイルエレメント・バッテリー・ワイパー・タイヤなども、定期的に交換しなければなりません。故障や不具合が生じれば、その都度、修理代が発生します。

・走行に必要な費用

毎月の駐車場代も、年間にすると、大きな出費になります。地域によって価格差が大きく、月に数千〜数万円程度の支払いが必要です。高速道路を利用する際は、距離や回数に応じて料金が発生します。ガソリン代も、走行に必要な費用に含まれます。

絶対に必要でなければ車を手放すのもあり!?

生活に車がどうしても必要な場合は、燃費性能がよく、減税の対象になるエコカーにしたり、任意保険を見直したりして、維持費の節約に努めましょう。

また、車がそれほど必要でなければ、思い切って車を手放すことで、年間数十万円にもなる高額な維持費を節約できます。

その際は、「徒歩や自転車での移動が可能か」「車が必要なときにカーシェアサービスやレンタカーを使えるか」「買い物や子どもの送り迎えに支障はないか」など、車を手放した後の生活のこともよく考えて、判断するとよいでしょう。