更新日: 2023.10.11 貯金

貯蓄500万円で「マンション購入」を考えています。いくら貯蓄があれば安心できますか?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

貯蓄500万円で「マンション購入」を考えています。いくら貯蓄があれば安心できますか?
「マンションを購入したいけれど、十分な資金がない……」と、ためらっている方もいるでしょう。
 
必要となる資金は、購入するマンションが新築か中古かによっても異なります。マンション購入にかかる資金の平均を知ることで、自分たちにいくら必要であるかが分かるでしょう。
 
そこで今回は、マンション購入にかかる費用や、購入した方の平均世帯年収などを紹介します。マンションの購入を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

マンション購入に必要な資金

まずは、マンションを購入するにあたり、どれほどの資金が必要なのかを見てみましょう。
 
住宅金融支援機構の「2022年度 フラット35利用者調査」によると、マンション購入に必要とされる資金の平均は、4848万円とのことです。中古マンションになると、所要資金は3157万円であり、1691万円の差となります。
 
注文住宅や建売住宅などを含めた、住宅購入に関する所要資金は上昇傾向にあり、マンション購入に至っては、2021年よりも320万円もの上昇が見られます。
 

住宅を購入した世帯で最も多い年収は?

同調査にて、住宅購入時にフラット35(全期間固定金利型住宅ローン)を利用した世帯の年収で、最も多かったのは「400万円以上600万円未満」で、39.2%でした。さらに、年収800万円以下の割合が、全体の約8割を占めていることも分かりました。
 
なお、フラット35利用者の平均世帯年収は、634万円です。「マンション」に区分を絞って見てみると、平均世帯年収は844万円となり、全体よりも高い数字であることが分かります。
 

貯金ゼロでマンション購入は可能なのか?

実は、頭金がなくても、住宅ローンを組むことはできますし、貯金がなくても、マンション購入は可能です。しかし、不動産会社や金融機関などによっては、頭金を支払わないとローンが組めなかったり、審査が通りにくかったりするため、まずは金融機関に相談してみましょう。
 
ただし、マンションを購入するにあたり、物件価格以外にも諸費用がかかります。3000万円のマンションを購入する場合は、3000万円のローンを組むだけでは購入できず、少なからず、手持ちの現金から支払うべき費用が発生します。
 
諸費用として考えられるのは、以下の通りです。
 

・手付金
・登記費用
・仲介手数料
・物件にかかる消費税
・住宅ローン手数料
・印紙税や不動産取得税など各種税金
・火災保険料
・引っ越し費用

 
上記の諸費用は、新築物件であれば、物件価格のおよそ3~5%かかるとされています。そのため、3000万円のマンションを購入するならば、諸費用として90~150万円ほどかかるため、その分のお金は必要になるでしょう。
 
また、諸費用ローンなどが利用できる場合もあるので、貯蓄がまったくない状態でも、マンションの購入は可能です。しかしできるだけ、諸費用の分の貯蓄は用意しておいたほうが安心でしょう。
 

マンションを購入する際はある程度の貯蓄が必要

マンションの購入を検討している場合は、頭金の支払いが不要の場合でも、ある程度の貯蓄が必要です。3000万円のマンションであれば、諸費用として150万円ほどかかります。およそ500万円の貯蓄があれば、諸費用だけではなく、引っ越し時に電化製品や家具の買い替えもできるでしょう。
 
住宅購入には数百万円のまとまったお金が必要になりますので、計画的に貯蓄して、余裕をもって備えることが大切です。
 

出典

住宅金融支援機構 2022年度フラット35利用者調査(8・9ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

ライターさん募集