更新日: 2024.10.10 家計の見直し
平日のランチを週5日「コンビニ弁当」にすると、食費は平均と比べてどれだけ高くなる? 食費を比較
しかし、価格が手軽だからといっても自炊と比べると食費がかさむことが考えられます。それでは、平日のランチを全てコンビニ弁当にした場合の食費は平均と比べていくら違うのでしょうか?
そこで本記事では、勤労世帯の食費の平均額について紹介し、平日のランチをコンビニ弁当にした場合に食費の平均額といくらの差があるのかについて解説していきます。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
勤労世帯の食費は約4万円
総務省統計局の調査によると、2022年の勤労世帯の食費は平均で月に4万301円です。
内訳は、「穀類」が2270円、「魚介類」が1354円、「肉類」が1854円、「乳卵類」が1174円、「野菜・海藻類」が2401円、「果物」が946円、「油脂・調味料」が1199円、「菓子類」が3027円、「調理食品」が8502円、「飲料」が3515円、「酒類」が2406円、「外食」が1万1492円、「賄い費」が161円となっています。
これらの項目の中でコンビニ弁当が含まれるのは調理食品です。冷凍食品やレトルト食品も調理食品ですが、便宜的に調理食品の8502円を基準に考えていきます。
コンビニ弁当の平均額
コンビニ弁当は種類が豊富ですが、ここでは幕の内弁当とからあげ弁当の平均を見ていきます。2023年8月時点で幕の内弁当が東京都区部の平均で582円、からあげ弁当が平均で529円です。
コンビニ弁当も徐々に値上げが続いており、2022年と比べると幕の内弁当は13円、からあげ弁当は48円も高くなっています。今後も材料費や燃料費の高騰によってコンビニ弁当が高くなることも考えられるので、購入の際に値段を確認するとよいでしょう。
平日のランチを全てコンビニ弁当にすると食費はいくらになる?
出勤日が20日で10日間を幕の内弁当、残りの10日間をからあげ弁当にした場合を考えます。幕の内弁当は5820円、からあげ弁当は5290円となるので、合計額は1万1110円です。
調理食品の平均額8502円と比較すると、2608円高くなることがわかります。調理食品はコンビニ弁当以外の食品も含まれているので、実際はさらに食費の負担になると考えられるでしょう。また、前述のようにコンビニ弁当も値上げが続いているため、さらに食費に負担がかかる恐れがあります。
そのため、食費を抑えるためには平日の全てのランチをコンビニ弁当にするよりも手作り弁当を数日食べるようにするなどして工夫することが大切です。
コンビニ弁当と手作り弁当を使い分けましょう
本記事では、勤労世帯の食費の平均額について紹介し、平日のランチをコンビニ弁当にした場合に食費の平均額といくらの差があるのかについて解説してきました。
勤労世帯の食費の平均は4万301円です。そして、食費の項目の1つである調理食品の平均額から比較すると、平日の5日間のランチをコンビニ弁当にした場合は2608円高くなることがわかりました。どのようなコンビニ弁当を選ぶかにもよりますが、やはりコンビニ弁当を多く購入すると手作り弁当に比べ食費の負担になるようです。
しかし、仕事から帰って次の日の弁当を作るのが大変な時もあると思います。そのような時にコンビニ弁当は手軽に買えてしまうのでついつい買ってしまうこともあるでしょう。食費を抑えることを選ぶか、手軽さを選ぶか、それぞれの良いところを理解し、使い分けていきましょう。
出典
総務省統計局 家計収支編 2022年 単身世帯 詳細結果表
総務省統計局 小売物価統計調査(動向編)月次2023年8月
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー