結婚にかかる費用は平均370万円超え？やるべきことはしたいけど、費用をおさえるにはどうしたら？

配信日: 2023.10.27 更新日: 2024.10.10

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結婚にかかる費用は平均370万円超え？やるべきことはしたいけど、費用をおさえるにはどうしたら？

これから結婚を考える人のなかには、結婚にかかる費用について具体的に把握していない人も多いのではないでしょうか。

結婚にかかる費用は平均で約371万3000円という調査結果が出ており、高額といってよいでしょう。大金がかかるのなら、結婚するのは難しいと考える人もいるのではないでしょうか。

本記事では結婚にかかる費用をはじめ、結婚費用をおさえる方法などを解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 結婚にかかる費用は約371万3000円
2 むりをせずに結婚費用をおさえる方法とは？
3 親・親族から結婚費用を援助してもらうケースも多い
4 結婚にかかる費用を理解して節約できるポイントを見つけよう

結婚にかかる費用は約371万3000円

株式会社リクルートが運営するブライダル総研による「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」で伝えている結婚費用総額（結納・婚約～新婚旅行までにかかった費用）の全国平均は371万3000円でした。

内訳にすると図表1のとおりで、特に挙式・披露宴・ウェディングパーティーの費用が303万8000円と高額になっていることが分かります。

【図表1】

結納式の費用	16万6000円
両家の顔合わせの費用	6万6000円
婚約指輪	35万8000円
2人分の結婚指輪	26万1000円
挙式・披露宴・ウエディングパーティー	303万8000円
新婚旅行	29万6000円
新婚旅行の土産	4万3000円

株式会社リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」より筆者作成

地域によって費用に違いがある

結婚費用総額の全国平均は371万3000円ですが、地域別で見ると全国平均を大きく下回るケースもあります。

地域別の結婚費用総額の全国平均は図表2のとおりで、もっとも金額の高い首都圏が421万2000円なのに対し、最安は北海道の252万5000円となっているなど、約170万円も差が出ている状況です。

【図表2】

北海道	252万5000円
青森・秋田・岩手	263万6000円
宮城・山形	318万8000円
福島	348万4000円
茨城・栃木・群馬	362万円
首都圏	421万2000円
新潟	339万3000円
長野・山梨	356万2000円
富山・石川・福井	344万9000円
静岡	389万5000円
東海	362万1000円
関西	367万9000円
岡山・広島・山口・鳥取・島根	330万7000円
四国	326万4000円
九州	363万6000円

株式会社リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」より筆者作成

定年退職時に、「1000万円」以上の貯蓄がある割合は日本でどれくらい？

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更新日:2024.11.12

むりをせずに結婚費用をおさえる方法とは？

結婚にかかる費用の平均総額は370万円を超える結果になっていますが、それだけのお金を用意するのが難しい場合は、以下の方法も検討してみてください。

・オフシーズンに結婚式を挙げる
・結婚式をしない
・結婚新生活支援事業を活用する

結婚にかけるお金は人それぞれに異なります。どのようにお金をかけるのがよいのかを検討し、納得できる方法を選んでください。

結婚式をする場合は料金が安いオフシーズンを選ぶ

結婚式をすることを検討している場合、時期にこだわりがないのであれば、オフシーズンを選ぶのもよいでしょう。結婚式の日どりで人気の季節は春と秋で、料金を高く設定するケースが多いです。真夏の7月や8月、真冬の1月や2月ならトップシーズンと比べて安価になりやすいです。

また、暦のうえでの「大安」や「友引（ともびき）」の料金設定が高く、「仏滅」は割り引きのプランを用意している結婚式場もあるので、費用負担軽減策として検討してみましょう。

結婚式をしないという選択もあり

結婚式をしないという方法も結婚にかかる費用負担軽減策の一つです。地域や招待人数などにもよりますが、挙式・披露宴・ウエディングパーティーは平均303万8000円と高額な費用がかかります。

マイナビウエディングが2022年7月から2023年6月に結婚した20～49歳の男女1083人に対して行った「結婚・結婚式実態調査2023【婚姻版】」では、結婚式の実施率が45.3％です。

それに対し「結婚式を挙げていない・挙げる予定はない」と回答した人が17.7%となっており、2022年の同調査と比べて割合が1.5％増加しています。

結婚新生活支援事業を活用する

結婚に必要な費用をおさえる方法として「結婚支援生活支援事業」の活用を検討してみましょう。結婚式の費用を支援する制度ではありませんが、これから結婚する人の新生活にかかる費用の補助をしてもらえます。

支援対象となる費用は以下のとおりで、夫婦ともに29歳以下の場合60万円、それ以外は30万円の補助を受けられます。

・新規住宅取得費用
・新規住宅賃借費用（賃料・共益費・敷金・礼金・仲介手数料）
・結婚にともなう引っ越し費用

申請する場合は申請書と必要書類を用意して、役所へ提出が必要です。

親・親族から結婚費用を援助してもらうケースも多い

新郎新婦が結婚にかかる費用のすべてを用意することが難しい場合は、親や親族の援助を受けることも視野に入れてみてください。実際に親や親族から結婚費用を援助してもらうケースは多くみられます。

株式会社リクルートの同調査では、親・親族から結婚費用（結納、挙式、披露宴・ウエディングパーティー、2次会、新婚旅行）の援助を受けたという人は全体の76.9％と伝えています。

そのうち、富山・石川・福井、長野・山梨、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬については80％を超えていて、一番低い九州でも66.0％という結果でした。

結婚にかかる費用を理解して節約できるポイントを見つけよう

結婚にかかる費用は全国平均で371万3000円となっており、高額な費用がかかることが分かりました。結婚式の招待人数や内容によってもかかるお金は異なるので、まずは結婚にどのくらいの予算をかけられるのかを検討してみましょう。

そのうえで、お金が足りないという状態になったら、節約できるポイントを見つけるなどしてみてください。