更新日: 2024.10.10 働き方

【50代主婦】パートタイムなら「6時間」勤務と「4時間」勤務どちらがいい?

【50代主婦】パートタイムなら「6時間」勤務と「4時間」勤務どちらがいい?
主婦がパート勤務を始めるときに迷うのが、勤務時間です。パートタイムの方によくある勤務形態には、45分から1時間の休憩をはさむフルタイムの8時間勤務、45分の休憩をはさむ6時間勤務、休憩なしの4時間勤務などがあります。
 
本記事では、6時間勤務と4時間勤務の特徴を紹介するとともに、メリット・デメリットにも触れていきます。それぞれの特徴と自分のライフスタイルを照らし合わせて、勤務形態を選択することが大切です。
FINANCIAL FIELD編集部

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【50代主婦】パートタイムで6時間勤務するメリット・デメリット

ここでは、50代主婦の方が、パートタイムで6時間勤務をする際のメリット・デメリットを紹介します。まず6時間勤務の特徴として、少なくとも45分の休憩が与えられます。休憩がある分、拘束時間は長くなりますが、気持ちを切り替えたり、お昼を食べたりする時間が持てるでしょう。
 

メリット

6時間勤務のパートのほうが長い時間働けますので、4時間勤務よりもまとまった収入が得られます。子どもの高校受験や大学受験でまとまった費用が必要な場合、6時間勤務であれば収入も多く、4時間勤務よりも短い期間で教育費用を貯められるでしょう。
 
また、6時間の週5日勤務であれば、週の労働時間が30時間を超えるため、正社員と同様の有給休暇の日数が付与されます。子どもの行事と勤務日が重なった場合は、有給休暇を利用すれば、収入を減らすことなく参加が可能です。
 

デメリット

週5日で6時間勤務をしている場合、配偶者の扶養から外れてしまう可能性があります。扶養から外れると、社会保険料や所得税、住民税などの支払いが発生します。場合によっては、扶養から外れないように勤務時間を減らして働いたほうがお得なこともあるでしょう。
 
働き損をしないためには、自分が可能な限り働いて、社会保険料や税金を引かれた手取り額と、扶養から外れないように調整して働いた際の手取り額を、比較することが大切です。
 
また、週5日で6時間勤務をすると、ほかの家族への負担が増加する可能性があります。例えば、これまでは4時間勤務で15時に退勤できていたのに、6時間勤務で17時退勤になると、子どもを迎えに行く時間が遅くなります。
 
家事をする時間が短くなったことで、夕食の時間が後ろにずれ込むこともあるでしょう。生活リズムの変化は、体調や仕事にも影響しますので、無理のない範囲で家族と役割分担をしましょう。
 

【50代主婦】パートタイムで4時間勤務するメリット・デメリット

ここでは、50代主婦の方がパートタイムで4時間勤務する際のメリット・デメリットを紹介します。まず4時間勤務の特徴は、休憩がないことです。休憩がない分、拘束時間が短くなりますが、4時間働き続ける必要があります。
 

メリット

一日の勤務時間が4時間の場合、出勤する曜日や時間を比較的柔軟に決められるといえます。仕事の種類にもよりますが、シフト制の場合は、短い勤務時間のほうが変更しやすいでしょう。
 
6時間勤務やフルタイムパートの場合は、固定シフトで働く場合があります。4時間勤務の場合は変動シフトで組まれるケースもあるため、働く曜日や時間帯の希望が通りやすいこともあります。
 
主婦でパートタイム勤務している場合に、配偶者の扶養から外れるかどうかの選択が発生します。時給にもよりますが、4時間勤務ならば、扶養から外れない勤務が可能でしょう。また、急な人員不足でいつもより勤務時間が延びたり、出勤予定日ではない日に出勤したりするトラブルが発生しても、扶養から外れないように調整をしやすいといえます。
 

デメリット

4時間勤務ですと、十分な収入が得られないと感じる方もいるでしょう。週5日勤務だとしても、フルタイムパートの方と比較すると収入は半分です。そのため、まとまった教育費が必要なタイミングでは、4時間勤務では補えない可能性があるでしょう。
 
またパートタイムでも、経験年数に応じて時給を上げる制度を設けている会社もありますが、フルタイムワークと比較すると、昇給制度がしっかりしていない場合や、昇給自体がないケースもあります。
 

生活リズムや家庭環境に合わせて働き方を決めましょう

今回は、パートタイムの6時間勤務と4時間勤務のメリット・デメリットを紹介しました。それぞれによい部分・悪い部分があるため、今の自分のライフスタイルに合った働き方を選択することが大切です。
 
例えば、子どもがまだ小さくて、保育園の送り迎えが必要な場合は4時間勤務、子どもの受験に備えて、まとまった費用を用意しておきたい場合は6時間勤務を選ぶなど、家庭の事情に合わせて働き方を変えていきましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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