更新日: 2023.12.06 貯金

長生きする気はないので「貯金ゼロ」です。年金月額「10万円」の一人暮らしは、老後を乗り切れる!?

長生きする気はないので「貯金ゼロ」です。年金月額「10万円」の一人暮らしは、老後を乗り切れる!?
老後資金は長生きするほど必要となりますが、実際に自分が何歳まで生きるかは分かりません。そのため、ある程度の資金を準備しておくと安心です。しかしなかには全く貯蓄がなく、年金だけでの生活を考えている方もいらっしゃるかもしれません。
 
そこで今回は、老後に必要となるお金や、年金だけで生活できるのかを解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

年金だけで暮らせるか? 老後に必要となるお金

年金不足が問題となるなか、老後の生活を年金だけでまかなうことが可能なのか疑問をお持ちの方もいらっしゃるでしょう。
 
総務省統計局の「家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)」によると、65歳以上の世帯にかかる生活費(月額)は、表1の通りです。
 
表1
 

65歳以上の世帯 消費支出 非消費支出 支出の合計
単身無職世帯 14万3139円 1万2356円 15万5495円
夫婦のみ無職世帯 23万6696円 3万1812円 26万8508円

 
※総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)」を基に筆者作成
 
表1によれば、毎月の支出が単身無職世帯で15万5495円、夫婦のみ無職世帯で26万8508円であることが分かります。非消費支出は、税金や保険料に当たるため大きく減らすことは難しいかもしれません。
 
しかし消費支出は食費や水道光熱費、娯楽費に当たるため、生活水準によって変動することが考えられます。
 
ライフスタイルによって支出はおさえられますが、平均値を見ると、年金10万円(月額)で生活費をまかなうことは厳しいといえるでしょう。
 

生活費以外にかかるもしものときのお金

節約を意識して毎月の生活費を切り詰めた場合、人によっては月10万円の年金のみで生活できる場合もあるでしょう。しかし高齢になると病気やけがのリスクが高まり、医療費や介護費が必要となる可能性があります。
 
医療費や介護費は、健康保険や介護保険、公的制度などによって経済的負担は軽減されますが、費用がゼロになるわけではありません。そのため万が一のときに備えて、ある程度余裕のある老後資金が必要です。
 

老後資金は早めに準備することが大切

老後には、ある程度の資金が必要であることが分かりましたが、お金はすぐに貯まるわけではありません。ゆとりある老後資金を準備するには、早いうちから資金計画を立てて計画的に進めることが大切です。
 
まずは現在の家計を見直して、無駄な出費はないか、毎月いくら貯金できるのかを明確にします。同時に将来もらえる年金を把握して、老後にいくらあれば安心できるのかを考えてみましょう。
 
すでに50代・60代の方は今から貯金を始めても、必要な資金が貯められない可能性もあります。その場合には、資産運用も選択肢の一つとして検討してみましょう。
 

年金月額10万円だと老後の生活は厳しい可能性が高い

老後の生活における月の平均支出は、単身無職世帯で約16万円、夫婦のみ無職世帯で約27万円です。年金月額10万円のみでは、生活費をまかなうのは厳しいことが分かります。ただし働き続けるならば、年金と合わせて収入が得られるためゆとりある生活が送れるかもしれません。
 
早いうちから老後資金の準備を進めてある程度の貯金を確保しておくと、病気やけがなど万が一の際にも安心です。
 

出典

総務省統計局 家計調査年報(家計収支編)2022年(令和4年)結果の概要(18ページ)

 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

PR
townlife-banner
ライターさん募集