更新日: 2024.06.26 家計の見直し

1ヶ月の食費はどのくらいまでなら「セーフ」でしょうか? 仕事をしながらなのであまり自炊できていません。

1ヶ月の食費はどのくらいまでなら「セーフ」でしょうか? 仕事をしながらなのであまり自炊できていません。
自炊は食費の節約に効果的といわれますが、毎日仕事が忙しくて自炊する気力がない方もいるでしょう。しかし、食事をすべて外食にすると、1ヶ月の食費が大幅にあがってしまいます。
 
趣味や貯蓄にもお金を回したいため、普段の食費をできるだけ抑えたいと考える方は少なくないでしょう。そこで本記事では、1ヶ月あたりの食費における理想的な金額を算出します。
FINANCIAL FIELD編集部

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1ヶ月の食費の理想的な金額を算出

食費の目安を決めるうえで、「エンゲル係数」と呼ばれる指標があります。これは家計の支出における食料費の割合を表したもので、生活水準が高いほどエンゲル係数は低くなるといわれています。エンゲル係数が高いほど食費による生活負担は大きく、低いほど生活に余裕があるともいえるでしょう。
 
エンゲル係数は、具体的な適正数値が示されていません。個人のライフスタイルや1世帯の家族構成によって異なりますが、一般的におおまかな目安として20~24%とされています。
 
今回の検証にあたって、総務省統計局が定期的に実施する「家計調査」から単身世帯と二人以上の世帯の平均総支出と平均食費を抜粋し、算出したエンゲル係数と一般的な適正値とを比較します。
 

単身世帯の場合

2023年の単身世帯(勤労者世帯)の平均食費は月4万6391円、平均総支出は16万7620円でした。エンゲル係数の計算式は「食費÷総支出×100」で求められ、この場合のエンゲル係数は約27%です。エンゲル係数の一般的な適正値である20~24%を超えるため、食費が生活に負担をかけていると分かります。
 
仮に、毎月の総支出が15万円でエンゲル係数が家計調査と同じ27%の場合、単身世帯が食費にかけている金額は3万9000円です。適正なエンゲル係数を考慮した場合の食費は3万~3万6000円であるため、食費を3000~9000円程度削減しなりません。差額は1万円を下回るため、外食費用を抑えれば十分届く範囲といえるでしょう。
 

二人以上の世帯の場合

同資料によると、二人以上の世帯の平均食費は月8万6554円、平均総支出は29万3997円でした。この場合のエンゲル係数は約29%です。単身世帯よりも3%高いため、二人以上の世帯は単身世帯より生活に余裕がないと分かります。
 
仮に、毎月の総支出が25万円でエンゲル係数が家計調査と同じ29%の場合、二人以上の世帯が食費にかけている金額は7万2500円です。
 
エンゲル係数の適正値で計算すると、理想的な食費は5万~6万円です。健全な家計を目指すには毎月1万2500~2万2500円の食費を削らないといけないため、外食中心の生活では理想的な食費を目指すのは難しいでしょう。
 

自炊の数を減らしながら食費を節約する方法

ここからは、自炊の数を極力減らしつつ食費を節約する方法を紹介します。もし仕事の関係でほとんど自炊ができない場合は、以下の方法をお試しください。
 

保存が利くおかずをまとめて作っておく

1ヶ月の間に1回でも自炊ができる時間を作れるなら、その時間におかずをまとめて作り冷凍保存しておきましょう。調理を1回で済ませると、数日~数週間分の食事を確保でき、光熱費や外食費を抑えられます。
 

外食やコンビニの利用を控える

料理を作る気力がない場合でも、外食やコンビニ弁当の利用を控えるだけで食費は抑えられます。例えば、スーパーの弁当・総菜類やインスタント食品に置き換えれば、外食やコンビニ弁当よりも低コストです。コンビニ弁当や外食は量の割に価格が高いため、エンゲル係数を上昇させる要因になり得ます。
 

冷凍食品を大量にストックする

仕事で疲れているときでも、電子レンジで食品を温める程度なら負担になりにくいでしょう。冷凍食品類は比較的価格が低く、長期保存も可能です。
 
大量にストックしておけば、コンビニ・スーパー・飲食店に通う頻度も少なくできるため、タイムパフォーマンスもあがります。スーパーで冷凍食品が安くなる日を狙って、ストックを確保しておきましょう。
 

支出と食費はバランスが大切

食費を抑えれば趣味や貯蓄にお金を回せますが、食事は健康な生活を送るうえで重要な要素です。理想的な食費を超えないようにと食事の回数を減らしたり、量を減らしたりして食費を削る行為は危険です。
 
きちんと栄養をとらないと、健康を損ない、プライベートや仕事に影響をおよぼす恐れがあります。最低限必要な栄養をとれる範囲で食費を節約しましょう。
 

出典

総務省統計局 家計調査(家計収支編) 2023年(令和5年)平均結果の概要
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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