東京で一人暮らしをしたいのですが”家賃”も”光熱費”とかも高いですよね?「固定費」としてどのくらい見積もっておくといいですか?

配信日: 2024.08.04 更新日: 2024.10.10

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東京で一人暮らしをしたいのですが”家賃”も”光熱費”とかも高いですよね?「固定費」としてどのくらい見積もっておくといいですか?
一人暮らしをする際、家賃や固定費の負担が気になる人は多いでしょう。固定費が高いと、毎月の支出が増えて、ゆとりのある生活が難しくなることがあります。
 
本記事では、東京・関東地域の単身世帯における支出の平均と、固定費を削減するポイントについて詳しく解説します。東京で一人暮らしを検討している方は、ぜひ参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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関東地域における単身世帯の生活費

一人暮らしで主な支出となるのは、家賃、光熱費、通信費、保険料です。
 
これらの平均額や相場を把握することで、生活費の計画が立てやすくなります。また、一般的な基準を知ることで、節約の具体的な目標を設定しやすくなります。
 
本項では、一人暮らしにおける主要な支出・固定費の平均額や相場について詳しく見ていきましょう。
 

家賃

LIFULL HOME’Sの東京都家賃相場情報によると、東京都のワンルーム・1K・1DKの家賃相場は、5.88~13.80万円です。
 
最も安いのはあきる野市で5.88万円、最も高いのは千代田区で13.80万円となっています。23区内で最も安いのは足立区の7.22万円でした。
 
一人暮らしでも人気のエリアは、家賃が高い傾向があります。
 
※家賃相場は2024年7月30日時点の情報です。
 

光熱費

総務省統計局「家計調査(家計収支編)2023年」によると、関東地方の単身世帯の水道光熱費は1ヶ月あたり1万2709円でした。その内訳は以下のとおりです。

●電気代:6635円(6726円)
●ガス代:3515円(3359円)
●その他の光熱費:382円(720円)
●水道代:2177円(2239円)
●合計:1万2709円(1万3044円)

※()内は全国平均

全国平均と比べると、関東地方の平均額のほうが335円低くなっています。
 

通信費

総務省統計局「家計調査(家計収支編)2023年」によれば、関東地方の単身世帯の通信費は1ヶ月あたり6546円(年換算7万8552円)でした。全国平均は6610円であり、関東地方のほうが64円低くなります。
 

保険料

公益財団法人 生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査 年間払込保険料(全生保)」によると、単身者の年間払込保険料は16万5000円でした。1ヶ月あたりの金額は1万3750円です。
 
また、年齢別の保険料の平均額は図表1のとおりです。
 
【図表1】

年齢 年間払込保険料
18〜19歳 13万9000円
20代 10万6000円
30代 16万4000円
40代 20万1000円

※公益財団法人 生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査 年間払込保険料(全生保)」をもとに筆者が作成
 
保険料の負担は決して少なくありません。

 

東京一人暮らしの固定費を削減するポイント

東京の一人暮らしにおいて、支出・固定費を削減するポイントは以下のとおりです。

●家賃が安い物件を選ぶ
●スケジュールに余裕を持って物件選びをする
●格安SIMを利用する
●保険を見直す
●電気はこまめに消す
●シャワーの使用時間を短くする
●お湯の温度を高くしすぎない
●節水シャワーヘッドを利用する

物件探しのスケジュールに余裕がないと、条件が悪い物件を選ばざるを得ないことがあります。スケジュールに余裕があれば、条件の良い物件に出会える可能性が高まり、家賃が割高な物件を回避できます。
 
また、格安SIMや保険の見直しにより、通信費や保険料を削減することも可能です。
 
さらに、シャワーの使用時間を短くするだけでも節約効果があります。経済産業省資源エネルギー庁によると、45度のシャワーを1分短縮することで、水道代とガス代を合わせて年間で約3210円の節約が見込めます。
 

東京での一人暮らしの前にシミュレーションをしておこう!

固定費を削減できれば、節約効果が高まり、家計の負担を大幅に軽減できる可能性があります。東京で一人暮らしを始める前に、資金計画をしっかり立て、毎月の収支をシミュレーションすることが大切です。家探しは余裕をもって計画的に進めましょう。
 
また、早い段階で携帯電話や保険の見直しを行い、少しでも費用を削減することをおすすめします。
 

出典

LIFULL HOME’S 東京都の家賃相場情報
総務省統計局 家計調査(家計収支編)2023年
公益財団法人 生命保険文化センター 2022(令和4)年度 「生活保障に関する調査」 年間払込保険料(全生保)
経済産業省資源エネルギー庁 無理のない省エネ節約
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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