更新日: 2024.10.10 家計の見直し
太陽光パネルで自家発電した場合、どれくらいの節約になりますか? メリット・デメリットを教えてください。
また、太陽光パネルの設置にともなうメリット・デメリットや、よりお得に設置する方法も解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
太陽光発電が節約につながる理由
太陽光発電により発電した電気はそのまま自宅で使用でき、電力会社から購入することなく自家発電でまかなえるため、電力会社から購入する電力量が減るといわれています。また、太陽光パネルがある家庭向けのお得な料金プランへ変更できる可能性もあります。
また、自家消費しきれない余剰電力を電力会社に買い取ってもらえる制度などもあるため、太陽光発電は節約につながる可能性があるといえるでしょう。
太陽光発電で節約できる電気代
太陽光発電協会「表示ガイドライン(2024年度)」によると一般家庭の平均年間電力消費量は 4602kWh/年です。4kWの発電量があるパネルを設置した場合、1年間に必要となる電力量の約87%、5kWであれば約108%をまかなうことができます。
ただし、総発電量のうち、自分で消費できる電力量は約3割が目安とされているため、7割ほどの電力を売電できる可能性があります。例えば、5kWで計算すると自家消費をする電力は年間1500kWhです。
全国家庭電気製品公正取引協議会が公表している電気料金の目安単価は31円/kWhとなっているため、1500kWhで年間節約できる可能性がある電気代は、4万6500円となります。
太陽光発電のメリット・デメリット
太陽光パネルで自家発電した場合にはメリットもありますが、デメリットもあります。
メリットとしてまず挙げられるのは、自家消費により電気代が減る可能性がある点です。また、自家発電した電気を使い切らなかった場合、あまった電気を売電することができます。
デメリットは、導入するための初期費用だけでなく、初期費用と維持のためのメンテナンスが必要になる点です。資源エネルギー庁によると、2023年における住宅用の太陽光発電システムの設置費用は新築の場合で1kWあたり平均28.8万円、5kW設置した場合、約144万円になります。
また、発電量は1年中一定ではありません。雨天の場合は発電が見込めないため、天候に左右される可能性があります。また、夏と冬では日照時間に大きな差があります。そのため、想定よりも発電量が見込めないケースも想定しておきましょう。
節約度をさらに高める方法
太陽光パネルの初期費用は高額ですが、各地方自治体で毎年展開されている補助金を活用すれば、導入しやすくなる場合があります。
例えば東京都に住んでいる場合、既存住宅に太陽光パネルを設置したい場合、3.75kW以下であれば1kWあたり15万円(上限45万円)、3.75kWを超えれば1kWあたり12万円/kWの補助金が受け取れるとされています。
同時にオール電化のためにエコキュート・ハイブリッド給湯器を設置した場合は、1台あたり22万円、蓄電池の設置で蓄電池容量6.34kWh未満は19万円/kWh(上限95万円)、蓄電池容量6.34kWh以上は15万円/kWhも補助金が設定されているようです。
初期費用が高くて手が出しにくい傾向がある太陽光パネルですが、補助金などを使うことでより低価格で設置できる可能性があります。
太陽光パネルを導入して節約しよう
太陽光パネルの設置は高額になる可能性があるため、本当にもとが取れるのか心配で迷う方も多くいるでしょう。しかし、今後も電気代の上昇が続くことが予想されているため、少しでも電気代を下げるために導入している人も増加しているようです。
補助金などをうまく活用することで導入費用を抑えられる可能性があるため、ぜひこの機会に太陽光パネルの導入を検討してみてください。
出典
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問 Q&A
経済産業省 資源エネルギー庁 太陽光発電について
東京都環境局 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー