更新日: 2024.10.21 家計の見直し

スーパーのお米がいつもより800円も高い! クレカ払いなので来月の食費が上がりヒヤヒヤ……赤字家計にならないために気をつけることとは?

スーパーのお米がいつもより800円も高い! クレカ払いなので来月の食費が上がりヒヤヒヤ……赤字家計にならないために気をつけることとは?
米不足により米の販売価格が上がっています。食べ盛りの子どもがいる家庭では、お米の値上がりも影響が大きいことでしょう。物価高などにより家計管理が難しい昨今、赤字家計にならない方法を確認してみましょう。
宮﨑真紀子

執筆者:宮﨑真紀子(みやざき まきこ)

ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

大阪府出身。同志社大学経済学部卒業後、5年間繊維メーカーに勤務。
その後、派遣社員として数社の金融機関を経てFPとして独立。
大きな心配事はもちろん、ちょっとした不安でも「お金」に関することは相談しづらい・・・。
そんな時気軽に相談できる存在でありたい~というポリシーのもと、
個別相談・セミナー講師・執筆活動を展開中。
新聞・テレビ等のメディアにもフィールドを広げている。
ライフプランに応じた家計のスリム化・健全化を通じて、夢を形にするお手伝いを目指しています。

いくらか知っていますか? 年間のお米代

“令和の米騒動”などと言われていますが、スーパーの棚からお米がなくなりパックご飯も「おひとりさま1点まで」の表示。お米がないと、こんなに不安なものかと思い知りました。そして新米が入荷したものの、値上がりはやむなしといったところでしょうか。これまで数々の食料品が値上がりしてきましたので、人件費や輸送費を考えるとお米の値上げに関しては、皆さん納得しているかもしれません。
 
最近の値上がり状況を踏まえて、家計支出の中で食料品の占める割合などが気になります。家計調査の年別の推移を抜粋したのが下記の図表1です。
 
(図表1)

図表1

長いスパンで見ると食生活の多様化もあり米の金額は減っていますが、2024年は金額が増えることは必須と思われます。消費支出が減る中で食料品の支出が増えているのは、値上げが原因ということは、先行して値上げされているパンや菓子類の数字から読み取れます。ただ巣ごもり需要で消費が増えた菓子類ですが、その後も食料品に占める割合が多いのが気になります。
 
さて課題は家計のやり繰りについてです。
 
食料品以外の支出についても見てみます。お察しのとおり、節約のしわ寄せがくるのは洋服代と交際費です。図表2のとおり、この2項目は激減しています。コロナの影響を受けたことはいうまでもありませんが、変化した生活様式は元に戻ることなく、お金の使い方も変えてしまったようです。
 
(図表2)
図表2

お金の使い方は千差万別です。「わが家は使い過ぎ?」と心配になったら、年間の支出の予算を項目別に作ることが有効です。その上で月別に落とし込むのです。食費など日常的な支出は、さらに1週単位で管理すると実行しやすいと思います。そのような時、平均的な家庭の数字は参考になるはずです。
 
2000年に比べて消費支出が下がっていることから、節約志向の高まりが推察されます。食料品などの生活必需品が値上げしていることへの対抗処置として、洋服代や交際費を抑えています。このように時々によって柔軟に家計管理をすることが、うまく管理するコツです。
 

備蓄品が節約のカギ

今回は食費にフォーカスして、簡単な節約アイデアを紹介したいと思います。
 
もっとも大事なことは食品ロスをなくすことです。「消費期限切れ」を防ぐには、冷蔵庫や食品ストッカーの整理は欠かせません。防災の観点からもカップ麺やレトルト食品類の備蓄はお勧めですが、ローリングストック(先入先出)できるように心がけてください。
 
この備蓄品、実は節約になります。というのも、「今日は疲れたので食事の支度をしたくない」という時に、簡単に食べられるものがストックされていると、家に直帰できます。同様に冷凍食品なども重宝します。楽しい外食は賛成ですが、“邪魔くさいから”といって外食に頼るのは避けたいところです。
 
一般的に「食費節約のポイント」とされるものは、買い物の回数を減らすことや外食回数を減らすなど、支出を減らすことに目を向けています。「買っちゃダメ」と思うと気分はネガティブになってしまします。消費期限の長いものをストックしておけば、「今日はお天気が良くないので買い物は行かずに、新製品のレトルトカレーを使ってカレーうどんを作ってみる?」などとポジティブな発想もできるかもしれません。
 
節約はつらいものではありません。筆者は「猛暑の中、出掛けるのはおっくう」ということで、今年の夏はゼリーをたくさん作りました。食費にまつわる部分は、楽しく作ることが節約につながるかもしれません。
 

出典

総務省統計局 家計調査(家計収支編)時系列データ(二人以上の世帯)
 
執筆者:宮﨑真紀子
ファイナンシャルプランナーCFP(R)認定者、相続診断士

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