現在27歳で「年収350万円」ですが、無駄遣いしていないのに収支がほぼ同じです…さすがに貯金ゼロはマズいでしょうか?

配信日: 2024.12.12

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現在27歳で「年収350万円」ですが、無駄遣いしていないのに収支がほぼ同じです…さすがに貯金ゼロはマズいでしょうか?
自分では無駄遣いをしているつもりがないのに、なぜか支出と収入があまり変わらないという方もいらっしゃるでしょう。支出が多くなりがちなときは、そのままにせず「なぜ貯金ができないのか」を明確にすると、支出をおさえられる可能性があります。
 
今回は、20代~30代の平均支出や、「無駄遣いが少ないつもりだが支出が多い理由」についてご紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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20代~30代の平均支出はいくらくらい?

もし年収が350万円で、賞与額を考慮しない場合は、月収に換算すると約29万円になります。一般的に「税金や社会保険料が引かれると手取りは75%~85%程度になる」とされているため、おおよその手取り額は21万円~25万円になるでしょう。
 
総務省統計局が2023年に実施した「家計調査 家計収支編 単身世帯」によると、単身かつ勤労者世帯で34歳以下の場合、1ヶ月の平均消費支出は16万7633円でした。もし、年収が350万円で支出と収入がほぼ同じである場合は、世代平均よりも支出が多いといえそうです。
 

無駄遣いが少ないつもりなのに支出が多い理由

「ぜいたくをしていないのにお金が足りない」という場合は、無意識にお金を使いすぎている可能性があります。
 
例えば、好きなアーティストのファンクラブに加入したり、音楽のサブスクリプションに入ったりすると、毎月の支払いが必要です。もしファンクラブが月額換算で500円、音楽のサブスクリプションが月額1000円だとすると、1年で1万8000円の出費になります。
 
また、勤務日にコンビニで200円のコーヒーを購入する生活を月に20日、1年間続けると4万8000円が出ていく計算です。ファンクラブやサブスクリプションの費用と合算すると、1年間で6万6000円を支払っていることになります。
 
このように、つい支払ってしまう費用が増えるほど、年間の支出も大きくなるでしょう。
 
支出額を少しでもおさえるためには、まず自分の収支を把握することが大切です。収支を把握できなければ、漠然と「なぜかお金が足りない」と思う状態が続くでしょう。
 
もし、支出をおさえても収入とあまり変わらない場合は、年収自体が足りていない可能性があります。この場合は、収入を上げなければ貯金ができないままになるでしょう。
 

収入を上げる方法は?

収入を上げるには、さまざまな方法があります。今回は、以下の3つをご紹介します。

・副業
 
・スキルアップ
 
・転職

副業

副業は、自分の得意分野を生かしてできる点がメリットです。隙間時間を利用できるため、会社で今まで通り働きながら、収入アップが望めます。
 
ただし、会社によっては副業が禁止されているところもあるため、始める前に必ず就業規則を確認しましょう。会社に黙って副業をすると、後日トラブルの原因になる可能性もあります。
 

スキルアップ

スキルアップは、仕事で必要な資格を取得したり、多くの実績を獲得したりすることで昇給を目指す方法です。
 
資格の場合は、会社から取得に応じた手当が出る可能性があります。ただし、すぐには昇給につながらないこともあるため、留意しておきましょう。
 

転職

会社の現状に問題があったり昇給が見込めなかったりする場合は、転職も選択肢のひとつになります。
 
ただし、転職をしても収入が上がるとは限りません。転職時には、前の会社での経験やスキルが重視されるケースもあるため、ある程度経験を積んでからの方がよいでしょう。
 

貯金ができるように、無駄を減らしたり収入を上げたりする必要がある

年収が350万円で支出と収入が同じくらいの場合は、同世代の平均と比較すると支出が多いといえます。収支が同じで貯金ゼロの状態が続くと、将来は生活に困る可能性があります。支出をおさえるなどして、少しでも貯金をしましょう。
 
支出をおさえるためには、つい支払ってしまう費用を把握することが大切です。支出費目を把握することで、お金を多く使ってしまう理由や原因が分かりやすくなります。
 
また、支出をおさえても収入とあまり変わらない場合は、収入を上げる方法を見つけましょう。会社や自分の状況によって、向いている方法は異なります。自分に合った方法を見つけると、年収アップにつながるでしょう。
 

出典

e-Stat政府統計の総合窓口 総務省統計局 家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2023年 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 表番号2 男女,年齢階級別
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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