「オール電化」と「太陽光発電」って「何年」で「元が取れる」の? それぞれ計算してみた

配信日: 2025.01.30

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「オール電化」と「太陽光発電」って「何年」で「元が取れる」の? それぞれ計算してみた
「オール電化」や「太陽光発電」は初期費用が高いものの、光熱費の節約につながるといわれています。しかし、実際には何年で元が取れるのか気になる方もいるでしょう。設置費用や節約できる金額は、家族構成や住んでいる地域、使用する機器によって異なります。
 
この記事では、「太陽光発電」と「オール電化」にかかる初期費用や、節約できる光熱費から元が取れるまでの期間をシミュレーションして解説します。導入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
FINANCIAL FIELD編集部

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オール電化設置の初期費用

オール電化にする場合、住居で使用する給湯や調理機器などのエネルギーを、全て電気に変える必要があります。給湯機をガスから電気にする場合の一般的な初期費用は約50万〜100万円、調理機器をガスから電気に変える場合の費用は約20万〜40万円が目安とされているようです。
 
これを踏まえると、初期費用には合わせて約70万〜140万円の費用が必要になる可能性があります。
 

太陽光発電設置の初期費用

資源エネルギー庁によると、太陽光発電の設置費用は太陽光パネルの約51%、工事費用の約26%を占めていることが分かりました。太陽光パネルの設置費用は平均で1キロワット当たり28万8000円となっています。
 
工事費用は業者にもよりますが、1キロワット当たり4万4000〜7万9000円程度です。このことから5キロワットの太陽光発電を設置した場合の初期費用は、太陽光パネルに約73万円、工事費用に22万〜39万5000円となります。
 
合わせると約95万〜112万5000円の初期費用がかかることが分かりました。
 
費用をおさえるには、太陽光パネルの設置量を減らすか、工事費用をおさえるとよいでしょう。工事費用を節約するには自社で設計や施工管理を実施しており、施工のみ外注している会社を選ぶと安くおさえられる可能性があります。
 

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各初期費用額から元が取れる期間

1ヶ月当たりにかかる電気代を1万円、ガス代を8000円とした場合に、オール電化にして太陽光発電にするとどの程度の期間で元が取れるか見ていきましょう。かかる費用は年間として計算します。表1にまとめました。
 
表1

状態 年間にかかる費用
現在の光熱費(電気+ガス) 21万6000円
オール電化にした場合 18万1620円
オール電化+太陽光発電(4.8キロワット)にした場合 6万8460円

※パナソニック「エネピタ」を基に筆者作成
 
オール電化にした場合、年間約3万4380円の節約が可能で、さらに太陽光発電を設置すると現在のかかる費用から約14万7540円の節約につながる可能性があります。
 
元が取れる期間と初期費用はそれぞれ間をとってオール電化設置が約105万円、太陽光発電が約104万円として見ていくと、オール電化と太陽光発電を設置すると約14年で元が取れる可能性があることが分かりました。
 
ただし、太陽光発電を取り付ける位置や天候によっては費用が異なる場合があるため、ここで計算して出した金額はあくまで目安として参考にしてください。
 

電気代が高くなる場合もある

オール電化にすることで電気代が安くなるといわれていますが、使用する機器によっては高くつく場合もあるため注意が必要です。例えば「蓄熱暖房機」による暖房や「電気温水器」による給湯は旧式のため、電気代が高くなるといわれているようです。
 
そのため、使用する際は2003年以降の省エネタイプの機器を選ぶと、電気代を大幅に節約できる可能性があるでしょう。現在では旧式タイプと比べて「ヒートポンプ給湯器(エコキュート)」は約75%、「エアコン」の利用は約72%の節約が可能とされているようです。
 
電気代のプランによっても費用が異なる場合があるため、詳しくは利用している電力会社に確認してください。
 

「オール電化」「太陽光発電」にすると約14年で元が取れる

オール電化と太陽光発電を設置した場合、約14年で元が取れる可能性があることが分かりました。太陽光発電の設置費用は太陽光パネルが約51%、工事費用が約26%を占めており、太陽光パネルを少なくすると費用をおさえられる可能性があります。
 
工事費用は自社で設計や管理をしている業者を選ぶと、費用をおさえられるとされているようです。
 
オール電化にすると光熱費が安くなるようですが、使用する電気機器によっては電気代が高くなる場合もあるため注意が必要です。旧式タイプの電気機器は電気代が高くつくため、新しいタイプを選ぶようにしましょう。
 

出典

資源エネルギー庁 太陽光発電について
パナソニック株式会社 エネピタ
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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