50歳で貯金は「1500万円」あります。子どもも独立したので、夫は「これからは旅行や趣味に使いたい」と言いますが、老後のためにどこまで残しておくべきでしょうか?

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50歳で貯金は「1500万円」あります。子どもも独立したので、夫は「これからは旅行や趣味に使いたい」と言いますが、老後のためにどこまで残しておくべきでしょうか?
子どもが独立すると教育費などの負担が減り、「これからは自分たちのためにお金を使いたい」と考える家庭もあるでしょう。
 
50歳で1500万円の貯金があれば、旅行や趣味に使っても問題なさそうに感じるかもしれません。一方、老後の生活を考えると、「できるだけ使わず残したほうがよいのでは」と不安になることもあります。
 
老後資金は「○○万円あれば安心」と一律には決められません。年金額、退職金、持ち家の有無、老後に希望する暮らしなどによって必要額が変わるからです。
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50歳で1500万円あっても老後に必要な金額は家庭によって異なる

老後資金を考えるとき、「1500万円あれば多いのか、少ないのか」と平均額だけで判断するのは避けたほうがよいでしょう。
 
同じ1500万円でも、住宅ローンを完済している家庭と、60代以降まで返済が続く家庭では必要な資金が異なります。また、退職金が2000万円見込める人と退職金がない人でも状況は変わります。
 
さらに老後に毎月20万円で生活する家庭と、旅行などを楽しみながら毎月35万円使いたい家庭では、必要な貯蓄額に大きな差が出ます。
 
まずは1500万円という現在の残高ではなく、「退職時点でいくらありそうか」「老後に毎月いくら使いたいか」を考えることが重要です。
 

老後資金は「生活費-年金収入」の不足額から考えよう

老後に必要な貯蓄は、毎月の支出と年金などの収入との差から考えると分かりやすくなります。
 
総務省の「家計調査報告〔家計収支編〕2025年(令和7年)平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯で、可処分所得は月22万1544円、消費支出は月26万3979円でした。単純に差し引くと、消費支出だけでも毎月約4万2000円の不足です。
 
仮に毎月4万円を貯蓄から取り崩す生活が20年間続けば、単純計算で960万円になります。ただし、これはあくまで統計上の平均から考えた例です。実際の年金額や生活費は家庭ごとに異なります。
 
さらに、住宅の修繕、家電の買い替え、医療・介護など、毎月の生活費以外の支出が発生する可能性もあります。そのため、まず「ねんきん定期便」などで将来の年金見込み額を確認し、自分たちの老後生活費との差を計算しましょう。
 

50歳なら退職までの10~15年間で貯蓄を増やすこともできる

現在50歳なら、65歳まで働く場合は15年間あります。子どもが独立して教育費や仕送りなどが減ったのであれば、その一部を老後資金へ回せる可能性があります。
 
たとえば年間100万円を15年間貯蓄できれば、単純計算では1500万円増やせます。現在の1500万円と合わせれば3000万円です。
 
もちろん、その間に住宅修繕などの支出が発生することもあるため、実際にそのまま3000万円になるとは限りません。
 
重要なのは、「今ある1500万円だけで老後を乗り切らなければならない」と考えないことです。これから得る給与や退職金なども含めて、退職時点の資産を予測しましょう。
 

1500万円をすべて残すのではなく使える金額を決めよう

老後が不安だからといって、現在の1500万円をすべて使わずに残す必要があるとは限りません。
 
まず、老後の生活費と年金収入の差、住宅ローン残高、退職金の見込みなどから、退職時に確保したい金額を決めます。
 
その金額に向けて今後の給与から十分貯蓄できるのであれば、残った範囲で旅行や趣味を楽しむ選択もできます。
 
たとえば「旅行には年間30万円まで」など、使うための予算を最初から設定しておけば、老後資金との区別もしやすくなります。
 
50代は老後への準備期間である一方、健康なうちに旅行や趣味を楽しめる時期でもあります。必要な老後資金を具体的に計算し、「残すお金」と「今使うお金」を分けることで、過度に我慢せず将来にも備えられるでしょう。
 

出典

総務省 家計調査報告〔家計収支編〕2025年(令和7年)平均結果の概要
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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