更新日: 2021.11.01 年収

収入による恋愛や結婚への意識の違いって? 年収800万円以上の人はどこで相手を探してる?

収入による恋愛や結婚への意識の違いって? 年収800万円以上の人はどこで相手を探してる?
少子高齢化が進む日本。内閣府の「令和元年版 少子化社会対策白書 」によると、ますます晩婚化が進行しており、 2017年では、平均初婚年齢は夫が 31.1 歳、妻が 29.4 歳となっています。
 
また、結婚を希望している者で結婚していない20歳から40歳代の男女に、結婚相手の理想の年収を聞いたところ、男性では「300万円未満」「収入は関係ない」という答えが女性と比べて高く、女性では「400万円以上」と答える割合が男性と比べて高くなっています。
 
女性のボリュームゾーンは「400万円~600万円」となっており、女性の方が相手の収入を気にする傾向にあります(※1)。
 
タメニー株式会社(東京都品川区)は、25歳から39歳の未婚男女2412人に対して、「恋愛・結婚と経済状況」に関するアンケート調査を実施しました(※2)。実際に、収入によって恋愛や結婚への意識はどの程度違うのでしょうか?
FINANCIAL FIELD編集部

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年収が高いほど恋愛や結婚に意欲的で、相手を見つける活動をしている

調査対象者の現在の年収は「300万円未満」が46.1%と最も多く、次いで「300万円以上500万円未満」(25.9%)、「500万円以上800万円未満」(6.8%)という結果となりました。
 
“恋愛に対する意欲”を年収別で見たところ、「したいという意欲があり、すでに対象となる相手がいる」人の割合は「800万円以上」が35.6%と最も多く、「300万円未満」が24.8%と最も少ない結果に。
 
その数字に加えて「したいという意欲があり、相手を見つけるための活動をしている」を含めると、「300万円未満」では34.0%、「800万円以上」が53.4%と、20ポイント近く差があることがわかりました。年収が高いほど恋愛に意欲的で、相手を見つける活動をしているようです。
 
次に、“結婚に対する意欲”を年収別で見たところ、「したいという意欲があり、すでに対象となる相手がいる」割合が最も高いのは年収「800万円以上」で33.3%を占め、年収が高いほど割合が高くなっています。これが「300万円未満」になると15.7%となっており、先の恋愛対象となる相手がいる割合よりさらに10ポイント近く低くなっています。
 
「300万円未満」の人は「相手を見つけるための活動をしている」も9.9%にとどまり、結婚相手を見つける活動に消極的な様子がうかがえます。さらに、「したいという意欲はない」と回答した人は39.3%にのぼりました。
 
しかし、結婚したいと思わないのは、年収「800万円以上」も31.1%と2番目に多い結果に。お金がなくて家族を養うことができないわけではないでしょうから、一人で暮らしていても楽しいため結婚しなくてもいいと考える人が多いのかもしれません。
 

年収が高い人はリアルな場での婚活が活発。年収が低いと婚活に消極的

恋愛か結婚について「したいという意欲があり、相手を見つけるための活動をしている」と答えた人に、「恋愛か結婚の相手を見つけるため、あなたはどんな活動をしていますか」と聞いたところ、「マッチングアプリ」が51.5%と最も多く、次いで「合コン」が24.0%、「友達・知人との親睦・交流」が23.7%、「友達・知人からの紹介」が21.0%となりました。また、「婚活パーティー」(8.6%)、「結婚相談所」(7.1%)などを活用している人もいるようです。
 
年収別に見ると年収「800万円以上」では「合コン」(45.5%)が最も多く、以下「マッチングアプリ」「SNS」「友達・知人との親睦・交流」「社会人サークル」となっています。リアルな場での出会いを求める傾向にあり、自力で恋愛・結婚相手を見つけようとしている様子がうかがえます。
 
マッチングアプリは、「300万円以上~500万円未満」、「500万円以上~800万円未満」の方が利用率が高いようです。年収「300万円未満」はいずれの活動も活発に行っていないことがわかりました。
 
結婚し、家庭を支え、育児をしていくにはお金がかかります。それゆえに年収が高い男性に人気が集まり、収入が低いと結婚する自信が持てない人もいることでしょう。しかし今は共働きが主流で、育児休暇や時短勤務、在宅勤務等企業の制度も整いつつあります。共働きすれば世帯年収は増えますので、結婚に対する意識も変わってくるのではないでしょうか。
 
[出典]
※1:内閣府「令和元年版 少子化社会対策白書 」
※2:タメニー株式会社「結婚視野に交際中、年収800万以上は3人に1人。年収300万未満の2倍以上」(株式会社 PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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