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更新日: 2021.11.04 年収

年収700万円の平均貯蓄額はどれくらい?

年収700万円の平均貯蓄額はどれくらい?
年収が700万円に近づき、「年収700万円の人の平均貯蓄額が知りたい」「手取り額や貯蓄額を増やす方法を教えて」と思っている方もいるのではないでしょうか。平均貯蓄額を知ることで、自分の現在の貯蓄額がどのくらいの位置づけか分かります。
 
ここでは、年収700万円の人の平均貯蓄額や、貯蓄を増やす方法について解説します。
 
FINANCIAL FIELD編集部

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジュを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。

新井智美

監修:

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

聞くのは耳ではなく心です。
あなたの潜在意識を読み取り、問題解決へと導きます。
https://marron-financial.com

FINANCIAL FIELD編集部

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新井智美

執筆者:

監修:新井智美(あらい ともみ)

CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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年収700万円の手取り

 
年収700万円でも、すべてが手元に残るわけではありません。所得税や住民税、社会保険料などが引かれます。年収700万円の場合、一般的な独身の会社員の所得税は約32万円、住民税は約37万円、社会保険料が約100万円かかるため、「700万円−(32万円+37万円+100万円)=531万円」で手取り額は約531万円です。
 
ただし、雇用形態や扶養家族などによって控除額は大きく異なります。そのため、年収700万円の手取り額は530万〜550万円前後と考えておくとよいでしょう。
 

年収700万円の平均貯蓄額はどれくらい?

 
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」を見ると、年収700万円世帯は平均貯蓄額が1000万円を超えている可能性が高いです。年収500万〜750万円未満の貯蓄額の中央値は562万円ですが、平均値は1614万円です。平均貯蓄額や中央値と自分の貯蓄額を比べることで、自分の立ち位置が分かります。
 
ここでは、年収700万円の平均貯蓄額について見ていきましょう。
 

年収別の平均貯蓄額

 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」によると、年収別の金融資産保有額の平均、中央値は図表1のとおりです。※金融資産を保有していない世帯も含む
 
【図表1】

年収 平均 中央値
収入なし 335万円 0円
300万円未満 472万円 20万円
300万〜500万円未満 690万円 145万円
500万〜750万円未満 1614万円 562万円
750万〜1000万円未満 1954万円 1310万円
1000万〜1200万円未満 1542万円 1201万円
1200万円以上 2477万円 1750万円

 
上記のとおり、収入が高い世帯ほど金融資産保有額も増える傾向にあります。年収500万〜750万円未満になると平均値、年収750万〜1000万円未満になると中央値が1000万円を超えています。
 

年収700万円の平均貯蓄額

 
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」では年収に幅があり、年収700万円の方の平均貯蓄額は図表2に含まれます。
 
【図表2】

年収 平均 中央値
500万〜750万円未満 1614万円 562万円

 
年収に幅はありますが、年収700万円の方の平均貯蓄額は1000万円以上になることは間違いなさそうです。ただし、中央値は562万円で平均値と1000万円以上の差があるため、理由としては世帯格差が大きいことが考えられます。

 

貯蓄額を増やす方法

 
貯蓄額を増やすのは、家計簿アプリやふるさと納税、資産運用の活用によって可能です。家計簿アプリを使えば無駄遣いを防げます。ふるさと納税は食料品や日用品の節約が見込め、資産運用をすると利益で貯蓄額が増える可能性があります。いくつもの方法を検討して、自分に合った方法を試すことが大切です。
 
ここでは、貯蓄額を増やす方法について確認していきましょう。
 

家計簿アプリを使う

 
家計簿アプリを使うと、家計収支を見える化できます。これまで以上に支出に意識が向くため、節約を図ることが可能です。節約によって、これまで以上に多くのお金が手元に残るようになると、貯蓄額を増やすことができます。

 

ふるさと納税を利用する

 
ふるさと納税は、故郷や応援したい自治体に寄付ができる制度です。寄付金のうち2000円を超える部分については所得税の還付・住民税額控除が受けられます。また、自治体によっては地域の名産品などの返礼品を受け取れるのがふるさと納税の魅力です。返礼品が食料品や日用品などの自治体を選べば、生活費の節約にもつながります。
 
ただし、控除には上限額があり、収入や扶養の有無により上限額が異なるため事前に確認が必要です。
 

資産運用を始める

 
株や投資信託などの資産運用を始めることで、値上がり益や配当金を得て、貯蓄額を増やせる可能性があります。上手に運用すれば、短期間で多くの利益を稼げる場合もあります。ただし、投資は元本割れリスクがあり、貯蓄額が減ることもあるので注意してください。
 

平均貯蓄額を把握して今後の資金計画を立てよう

 
金融広報中央委員会の調査によると、500万〜750万円未満の平均貯蓄額は1614万円で中央値は562万円です。そのため、年収700万円世帯の平均貯蓄額は1000万円を超えていると考えられます。平均貯蓄額を知ることで、現在の貯蓄額が世間の平均に比べて多いか少ないかを判断できます。
 
ここで紹介した情報を参考にして、今後の資金計画を立ててみましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 
監修:新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

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