ここでは、年収1000万円の家庭の平均的な教育費の支出額を紹介します。家計のバランスを考えるきっかけにしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 ＣＦＰ(R)（日本ＦＰ協会認定） 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー
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世帯年収1000万円の家庭の子どもの教育費の平均支出額と年収に占める割合
文部科学省が実施した「平成30年度子供の学習費調査」によると、年収が1000～1199万円の世帯の子ども1人あたりの教育費の平均金額は図表1のとおりです。
【図表1】
| 総額 | 補助学習費 | その他の学校外活動費 | |
|---|---|---|---|
| 公立幼稚園 | 25万7000円 | 2万4000円 | 9万9000円 |
| 私立幼稚園 | 60万7000円 | 8万8000円 | 13万8000円 |
| 公立小学校 | 46万円 | 16万1000円 | 19万1000円 |
| 私立小学校 | 153万7000円 | 30万9000円 | 28万4000円 |
| 公立中学校 | 62万4000円 | 36万6000円 | 6万3000円 |
| 私立中学校 | 142万5000円 | 18万2000円 | 13万1000円 |
| 公立高等学校（全日制） | 58万9000円 | 28万1000円 | 2万7000円 |
| 私立高等学校（全日制） | 106万円 | 23万6000円 | 5万9000円 |
※総額：学校教育費と学校外活動費の合計／補助学習費：学校外活動費のうち家庭内学習、塾、家庭教師などに充てたもの
／その他学校外活動費：習い事、スポーツ、文化活動などに充てたもの
表からわかるように、教育費が年収に占める割合は子どもの年代によって大きく変化します。最も教育費の支出が少ない幼稚園時で最大6.1％程度、支出が増える中学生時で最大15.4％程度が平均的な割合です。
年収が上がると、学校外活動にかける費用が下の年収階層の家庭と比べて多くなる傾向があるため、年収が2倍に増えたからといって、教育費の割合が単純に半分になるわけではありません。
また、教育費の支出額は進学先が公立か私立かによっても、大幅に異なります。将来の教育費を試算する際には、小、中学生時には、進学先によって2～3倍以上の差が出ることもある点に留意しましょう。
教育費の支出を適正割合に抑えるポイント
家計のバランスを保ちながら教育費をまかなうには、早い段階から教育資金のための蓄えをすることが必要です。
幼稚園より小学校、小学校より中学校と、進学するにつれて教育費は上昇する傾向にあります。そのため、子どもが小さいうちから将来の支出に備えておくのがよいでしょう。次のようなさまざまな要素を想定して、必要な金額を逆算したうえで、計画的に貯蓄することが大切です。
●最終的な進学先（大学、専門学校など）
●私立と公立のどちらを選択するのか
●子どもが増える可能性
●住宅ローンなど家計の負担が増える可能性
●昇給の可能性
年収1000万円でも教育費のための貯蓄が必要
教育費が家計を圧迫するのを避けるには、子どもが小さい、あるいは人数が少なく教育費の支出額が少ないうちから、将来に備えて計画的な貯蓄をすることが大切です。早いうちから計画を立てて、しっかりと準備をしておきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：中村将士
新東綜合開発株式会社代表取締役 1級ファイナンシャル・プランニング技能士 ＣＦＰ(R)（日本ＦＰ協会認定） 宅地建物取引士 公認不動産コンサルティングマスター 上級心理カウンセラー
