50代の年収と平均貯蓄額を調査！ みんなどれくらい貯蓄している？
配信日: 2022.01.09 更新日: 2022.01.11
本記事では、50代の平均貯蓄額や平均年収、老後のためにできることを詳しく解説します。定年後にお金の心配をしないためにも、同世代の平均貯蓄額を知っておきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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50代の平均貯蓄額と年収はどれくらい？
50代の平均貯蓄額と年収を、厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況（2019年）」を参考に見ていきましょう。
50代は、あと少しで60歳になることから、しっかりと貯蓄して老後資金を貯めている世帯が多いのでしょうか。それとも、まだ貯蓄が十分でない世帯もいるのでしょうか。平均貯蓄額を知れば、同世代の人たちがどれくらい貯蓄しているかがわかるでしょう。
50代の平均貯蓄額
厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況（2019年）」より、世帯主の年齢別にみた、1世帯あたりの平均貯蓄額を見ていきましょう。50～59歳の平均貯蓄額は、1075万4000円であり、全体の平均貯蓄額1077万4000円に近い金額です。
もっとも多く貯蓄している世代は、60～69歳の1461万7000円、次が70歳以上の1233万5000円と続きます。また、40～49歳の平均貯蓄額が650万9000円であり、50代と比べると424万5000円も少ないことがわかりました。
なお、50～59歳で前年度と比べて貯蓄額が増えたと回答している人は、全体の17.1％。変わらないと回答している人は40.4％。反対に、貯蓄が減ったと回答している人は、32.6％いました。
50代の平均年収
国税庁のデータによると、日本の平均年収は433万円。男女別に見ると、男性532万円・女性293万円です。
年齢階層別に見ると、50～54歳の平均年収が514万円、男女別に見ると男性656万円円・女性319万円。55～59歳の平均年収は518万円、こちらも同じく男女別に見ると、男性668万円・女性311万円でした。
50代の平均年収は、日本の平均年収よりも高いことがわかります。中でも男性55～59歳の平均年収は668万円と1番稼いでいる世代です。
女性の平均年収は、世代問わず横ばい傾向が見られますが、男性の場合は59歳までをピークに年収が高くなります。したがって、計画をしっかりと立てれば、老後資金も貯めやすいかもしれません。
老後のためにできること
50代は平均年収も高く、老後資金を貯めやすい世代と言えます。しかし、世帯を持っている人は子どもや孫の教育費、生活費などでお金がかかるかもしれません。
この見出しでは、老後のために、いまのうちにやっておきたい2つのポイントを紹介します。世代問わず、誰でもすぐに実践できるものなので、ぜひ参考にしてください。
老後の収入と支出を計算する
60歳を超えたときに、収入はどれくらいになるのか、また65歳から受給する年金額はどれくらいなのかを一度算出してみましょう。
総務省統計局の「2021年9月分の家計調査報告（月次報告）」によると、2人以上の世帯の1ヶ月あたりの消費支出額は26万5306円です。
三井住友銀行の年金試算シミュレーションより、50～54歳の平均年収656万円、妻は専業主婦で試算したところ、1ヶ月の年金受給額は15万5000円でした。
年金額と退職金や、貯蓄額などを合わせて、支出分をまかなえるか一度計算してみると、老後資金をどうするかが見えてくるでしょう。
どんな老後を送りたいかしっかりと考える
老後資金がどれくらい必要なのかは、各世帯によって変わってきます。一時期、老後資金は2000万円必要だと話題になりましたが、どんな老後を送りたいかによって金額は変わってくるでしょう。
将来自宅をリフォームする予定があるか、車があるかどうか、子どもや孫の教育費などの援助予定があるかなど、老後何をする予定があるかを洗い出してみましょう。そうすれば、今のうちに、どれくらいのお金を貯蓄しなくてはいけないのかが見えてくるはずです。
50代は平均年収も高く貯蓄を始めやすい
50～54歳男性の平均年収は656万円、55～59歳男性の平均は668万円と、日本の平均年収よりも高いため、ほかの世代よりも貯蓄しやすいと言えます。
しかし、50代は子どもや孫の教育費や自宅のリフォームなど、ほかの世代よりもお金がかかる可能性もあります。収入が高いからといって、無計画のままでいると、60代になってからお金が足りなくなる恐れがあるでしょう。
老後に安心して暮らすためにも、いまのうちにできる準備や対策はしっかりと立てておきましょう。
出典
厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況（2019年）」
厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」
総務省統計局の「2021年9月分の家計調査報告（月次報告）」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
