結婚するなら高収入の男性がいい！年収1000万円稼ぐ男性は東京にどれくらいいる？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

この記事は約 4 分で読めます。

結婚するなら高収入の男性がいい！年収1000万円稼ぐ男性は東京にどれくらいいる？

年収1000万円は、多くの人々にとって憧れでしょう。統計データを見ると、華やかな生活のイメージが強い東京の男性にとっても、1000万円は決して簡単に手が届く年収ではないことが分かります。

ここでは、東京の男性労働者の平均年収や年収1000万円を稼ぐ人数・割合を紹介するとともに、全国の合計値と比較して傾向を解説します。東京に年収1000万円を稼ぐ男性がどれくらいいるのか興味がある人は、ぜひチェックしてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 東京都の男性の平均年収
2 東京で年収1000万円稼ぐ男性の割合
3 東京都はなぜ年収1000万円の男性が比較的多い？
4 東京でも年収1000万円の男性は1割未満

東京都の男性の平均年収

　
厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」の結果によると、東京都で働く男性に支給される現金給与額の平均は43万5500円、年間賞与およびその他特別給与額の平均は138万5500円です。

したがって、東京都の男性の平均年収はおよそ660万円前後であると推計できます。日本の男性の平均年収がおよそ530万円（国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」より）であるのと比較すると、東京都の男性の平均年収は100万円以上高い計算です。

なお、東京都の男性の年齢層別の平均年収は、図表1のとおりです。

【図表1】

19歳以下	20代前半	20代後半	30代前半	30代後半	40代前半
約230万円	約334万円	約443万円	約547万円	約653万円	約716万円
40代後半	50代前半	50代後半	60代前半	60代後半	70歳以上
約772万円	約849万円	約862万円	約589万円	約461万円	約331万円

※厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」の結果をもとにした推計値。

最も平均年収が高い50代後半の平均年収は約862万円で、1000万円には届かないまでも、高所得者といえる高い値となっています。

東京で年収1000万円稼ぐ男性の割合

　
総務省が公開している「平成29年就業構造基本調査」の結果によると、東京都および全国の年収1000～1249万円の男性労働者の人数と割合は、図表2のとおりです。

【図表2】

	人数	割合
東京都全体	26万5000人	約6.0％
23区	19万9000人	約6.3％
全国	115万6700人	約3.1％

東京都全体では、東京都の男性労働者443万2700人のうち約6％が、年収1000～1249万円を稼ぐ層です。23区のみに絞ると、男性労働者314万5600人に対して約6.3％と、割合がやや上がります。

全国の男性労働者3707万4100人に占める同年収帯の人の割合は約3.1％なので、割合だけを見ると東京都のほうが約2倍も高い結果です。また、人数を比較すると、全国115万6700人のうち4分の1近くが、東京都に集まっていることになります。

東京都は、全国的な傾向と比較して、年収1000万円を稼ぐ男性が多い都道府県であるといえるでしょう。

東京都はなぜ年収1000万円の男性が比較的多い？

　
東京都における年収1000万円の男性の割合が比較的高い理由のひとつとして、有名大企業の本社など、給与水準の高い企業が東京都に集中している点が挙げられるでしょう。

例えば、東洋経済オンラインが発表した「30歳推計年収ランキング」を見ると、2020年の30歳の推計年収が1000万円を超える上位16社のうち、12社を東京都に本社を置く企業が占めています。

統計的にも、人口密度が高い大都市ほど、1人あたりの所得額が高くなりやすいという説があります。また、以下のような要因から企業の生産性が向上し、賃金の上昇をもたらすといえるでしょう。

●企業や家計の集積により需要の連鎖が生まれやすい
●労働者人口が多く企業と相性の良い労働者をマッチングしやすい

日本最大の大都市圏を有する東京都は、労働者の年収が高くなりやすい条件が整っています。

そのため、東京都は年収1000万円という高所得男性の割合が比較的高いのだと考えられるでしょう。
　　