日本にいる34歳の平均年収はいくら？男女別にチェック

34歳というと、社会人として働き始めてから10年を超え、中堅以上のポジションで活躍を始める人も多い年代でしょう。年収のデータを見ると、この年齢の平均年収は日本の平均年収よりもやや高いことが分かります。

ここでは、34歳の平均年収についてさらに掘り下げ、男女別、企業規模別、業種別の数字を紹介します。同年代の平均的な収入状況を知りたい人や、将来の収入についてイメージしたい人はぜひ参考にしてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 【男女別】日本の34歳の平均年収
2 日本で34歳の平均年収が高い業種
3 34歳の平均年収には男女差がある

【男女別】日本の34歳の平均年収

厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、日本の労働者のうち30～34歳の人の平均年収（※）は、およそ441万円です。男女別に見ると男性：約476万円、女性：約378万円で、男女間で100万円近い開きがあります。

※記事内の平均年収はすべて「令和2年賃金構造基本統計調査」の統計値をもとに算出した概算値です。

また、性別、勤務先の従業員規模別の30～34歳の人の平均年収は、おおよそ図表1のとおりです。

【図表1】

	1000人以上	100～999人	10～99人
男性	542万円	464万円	402万円
女性	420万円	373万円	331万円
男女計	500万円	432万円	377万円

男女いずれも従業員規模が大きい会社ほど、平均年収も高い傾向にあります。また、従業員規模が大きいほど、男女間の年収に差があります。
企業規模間の平均年収の差は男性の方が大きく、1000人以上の企業と100人未満の企業の差は140万円です。

34歳の平均的な税金や社会保険料、手取り額はどのくらい？

34歳の人が年収から支払う税金や社会保険料は、いくらくらいなのでしょうか。30～34歳の平均年収441万円をもとに、1年間に支払う税金や社会保険料を計算すると、おおよそ図表2のようになります。

※金額は概算値であり、家族構成、職種、賞与額などの条件によって異なります（以下同じ）

【図表2】

健康保険料	約21万3000円
厚生年金保険料	約39万5000円
雇用保険料	約1万3000円
住民税	約20万9000円
所得税	約10万2000円
合計	93万2000円

これらを年収441万円から差し引くと、手取り額はおおよそ348万円です。

男女別の平均年収でも、同じように計算してみましょう。30～34歳の男性の平均年収約476万円をもとに計算した結果が、図表3です。

【図表3】

健康保険料	約24万2000円
厚生年金保険料	約45万円
雇用保険料	約1万4000円
住民税	約22万8000円
所得税	約12万円
合計	105万4000円

税金・社会保険料を年収476万円から差し引くと、手取り額は約371万円となります。

また、30～34歳の女性の平均年収約378万円に対しては、おおよそ図表4の額の社会保険料と税金が課せられます。

【図表4】

健康保険料	約18万1000円
厚生年金保険料	約35万1000円
雇用保険料	約1万1000円
住民税	約16万7000円
所得税	約16万7000円
合計	約78万8000円

すべてを差し引いた手取り金額は、約299万円です。

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日本で34歳の平均年収が高い業種

図表5は、「令和2年賃金構造基本統計調査」の結果をもとに、30～34歳の業種別の平均年収を概算したものです。

【図表5】

	男性	女性	全体
鉱業、採石業、砂利採取業	594万円	477万円	539万円
建設業	500万円	413万円	488万円
製造業	460万円	346万円	436万円
電気・ガス・熱供給・水道業	580万円	443万円	564万円
情報通信業	540万円	454万円	515万円
運輸業、郵便業	456万円	355万円	440万円
卸売業、小売業	456万円	359万円	423万円
金融業、保険業	680万円	508万円	554万円
不動産業、物品賃貸業	540万円	407万円	490万円
学術研究、専門・技術サービス業	574万円	458万円	540万円
宿泊業、飲食サービス業	366万円	314万円	347万円
生活関連サービス業、娯楽業	405万円	323万円	371万円
教育、学習支援業	514万円	403万円	460万円
医療、福祉	479万円	392万円	420万円
複合サービス事業	426万円	361万円	407万円
その他のサービス業	418万円	321万円	383万円

全体では「電気・ガス・熱供給・水道業」の平均年収が最も高く、「金融業、保険業」、「学術研究、専門・技術サービス業」が続きます。男女別ではともに金融業、保険業が最も高く、特に男性の平均年収は680万円と非常に高い結果です。

34歳の平均年収には男女差がある

34歳の平均年収は、全体ではおよそ441万円ですが、性別ごとの平均年収は、男性のほうが100万円近く高いのが現状です。

また、勤務先の企業規模や業種によっても、34歳の平均年収は大きく変わります。しかし、いずれにしても女性の平均賃金が男性の平均賃金を下回っている点には違いがありません。

慣例として女性が昇進しにくい企業がいまだに多いこと、結婚や出産などでキャリアを一時中断する女性が多いこと、それを原因として、家族手当などの支給対象が男性中心であることなどが理由として挙げられるでしょう。

出典
令和２年賃金構造基本統計調査　結果の概況｜厚生労働省
（第1表年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
 第2表年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額）

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部