ここでは夫の年収が1500万円以上で専業主婦の世帯にスポットを当てて、その暮らしぶりや貯蓄事情についてみていきます。ご自身の生活と比べてみたり、理想の暮らしを想像してみたりしながら読んでください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
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目次
年収1500万円以上を稼ぐ人は日本にどれくらいいる？
日本で年収1500万円以上を稼ぐ人は約30万人、納税者全体の1.1％です。年収1000万円以上の人は約141万人で全体の5％ですので、年収1500万円を超える人はなかなかいないと言えるでしょう。
世帯ごとの年収でみていくと、1500万円以上の年収のある世帯は174万世帯で全体の3.4％になりますから、夫婦共稼ぎなら年収1500万円を超えることは不可能なことではないかもしれません。実際1500万円以上の年収のある世帯の6割が共稼ぎであるというデータがあります。
・年収1500万円以上が可能な職業って？
高収入な職業のトップとして言われるのが航空機操縦士や医師、大学教授、公認会計士・税理士・弁護士などで、彼らの平均年収は1000万円以上ですが、その中でも1500万円以上を稼ぐ人は限られてきます。
その他の職業としては、個人投資家やユーチューバー、芸能人、スポーツ選手などが挙げられます。いずれにしても、年収1500万円を超える職業は激務なことが多く、そういった場合は妻が専業主婦として家庭のことを取り仕切るような役割分担がなされているのかもしれません。
年収1500万円以上、専業主婦の家庭ってどんな感じ？
・持ち家率が高い
年収1500万円以上の家庭では、賃貸ではなく持ち家の割合が約9割と、かなり高くなっています。実際にローンを借りるときの目安として、年収の5倍までという法則に当てはめると、7～8000万円くらいまでは可能でしょう。賃貸ならば月収の3分の1、つまり手取りが90万円なら30万円くらいまでの余裕があるということになります。
その場合、東京23区内に新築を構えたり、3LDKの駅近のマンションなどを購入したりする家庭が多いようです。 また、少し郊外に十分な広さの家を構え、落ち着いた生活を送る家庭も多くあります。
・手取り額の目安は1050万円
年収は各種年金や保険料などが控除される前の金額ですので、手取り額はもう少し低くなります。年収1500万円で専業主婦の家庭での手取り額はおよそ1050万円で、月額にすると約87万円です。この中から生活費や貯蓄を考えることになります。ちなみに夫婦共働きの世帯の手取り額は1110万円ほどになるので、節税を考えると２人で働いていたほうがお得になるようです。
・生活費は平均43万円
年収1500万円以上の世帯の平均をみると、43～50万円くらいが1ヶ月の生活費のボリュームゾーンとなります。この内訳は、夫婦に子供がいるかいないかで大きく変わります。というのも、高所得者層の世帯では教育費にかける割合が高い傾向があるからです。例えば年収500万円の世帯の平均的な教育費は月7500円なのに対し、年収1500万円の世帯では4万2000円と約6倍の差があります。
生活費の平均内訳をざっくりみていくと、食費（外食含む）12万、水道光熱費3万、住居費3万、日用品等2万、服飾費3万、保険3万、交通・通信費5万、教育費4万、教養娯楽5万、その他支出10万円などで50万円です。年収が高いほど暮らしぶりは豊かになり、自動車や保険、食材や日用品、お付き合いにかける費用なども増え、出費が増える傾向にあります。
貯蓄事情をのぞいてみよう
年収1500万円以上の家庭の平均的な支出を考えると毎月40万円くらいは貯蓄に回せる余裕がありますが、実際のところはしっかり貯蓄派と、散財派にわかれます。専業主婦世帯に多いのは貯蓄派で、金融資産だけで3000万円以上貯めている家庭が多いです。
ただ、自分のことよりも子供にたくさんお金をかける教育ママが多いのもこの層の特徴の一つで、思ったよりも貯蓄できていないと感じているママも多数いるようです。一方で貯めることなく豪快に使ってしまい、貯蓄額が増えないと悩む世帯も一定数存在し、どちらかというと夫婦共働きの家庭でその傾向が高くなっています。
共働きだと自分の収入は自分のものである感覚が強く、購買意欲も専業主婦の人より高くなりがちなのかもしれません。
年収1500万円で専業主婦の世帯はまあまあ余裕のある暮らし
年収1500万円で専業主婦の世帯にかける生活費の平均は45万円ほどなので、手取り90万円なら半分の45万円を余裕資金とすることができます。手堅く貯蓄できている家庭は3000万円以上の貯蓄があることも普通ですが、その一方で生活費が膨れ上がってまったく貯金のできない層もいらっしゃいます。
ただ、なかなか夫だけの収入で1500万円以上になる家庭は少ないのも事実です。ぜひ今回の記事を参考にしてみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
監修：新井智美
CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)
DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員
