更新日: 2022.02.27 年収
野球選手の平均年収ってどれくらい? 将来、年金はいくらもらえるの?
有名選手の年俸はニュースになるため把握できますが、チーム全体や両リーグの平均年俸を知る機会はなかなかありません。また、日本のプロ野球選手の年金についてもよくわからないものです。
そこでここでは、プロ野球選手の平均年俸(平均年収)や年金について解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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プロ野球選手の平均年収
日本プロ野球選手会によると、2021年のプロ野球選手(対象:選手会加入の日本人支配下選手)の平均年俸(平均年収)は、4174万円でした。パ・リーグは4381万円、セ・リーグは3962万円です。
12球団で最も平均年俸が高いのが、ソフトバンクで6932万円です。2位が巨人で6587万円、3位は楽天で5887万円となります。図表1は、パ・リーグ、セ・リーグのチーム別平均年俸です。
図表1
パ・リーグ | セ・リーグ | ||
---|---|---|---|
チーム名 | 平均年俸 | チーム名 | 平均年俸 |
ソフトバンク | 6932万円 | 巨人 | 6587万円 |
楽天 | 5887万円 | 広島 | 4024万円 |
西武 | 4114万円 | ヤクルト | 3632万円 |
日本ハム | 3680万円 | DeNA | 3479万円 |
ロッテ | 3032万円 | 中日 | 3364万円 |
オリックス | 2640万円 | 阪神 | 2886万円 |
※選手会加入の日本人支配下選手が対象(パ・リーグ370名、セ・リーグ360名)
パ・リーグは1位と6位で4292万円以上、セ・リーグは1位と6位で3701万円の差があります。
給与所得者の平均年収
国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均年収は433万1000円でした。図表2は、平均年収の推移です。
図表2
年 | 平均年収 |
---|---|
2020年 | 433万1000円 |
2019年 | 436万4000円 |
2018年 | 440万7000円 |
2017年 | 432万2000円 |
2016年 | 421万6000円 |
2015年 | 420万4000円 |
※国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」より
給与所得者の平均年収は、420〜440万円程度で推移しています。
プロ野球選手の年金は「国民年金(老齢基礎年金)」
日本のプロ野球選手の年金は、国民年金(老齢基礎年金)となります。プロ野球選手は、基本的に個人事業主だからです。かつてはプロ野球選手独自の年金制度もありましたが、2011年に廃止されています。また、一定の条件を満たす選手には養老補助制度がありますが、金額はそこまで大きくありません。
ここでは、プロ野球選手の年金について見ていきましょう。
2011年に独自の年金制度は廃止
日本のプロ野球には、1964年に導入した独自の年金制度がありました。1軍・2軍合計で10年以上選手登録された方などが対象で、55歳から年間120万円を受け取れる制度です。しかし、独自の年金制度は財源不足が理由で2011年に廃止されています。
支配下10年以上選手養老補助制度などの補助がある
日本野球機構(NPB)では、2016年4月より「支配下10年以上選手養老補助制度」を導入しています。この制度は、日本プロフェッショナル野球組織に所属し、支配下10年以上の選手が対象です。対象者は、55歳・60歳時に各50万円の補助金を受け取ることができます。
国民年金受給額
日本年金機構によると、令和3年度の国民年金受給額(満額)は月額6万5075円です。令和2年度は月額6万5141円で、0.1%減額となります。なお、国民年金保険料は1万6610円(令和3年度)となります。
プロ野球の平均年俸は4174万円、年金は国民年金を受給
日本プロ野球選手会によると、2021年のプロ野球選手の平均年俸(平均年収)は、4174万円でした。パ・リーグは4381万円、セ・リーグは3962万円です。給与所得者の平均年収433万1000円の10倍近くあります。
かつては日本プロ野球独自の年金制度がありましたが、現在は廃止され、「支配下10年以上選手養老補助制度」のみがあります。プロ野球選手も国民年金(老齢基礎年金)となるため、現役時代に老後資金を作るなど早めの準備が必要になると考えられます。
出典
日本プロ野球選手会「2021年シーズンの年俸調査結果の発表」
日本プロ野球選手会「リサーチ&レポート|年俸調査結果の発表」
国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」
日本年金機構「令和3年4月分からの年金額等について」
日本年金機構「国民年金保険料」
日本野球機構「支配下10年以上選手養老補助制度に関するお知らせ」
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部