更新日: 2022.02.28 年収

独身40〜50代の平均年収と貯蓄はどれくらい? 老後に備えておくべきこと

独身40〜50代の平均年収と貯蓄はどれくらい? 老後に備えておくべきこと
独身の40〜50代は、キャリアも積み重ね収入も安定し、お金も時間も自由に使えるイメージがあるでしょう。仕事で重要なポストについていたり、自分の趣味に打ち込んだりと、充実した日々を過ごしている人も多いかもしれません。
 
しかし、定年や老後が近づいてくるにつれて、「老後はどう暮らそう」「お金は足りるかな」など、漠然と不安な気持ちになることもあるかもしれません。この記事では、独身の40〜50代の平均年収と貯蓄について、また老後資金の準備のポイントについて紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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独身40〜50代の平均年収はどれくらい?

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」によると、独身40〜50代の手取りの平均収入は以下のとおりです。
 
【図表1:独身男女 年代別平均手取り収入について】

年代 平均手取り収入
40代 310万円
50代 279万円

出典:「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」
 
独身の40代の平均手取り収入は310万円、50代は279万円という結果でした。
 
勤続年数が長くなることで昇給したり、管理職についたりするなどの理由で、一般的には、収入は年齢とともに上がる傾向にあります。特に40代は責任の重さとともに、収入も増える人が多いようです。
 
しかし、50代以降は役職定年を迎えたり、親の介護などで勤務形態を変更したりするなどにより、年収が下がる傾向にあります。そのため、貯蓄や資産運用は計画的に、余裕をもって早めの時期から取り組むことも大切だといえるでしょう。

 

二極化する貯蓄額 あなたはどれくらい?

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」によると、40代単身世帯の平均貯蓄額は653万円です。
 
【図表2:40代 単身世帯の貯蓄額】

金融資産非保有 37.4%
200万円未満 24.9%
200~400万円未満 8.5%
400~700万円未満 8.2%
700~1000万円未満 4.3%
1000~1600万円未満 6.6%
1600~2000万円未満 1.7%
2000~3000万円未満 3.2%
3000万円以上 5.7%
無回答 5.7%

出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)」
 
平均貯蓄額は653万円ですが、実際には金融資産を保有していない単身世帯が35.5%と一番多いのが現状です。また、「3000万円以上」「2000〜3000万円未満」など、高額資産保有世帯も10%程度あるため、平均すると653万円となりました。
 
7割ほどの単身世帯では、平均貯蓄額よりも低いという結果です。貯蓄額が多い世帯とそうでない世帯の二極化が起こっています。特に、40代や50代では、若いうちから堅実に貯めている人との差が開いていると考えられます。

 

必要な老後資金と準備の仕方

独身の40〜50代の中には、住宅購入や親の介護資金など、さまざまな場面でまとまったお金が必要となる人もいるでしょう。給料も上がり、生活に余裕があると思われがちですが、「将来が不安」と感じている人もいるかもしれません。
 
しかし、40〜50代は老後を迎えるまでに約20年あります。早く始めるほど、トータルで貯蓄できる額は多くなり、精神的にも安心できることでしょう。今から、長期的に資産形成を行うことが大切です。

 

老後の生活で必要とされる資金

総務省が公表している家計調査報告書(令和2年)によると、65歳以上の単身世帯の生活費は月々13万7210円です。これには家賃、食費、交通費などが合算されています。
 
これは平均的な生活資金であり、趣味や旅行を楽しむなどゆとりある老後生活を送る場合は、さらに資金が必要です。
 
また、年を重ねるごとに医療費や介護費用なども発生するかもしれません。自身の年金受給額と照らし合わせ、月々の不足額がいくらなのか、預貯金をどのくらい切り崩すのか確認しておく必要があるでしょう。

 

老後資金を貯める方法

40代50代であれば、老後資金準備に向け、20年以上の長期投資が可能な世代です。老後資金準備のために活用できる制度には、次のようなものがあります。
 
・iDeCo(個人型確定拠出年金)
iDeCoは60歳まで、所得控除を受けながら積み立てを行う制度です。
 
掛け金は全額所得控除となり、所得税・住民税を軽減できます。ただし、60歳になるまでは積み立てた資金を引き出すことはできないため、注意が必要です。
 
・NISA
NISAは、毎年一定額の範囲で購入した金融商品の利益を、非課税で得ることができます。
 
特に、「つみたてNISA」は積立投資に特化しており、定時定額で最長20年間積み立てが可能です。運用益が非課税になることが一番のメリットといえるでしょう。
 
また、定年後できるだけ長く働くことも1つの手段です。
 
老後資金が足りるかどうか不安な人は、定年後もパート・アルバイトで長く働くことで、貯蓄が少なくても安定した暮らしを送れるかもしれません。最近では健康寿命も延び、定年後も社会と関わりを持ちながら、何らかの形で仕事をしている人も多くなっています。

 

セカンドライフ資金は計画的な準備を

独身の40〜50代の平均貯蓄額は二極化しており、0円の人から2000万円以上貯蓄している人まで、さまざまです。
 
雇用形態やそれぞれのライフスタイルも多様化しているため、貯蓄額も異なりますが、少しずつ老後に向けて積み立てすることをおすすめします。
 
iDeCoやNISAで税制メリットを受けたり、定年後にも仕事をしたりするなど、老後資金を計画的に準備しましょう。

 
出典
厚生労働省
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和2年)
総務省 家計調査報告書(令和2年)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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