更新日: 2022.03.10 年収

世帯年収800万円の人の平均貯蓄額ってどれくらい?

世帯年収800万円の人の平均貯蓄額ってどれくらい?
世帯年収800万円というと、家計に余裕がありそうなイメージを抱く人が多いでしょう。年収800万円の世帯は貯蓄額も多いのかどうか、気になる人もいるのではないでしょうか。
 
ここでは、家計に関するさまざまなデータをもとに、年収800万円世帯の平均的な生活費や貯蓄額をまとめました。年収800万円世帯の家計の収支について、具体的にイメージしてみてください。
 
FINANCIAL FIELD編集部

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世帯年収800万円の生活費はいくら?

 

厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」によると、世帯年収800万円は世帯の平均年収552万3000円、年収中央値437万円と比較すると、非常に高い数字です。世帯年収ごとの世帯数の分布では、上から2割ほどのところに位置しています。
 
総務省「2021年家計調査」によると、世帯年収800万円の2人以上世帯の生活費の平均額はおよそ34万円です。主な項目ごとの平均支出額を、図表1にまとめました。
 
【図表1】

項目 平均支出額
食費 8万3552円
住居費 1万8923円
光熱・水道費 2万2916円
家具・家事用品費 1万3597円
被服・履物費 1万1592円
保険医療費 1万5209円
交通・通信費 5万4623円
教育費 2万2461円
教養娯楽費 2万9591円
その他 6万7519円

 
家族構成や誰がいくら稼いでいるのかの内訳にもよりますが、年収800万円の可処分所得は一般的に600万円前後、1ヶ月あたり50万円前後です。平均的な支出額で生活する家庭では毎月、手取りの3割強にあたる16万円ほどを貯蓄などに回せます。
 

世帯年収800万円の平均貯蓄額は?

 
金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査(令和2年)」によると、年収750~1000万円未満の世帯の年間手取り収入からの貯蓄割合は平均14%です。年収800万円世帯の手取り年収が600万円とすると、平均的な貯蓄額は年間80~90万円程度と計算できます。
 
また同調査によると、年収750~1000万円未満の世帯の約98%が預貯金口座を保有しており、預貯金として貯蓄をする世帯が多いことがうかがえます。年収別の平均預貯金額と、預貯金のうち定期性のものの平均額は図表2のとおりです。
 
【図表2】

年収 平均預貯金額 預貯金額のうち定期性のものの平均額
収入なし 821万円 375万円
300万円未満 697万円 503万円
300~500万円未満 671万円 477万円
500~750万円未満 714万円 435万円
750~1000万円未満 955万円 593万円
1000~1200万円未満 1024万円 579万円
1200万円以上 1899万円 1088万円

 
全体の傾向として、年収が高いほど預貯金額も多いのが分かります。年収750~1000万円未満世帯の平均預貯金額は955万円です。しかし、年収の幅が大きいこと、800万円は750万円のほうに近いことから、年収800万円世帯の平均預貯金額は、年収500~750万円未満の平均預貯金額714万円に近い可能性もあります。
 

世帯年収800万円における家計管理のポイント

年収800万円の世帯は毎月の可処分所得が50万円前後もあり、家計には比較的余裕を持ちやすいといえるでしょう。しかし、余裕があるのをいいことに浪費に走れば、すぐに家計は苦しくなります。
 
高収入だからといって収支をいい加減にせず、しっかりと家計管理することがポイントです。家計簿による収支の把握や固定費の見直しなどの方法で家計を引き締め、計画的な貯蓄や投資で将来を見据えた資産形成を試みましょう。
 

平均貯蓄額を目安に、今後の貯蓄計画を立てよう

 
年収800万円世帯の平均的な毎月の貯蓄額は、手取り年収の14%程度にあたる80~90万円です。この金額を目安に、家計の収支に合わせて無理のない金額を、毎月継続して貯蓄することを心がけましょう。
 
また、年収800万円世帯の平均預貯金額は715~955万円程度とみられます。預貯金額が平均に達していない人は、これをきっかけに家計を見直し、貯蓄や投資に回せる金額を増やすことを検討してみてはどうでしょうか。
 
出典
厚生労働省 2019年 国民生活基礎調査の概況
政府統計の総合窓口 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 2-3 年間収入階級別 二人以上の世帯・勤労者世帯・無職世帯 年次 2021年
知るぽると 各種分類別データ(令和2年) ― 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](平成19年~令和2年)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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