執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
中央値とは？
まずはじめに、そもそも中央値とはどういった概念であるのかを見ておきましょう。これは、複数の数値が存在する場合に、それらを小さい方から順に並べてちょうど真ん中に位置する数値を意味します。
例えば、200万円、300万円、400万円、500万円、1000万円という5つの数値がある場合は、その中央値は小さい方から3番目に当たる400万円となるのです。なお、中央値と似た概念として平均値がありますが、両者は似て非なるものです。平均値というのは複数の数値の合計をその数値の数で割ったもので、先ほどの例でいうと合計値の2400万円を5で割って求められる480万円となります。
平均値はデータの推移を見たりする場合には使い勝手の良い概念なのですが、少数の異常値が紛れ込んでいるようなときにはそれに影響されて上下してしまう性質があるため、全体の傾向を把握したい場合にはあまり適しません。特定のデータ群におけるボリュームゾーンを知りたい場合には、平均値ではなく中央値を見た方がよいのです。
東京在住の40代の年収の中央値とは？
では、ここからはいよいよ東京在住の40代の人々の年収の中央値について説明します。もっとも、その数値をピンポイントで示している公的な調査結果は見当たらないので、公表されているデータを基にした推定値を見てみることにしましょう。
その際、参考になるのは、厚生労働省が毎年公表している賃金構造基本統計調査です。令和2年度の当該調査の結果によると、日本全体の年収の中央値は約400万円となっており、そのうち40代の年収の中央値はおおむね470万円程度とされています。そのため、まず全国的に見て40代の年収の中央値は全体と比べて18％ほど高くなっているということが分かります。
次に、東京都における年収の中央値は570万円であり、日本全体と比べてかなり高い水準となっています。先ほど見たように、全国で見ると40代の年収の中央値は全体の中央値よりも2割近いことから、これを東京都に当てはめると都内在住の40代の年収の中央値は670万円ほどであると推定されます。
なぜ東京の40代は多く稼げているのか？
東京の40代の年収の平均値は、全国レベルと比較してもかなり高い水準にあるわけですが、その理由は何なのでしょうか。その答えは、東京には日本有数の大企業が数多く存在しており、そこで働く社員の多くが都内に在住しているからです。
すなわち、大企業の年収は概して中小企業よりも高いケースが多いため、結果的に都内在住の人の年収は他の道府県と比べて高水準になりやすく、特に40代は社会人として脂がのってくる時期であり、それに伴って給与も増えてくることから、全国と比べた場合に都内在住の人の年収の高さが際立つのです。
もっとも、東京在住の40代の年収水準が高いからといって、彼らが必ずしも余裕のある暮らしを送れているというわけではないという点に注意しなければなりません。東京は日本で最も居住費をはじめとする物価が高い場所であり、40代ともなると子どもの教育費も家計に重くのしかかってきます。そのため、670万円前後の年収では、決して十分とはいえないのです。
都内在住の40代の生活は楽ではない
以上で見てきたように、東京に住んでいる40代の人々の年収の中央値は約670万円とかなり高い水準にあるものの、都内の物価の高さを考えると、それだけでは必ずしも楽に生活をできるというわけではありません。
特に、子どもが複数いるような場合には、夫婦のどちらか一方だけの稼ぎで家計を維持するのは容易ではないため、共働きをしている世帯も少なくないのです。
厚生労働省 令和2年度賃金構造基本統計調査結果の概況
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
